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キャリア開発に取り組むメリットや具体的な方法を企業事例とともに解説

公開日:2021/09/10
更新日:2021/09/11
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キャリア開発に取り組むメリットや具体的な方法を企業事例とともに解説 | オンライン研修・人材育成 - Schoo(スクー)法人・企業向けサービス

キャリア開発を通して、社員一人ひとりの能力やスキルを中長期的に計画することは、人手不足が続く中、企業が成長を続けるために重要な課題であると言えます。本記事では、キャリア開発に取り組むメリットや具体的な方法を、企業事例とともに解説します。

 

キャリア開発とは?類義語との違い

まず、キャリア開発の意味を、類義語との違いとともに解説します。

キャリア開発とは社員がキャリアを築くために支援すること

キャリア開発とは、社員がキャリアを築くために、中長期的な計画を立てて支援することです。「キャリア」とはもともと「車道」「足跡」を意味する言葉ですが、ビジネスの世界で「就職」「出世」「経歴」という意味合いで用いられるようになりました。 企業側も、社員一人ひとりが職業能力を継続的に磨いて自身のキャリアを築くために、教育研修や社内異動などの施策を通してキャリア開発に取り組んでいます。

キャリア開発の類義語と意味

キャリア開発の類義語に「キャリアアップ」「キャリアパス」「キャリアデザイン」などがありますが、ここではこれらの意味を説明します。

キャリアアップ

キャリアアップとは、社員自身が自らのスキルを磨いて、職歴を高めることを意味します。マネジメントに携わるなど難易度の高い業務を経験したり、社内で昇格や昇進をしたりすることがキャリアアップに含まれます。また、転職や独立により年収を上げることも、キャリアアップに該当します。

キャリアパス

キャリアパスとは、キャリアパスの道筋のことです。企業内の職位や職務に就くために、どのような業務経験やスキルが必要になるのか、基準や条件が明確化されることを指します。キャリアパスは、基本的に企業側が社員に対し提示し、社員が目標に向かって意欲的に取り組むことができるよう促します。

キャリアデザイン

キャリアデザインとは、キャリアを仕事だけに限定せず、自分のなりたい姿や目標などを主体的に設計して実現していくことです。これには、結婚やワークライフバランスの実現なども含まれます。

キャリア開発が注目される背景

キャリア開発が注目される背景には、終身雇用や年功序列の制度の崩壊が挙げられます。かつては、同じ会社で昇進して定年まで働くのが一般的でしたが、グローバル化による企業間の激しい競争で、多くの企業が倒産や解雇の危機を避けられない状態になっています。また、IT技術の発展により、社員が必要とするスキルは多様化しています。 そこで、企業側は社員を一律で育成するのではなく、個別に能力開発をする流れに変わってきています。そして、社員の希望も考慮に入れた研修や社内異動などにより、社員のキャリア支援に注力することが各企業の課題となっています。

 

キャリア開発に取り組むことの効果やメリット

ここでは、企業としてキャリア開発に取り組み、社員一人ひとりを支援することの効果やメリットを大きく3つに分けて解説します。

自律した人材の育成による組織の活性化

キャリア開発への取り組みは、自律した人材の育成による組織の活性化に繋がると考えられます。自律した人材とは、指示を待つのではなく、自ら考えて能動的に行動できる人材を指します。 特に意識をせずに自動的に昇進していくシステムはすでに崩壊しており、社員一人ひとりが自身のキャリアについて考える必要があります。そこで、企業としてもキャリア開発で社員の能力を開花させ、自ら気づいて行動できるメンバーで成る活気のあるチーム作りに繋げることができるでしょう。

生産性や業績向上による企業の成長

キャリア開発に注力して社員を支援すると、社員は企業に大切にされていると感じることでしょう。そして、自律した人材が高いモチベーションで業務に取り組むと、生産性が向上することが期待できます。 また、キャリア開発のプロセスで社員の強みを引き出し、適材適所の人材配置が可能になるでしょう。社員が積極的にさまざまな工夫やアイディアを出し合うことで、業務効率化や新事業の開発にも繋がり、業績向上による企業の成長に発展することも考えられます。

優秀な人材の獲得と定着率の向上

キャリア開発への取り組みは、社内外へのアピールにも繋がり、採用活動を有利に進めることにも繋がるでしょう。その結果、優秀な人材の獲得と定着率の向上が期待できます。就職活動で企業選びをする際に、キャリア支援への取り組みがポイントとなり、応募をする人材も少なくありません。また、既存社員のエンゲージメントも向上し、早期離職の防止に繋がると考えられます。

 

キャリア開発に取り組む際のポイント

キャリア開発への間違った取り組み方は、社員のモチベーションを低下させ、離職の原因となるリスクもあるため、注意が必要です。ここでは、キャリア開発に取り組む際の3つのポイントを解説します。

社員主体であることを認識する

キャリア開発に取り組む際に、研修制度の導入は能力開発の仕組みを整備するのは企業側ですが、あくまでも社員主体であることを認識する必要があります。企業が社員に望むスキルのみに焦点を合わせて研修制度を導入しても、社員は受け身の姿勢で参加することになると考えられます。そこで、社員が能動的に取り組むことのできる体制を整える必要があるでしょう。

社員の志向に応じたサポートをする

社員の属性や志向に応じたサポートをすることも重要なポイントです。例えば、新入社員とベテラン社員では、必要とするスキルや経験が異なり、企業が考えた一方的で一律の育成計画では、無駄な時間と労力がつぎ込まれることになるでしょう。それで、社員一人ひとりの属性や役職、志向に合わせてキャリア開発を進めていく必要があります。

社員がキャリア相談をしやすい場を設ける

明確なキャリアを思い描いている社員だけでなく、キャリアに関する悩みを抱えている社員もいることを考慮に入れて、相談しやすい場を設けるようにしましょう。具体的には、キャリア相談ができる窓口を設置して、社員が利用しやすい環境を用意します。専門のキャリアコンサルタントを配置するなら、キャリアに不安を抱く社員も相談しやすくなると考えられます。

 

キャリア開発の具体的な方法

ここでは、キャリア開発の具体的な方法を5つ紹介します。

キャリア研修の実施

社員が自身のキャリアと向き合うきっかけ作りとして、キャリア研修を実施することができるでしょう。自身の強みや課題に気づくなら、数年後の理想とする自分をイメージする際に役立ち、目標設定を行う助けになることでしょう。キャリアに関する研修と併せて、さまざまな知識やスキルを学べるテーマ別の研修を実施することもできます。

キャリア面談の実施

キャリアについて話し合いができるキャリア面談を実施することも大切です。社員の悩みや不安を解決して、前向きにキャリアについて考える機会を与えることになります。上司やキャリアコンサルタントを通して実施されるキャリア面談により、企業側はキャリア開発への取り組み方やの直しや改善に繋げることもできるでしょう。

キャリアパスの提示

社員の望むキャリアについて確認したら、企業側はキャリアパスの提示をすることも大切です。社員は、所属する部署やその周辺のみの狭い範囲で自分の可能性を見ている場合があります。そこで、企業側がさまざまなキャリアプランを用意していることを伝えるなら、自身の可能性に気づき、必要とされるスキルや知識を取り入れることに積極的になると期待できます。

異動や配置に関する柔軟な制度の導入

人事異動や配置換えも、キャリア開発の方法と考えることができます。社員が自ら希望を申告する「自己申告制」、増員が必要とされる部署を公開して応募を促進する「社内公募制」、社員が自身の経験やスキルをアピールする「社内FA制」など、柔軟な制度の導入を検討できるかもしれません。

副業や兼業の推進

副業や兼業を推進して、本業以外の仕事にチャレンジするための支援を行う企業も増加傾向にあります。キャリアの多様性が本業に役立つケースもあり、キャリア開発のひとつの方法として効果を上げています。また、テレワークの導入により、子育てや介護と両立してキャリアを築けるよう支援することもできるでしょう。

 

キャリア開発に取り組む企業事例

キャリア開発ラダーを導入した「日本農村医学会」

日本農村医学会は、目標を段階的に設定して、看護師が自分の実践能力を客観的に評価する「キャリア開発ラダー」を導入しました。このシステムには、94%の看護師が参加し、客観的な評価により、実践能力と経験年数が必ずしも比例するわけではないことが明らかになりました。そこで、各人が自らの課題を見つけ、目標を設定して励むことができるようになりました。

キャリア開発支援プログラムを展開する「株式会社日立製作所」

株式会社日立製作所では、2002年よりキャリア開発支援を本格的に開始し、個人の成長を組織の成長に結びつける働きかけが行われています。具体的には、半年から1年のサイクルで仕事を振り返り、事業目標と個人目標の連動性と上司のフィードバックを強化、さらにキャリア面談も連動して中長期的な成長を促しています。そして、社員が自身のキャリアは自ら切り拓くものであること認識できるよう施策を展開しています。

 

まとめ

企業としてキャリア開発に取り組むメリットや具体的な方法について、企業事例とともにまとめました。自律した人材の育成は、変化の激しい現代社会にあって、企業が成長するために重要な課題となっています。今一度、自社のキャリア開発プランを見直して、継続的な取り組みを行っていくことが大切だと言えるでしょう。

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