自己啓発はなぜ必要なのか？重要性や目標例を詳しく解説

01自己啓発とはどのような行動なのか

自己啓発に対して、漠然としたイメージを持っている人も多いのではないでしょうか。自己啓発は、仕事における目標を達成するのに大変重要な考え方です。自己啓発を行うには、まず自己啓発について正しく理解することが大切です。ここでは、自己啓発とはどのような行動なのか、理解を深めましょう。

自分の意思により自己の成長のために取り組む

自己啓発とは、自分自身の成長のために取り組む行動をいいますが、最も重視すべきなのは「自分の意思によって取り組む」という点です。他人から指示されたり強制されたりして取り組むのは、自己啓発にはあてはまりません。 ビジネスにおいては、自己啓発の意味として、社員が業務時間以外の時間を使い、仕事に関わる知識やスキルなどを学ぶ行為をさします。環境の変化やマーケットの動向などにより、知識やスキルをその都度学び直す重要性が問われているためです。

目的達成の手段として有効である

自らの目的や目標を達成させるのに、自己啓発の考え方は必須ではありません。ただ、目的を達成させるには、自分自身について理解していることも大切なポイントです。自分がどのような行動や考え方をすると、目的にたどり着けるかを考える時に、自己啓発の考え方が有効手段となるのです。

精神力と能力の両方を高める

自己啓発は、精神力や能力を高め、それを能力向上につなげていくことで、結果を導き出します。例えば、事業に成功した人の考え方を学んで心の成長を促し、その考え方を仕事に活かしていくのが、自己啓発です。つまり、精神力と能力の両方を高めることが重要です。 反対に、資格取得のための勉強など、技術や知識のみを身につけるための行動は、自己啓発には当てはまりません。

02自己啓発が持つ重要性とは？

厚生労働省が行った「令和3年度能力開発基本調査」によると、社員の自己啓発に対する支援を行っている企業の割合は24.6%となっています。この数値は近年ほぼ横ばいとなっており、自己啓発の重要性はいまだに認識されていないことが読み解けます。一方で、自己啓発に次のようなメリットがあります。現在、自己啓発セミナーや研修を行うべきか検討している方は、ぜひ一度実施してみることをおすすめします。

仕事に対するモチベーションをアップできる

自己啓発に取り組むと、自分自身の成長を肌で感じられ、目標に近づいていることが実感できます。そして、さらに目標に近づこうという意欲がわき、モチベーションのアップが見込めます。 さらに、前向きな姿勢や自信を持つ行動にもつながり、精神的な成長も期待できるのです。

ビジネススキルの向上を目指せる

自己啓発で身につく能力のひとつに、ビジネススキルがあります。コミュニケーションスキルやスケジュール管理スキルなどが、具体的なスキルですが、その他にも学ぶ内容によって多くのビジネススキルを向上させることができます。 身についたスキルは、実務に直結するものばかりです。例えばコミュニケーションスキルであれば、職場での意思疎通がスムーズになり、信頼関係が深くなったり業績アップにつながったりするメリットがあります。

新しい知識や考え方が身に付く

受け身の学習とは異なり、自己啓発は自らの意志で学習を進めるものです。自分がなりたい姿を目指すにはどのような学習をしたら良いかを、自分で考えます。この行動により、新たな知識や考え方を積極的に身につけられるようになるのです。

幅広い方面から物の見方ができるようになる

新しい知識や考え方が身に付くと、自らの視野が広がり、これまで気づかなかった物の見方や考え方が理解できるようになります。ひとつの方向から見た、偏った考え方を持つのではなく、さまざまな立場から見た意見や考え方にも共感できるでしょう。

03仕事における自己啓発の目標の立て方

仕事において自己啓発を行うとき、最終的な目標をスキルアップや昇進などと掲げる人が多いでしょう。ただ、この目標は漠然としているため、何から取り組んだらいいのか迷ってしまうのではないでしょうか。 自己啓発を成功させるためには、設定する目標をできるだけ具体的な内容にすることが必要です。次の流れで目標を設定すると、スムーズに決められます。

自己啓発の重要性を再認識する

最初に、自己啓発が何のために必要なのかを、今一度考えてみましょう。自己啓発はゴールが見えにくいため、先ほど紹介した重要性をふまえ、自分が目指す方向性を決めることが大切です。そうすると、取り組むべきことが自ずとはっきりしてくるでしょう。

なりたい自分の姿を想像する

自己啓発を行うことで自分がどのように変わりたいか、目指すべき姿がどういうものなのかなど、目標を達成した際になりたい自分の姿を想像してみましょう。そうすると、それに近づこうという気持ちが芽生え、向上心が生まれるでしょう。

具体的な内容で目標を設定する

自己啓発の目標は、目標を達成したい機嫌や取り組むべき事柄などを盛り込み、できるだけ具体的な内容で設定するようにしてください。これまで紹介した内容を踏まえて、設定したい目標例は次の通りです。 「〇月×日に行われる昇給試験に合格したい。そのためには、〇月×日の模擬試験に合格しなくてはいけない。〇月×日までに、テキストの過去問題を完璧に理解し、過去問題で100点を目指す」 このような目標例だと、目的が明確なうえ、プロセスもはっきりさせられるため、取り組む内容も分かりやすくなります。

結果とともにプロセスも重視する

上記で紹介した目標を設定する際には、目標達成のためのプロセスも重視する必要があります。目標を設定しただけで満足してしまうと、目標には到達できません。 目標が決まったら、それを達成させるためのプロセスを日々の業務にできるだけ盛り込み、少しずつ目標に近づいていきましょう。

小さな目標を達成させた上で大きな目標を設定する

自己啓発は、短期間で達成できるものではなく、長期的な取り組みが求められます。そのためには、一定期間ごとに達成感を得ることが、継続した取り組みのために重要です。 達成感を得るために小さな目標を設定し、それをクリアすることを繰り返すうちに、より大きな目標が定まり、達成感につながります。

定期的に振り返りを行う

計画を立てて実行するだけでなく、定期的に振り返りを行い、計画に対する進捗や方向性に問題がないか確認するようにしましょう。また、その際には当初の計画に問題がないかも見直しましょう。このように定期的に見直しを行うことで自分の適切なペースで自己啓発を実施できるようになります。

04仕事における自己啓発の目標設定の事例

自己啓発の目標設定の流れについて解説しましたが、実際にはどのような目標を立てればよいのでしょうか。 ここでは、「いつまでに・何をして・どのような成果を出す」という形で職種別に目標例を紹介します。

営業職

• 3か月間で交渉スキルに関する本を5冊読みながら、それを実践すること新規成約件数を5件に上げる
• テレアポのノウハウを習得し、月に10件の契約を取る

事務職

• 3か月後までにExcelに関するスキルを習得し、データ入力にかける時間を10%以上削減する
• 6か月後までにMOS検定を取得し、マニュアル作成ができるようになり、業務効率を改善する

マーケティング職

• SNS活用のノウハウを習得し、6か月間で新規顧客による売上を10%以上伸ばす
• SEO対策に関する本を3冊読み、3か月間で自社メディアのセッション数を10%以上増加させる

ITエンジニア職

• 6か月間でオンライン学習でPythonのプログラミング言語を習得する
• 社外で使えるコミュニケーション能力を身に着け、3か月間で要件ヒアリングの漏れを0にする

05自己啓発に取り組ませる際に社員へ推奨させたい取り組み

ここまで、自己啓発の重要性や目標例などを紹介してきました。実際に、社員に対して自己啓発を推奨するために、効果的な取り組みを考えてみましょう。次に紹介する取り組みはいずれもハードルが高くなく、取り入れやすいものばかりです。

読書

最も手軽で始めやすいのは、自己啓発についての書籍を読む方法です。書籍の購入代のみですぐに始められ、 場所を問わず読書ができるのも大きなメリットです。 書籍を選ぶ際には、内容を吟味して、有益な情報を得られる書籍を選ぶ必要があります。さらに、読書はインプットが中心の学習となるため、読書によって学んだ知識を人に伝えたり実務に活かしたりするなどして、アウトプットを心がけながら助言しましょう。

動画メディアの視聴

自己啓発のための動画メディアも、多数公開されています。さまざまな考え方に触れられるメリットはありますが、自己流の情報を公開しているものも多いため、正しい情報を扱っているかどうかを見極めなければなりません。 また、長時間動画を視聴することで、目にかかる大きな負担や通信量の増大なども懸念材料となります。適切な時間内で視聴できる動画を選びましょう。

成功者の体験談を聞く

自己啓発を取り入れ、目標を達成した成功者の話を聞くと、自分だけでの取り組みでは気づけない成功ポイントを見つけられます。体験談をインタビューしている動画を見たり、成功者のブログを読んだりと、方法はいくつかありますので、 検索してみると良いでしょう。ただし、動画メディアと同じく、情報元が信頼できるかどうかをしっかり確かめてから学習することを心がけてください。

セミナーや研修への参加

自己啓発を学べるセミナーや研修の実施数も、近年増加しています。セミナーや研修は専門講師から直接指導を受けられるため、正確な知識が身につきます。人材育成の一環で、社員に対して自己啓発に関するセミナーや研修を実施する企業も増えているため、検討してみるのも良いでしょう。

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■資料内容抜粋
・大人たちが学び続ける「Schoo for Business」とは？
・研修への活用方法
・自己啓発への活用方法 など

06自己啓発を促進するSchoo for Business

Schoo for Businessでは約7,000本の授業をご用意しており、様々な種類の研修に対応しています。授業のジャンルは汎用的なビジネススキルからDXやAIのような最先端の知識、営業職向けからデザインまでと幅広いため、自己啓発としても利用することが可能です。

・自己啓発の支援はした方が良いと思っているが、本当に効果があるのかわからない。
・自己啓発だけだと予算が降りない…

このような悩みを持っている方は、ぜひ研修と併用できるSchoo for Businessを検討してみてください。研修と自律学習を掛け合わせることにより、誰かに要求されて学ぶのではなく、自発的に学ぶ習慣を身につけ、自走しながら成長していく人材を育成することが可能になります。ここでは、Schoo for Businessの具体的な活用方法と、特徴、さらにはどのようなメリットがあるのかを解説します。

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1.研修と自律学習を両方行うことができる

Schoo for Businessは社員研修にも自律学習にも利用できるオンライン学習サービスです。通常の研修動画は、研修に特化したものが多く、社員の自律学習には向かないものも少なくありません。しかし、Schooの約7,000本にも上る授業では、研修系の内容から自律学習に役立つ内容まで幅広く網羅しているため、自らの業務に直結した学びを社員自ら選択することが可能です。

2.Schoo for Businessの特長

Schoo for Businessには主に3つの特長があります。

【１】国内最大級8,000本以上の講座数
【２】研修設定・管理が簡単
【３】カスタマーサクセスのサポートが充実

3.受講者の学習状況を把握し、人材育成に役立てることができる

Schoo for Businessには学習管理機能が備わっているため、社員の学習進捗度を常に可視化することができる上に、受講者がどんな内容の講座をどれくらいの長さ見ていたのかも把握することができるため、社員のキャリアプランの傾向を掴むことも可能です。ここでは学習管理機能の使い方を簡単に解説します。

管理画面では受講者それぞれの総受講時間を管理者が確認できるようになっており、いつ見たのか、いくつの講座を見たのか、どのくらいの時間見たのか、ということが一目でわかるようになっています。

さらに、受講履歴からは受講者がどのような分野の動画を頻繁に見ているかが簡単にわかるようになっており、受講者の興味のある分野を可視化することが可能です。これにより、社員がどのようなキャリアプランを持っているのかを把握できるだけでなく、社員のモチベーションを高めながら人材育成するためのヒントを得ることができます。

さらに、社員に自己啓発を目的として受講してもらっている場合、社員がどのような内容の授業を受講する傾向があるのかを把握できるため、社員のキャリアプランを把握することができます。

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07まとめ

社員が自己啓発に取り組むことで、社員自身のスキルアップが目指せるうえに、企業全体の業績アップも見込めるようになります。ただ、自己啓発の重要性は理解しているものの、社員に対してどのように推奨していけば良いのか、明確にできていなかった企業も多いのではないでしょうか。 今回紹介した方法をぜひ実践していただき、社員が自己啓発に向けての取り込みを自発的に行えるような社内環境を作っていきましょう。

▼【無料】事例に学ぶー全社を巻き込む、学びの旗振り｜ウェビナー見逃し配信中

 

学習する組織の仕組みづくり・推進方法についてのウェビナーのアーカイブです。変化の早い世の中に対応するためにリスキリングが重視される一方、「従来型の研修体制から抜け出せない」「オンライン型の自発学習が一向に進まない」といった悩みも多くなっています。年間数十時間の教育プログラムをどのようにして設計し推進し成功させたのか。その実現のプロセスと挑戦を伺います。

• 登壇者：石田 聡子 様

  株式会社YEデジタル 常務執行役員 品質・業務改革本部長
  
  1985年 日本アイ・ビー・エム(株)へ入社。SE、営業、マーケティングの経験を経て、2005年 レノボ・ジャパン合同会社に移籍し、日本法人の立ち上げに携わる。2008年Ｕターンで北九州市に戻り、安川情報システム株式会社(現・株式会社ＹＥデジタル)入社。2015年より業務改革本部を率いて、社内のＤＸを推進。デジタルで社会を変えよう！自分たちも変わろう！と成長を目指す社員と会社を支えようと奮闘中

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