OFF-JTとは?OJTとの違いやメリット・デメリット、活用方法を解説

人材育成や教育で行われる方法としてOJTは有名ですが、最近ではOFF-JTの効果も見直されています。OJTとは異なり、あまり聞き慣れないOFF-JT。この記事では、OFF-JTの定義や必要性、OJTとの違いなどを解説し、さらにOFF-JTの効果的な活用方法も紹介していきます。
- <目次>
- 1.OFF-JTの意味
- 2.OFF-JTの必要性
- 3.OJTとOFF-JTの違い
- 通常の業務で指導できなかったスキルや知識をインプットさせることができる
- 業務に関わる内容を集中的に学ばせ、知識やスキルの基盤を作れる
- 職務や目的、個人の興味にあった専門的な内容を深く学べる
- 4.OFF-JTとOJT、それぞれのメリットとデメリット
- OFF-JTのメリット
- OFF-JTのデメリット
- OJTのメリット
- OJTのデメリット
- OFF-JT、OJTのそれぞれの良さを活かして研修すると効果的
- 5.OFF JTで社員教育の効果を高めるためのポイント
- 体系的に知識やスキルを学習できる場と位置付ける
- 普段関わらない社員同士が刺激し合い学べる環境を作る
- OFF-JTで学んだことを現場で活用する機会をつくる
- 6.新しいOFF-JTの活用方法
- 7.OFF-JTに活用できる助成金
- 人材開発支援助成金
- キャリアアップ助成金
- 8.OFF-JT研修におすすめのSchooの研修パッケージ
- 9.まとめ
1.OFF JTの意味
OFF-JTは「Off The Job Training」の略称で、職場外研修と訳されます。職場外研修とは、現場から離れて行われる研修やセミナーのことを指し、社内の人材開発担当の部署や外部講師が作成した内容の教育を受け、業務に必要な知識やスキルを習得することを目的とした教育のことです。
OJTとOFF-JTの違い
OFF-JTは上記で説明した通りです。一方OJTは、いつもの業務を行う中で行われる教育です。「On The Job Training」の略称で、一般的には職場の先輩や上司が担当して教育を行います。OJTは、実際にさまざまな業務を行いながら教育が施されるため、より実践的な知識やスキルが身につき即戦力になる人材が育つと考えられています。
また、OJTは職場の先輩や上司が育成担当になるため、社内コミュニケーション力が高まるという期待もあります。平成30年度に厚生労働省が実施した「能力開発基本調査」によれば、計画的なOJTを正社員に実施した事業所は62.9%、OFF-JTを正社員に対して実施した事業所は75.7%でした。調査結果からもわかるように、国内の企業ではOFF-JTもOJTも実施する企業が半数以上を占めています。
では、OJTとOFF-JTとの違いは何でしょうか。OJTは、職場で実践的なスキルや知識を身につけるのにふさわしく、OFF-JTは、業務に必要な一般的なスキルや知識、例えば新入社員であれば、社会人として必要なスキルなどを習得することにふさわしいと考えます。
つまり、それぞれの研修方法に適した教育内容があり、その点が異なるということです。
2.OFF-JTの必要性
通常の業務で指導できなかったスキルや知識をインプットさせることができる
仕事で必要な知識やスキルは、現場業務を通しながらで十分に習得できるのではと思われるかもしれません。実際にOJTはそういった方法で人材を育成していくものですが、OJTも万能ではありません。なぜなら、OJTで教える側となった人は、通常の業務に加え新人の教育を実施しなくてはなりません。仕事を後回しにすることはできませんから、常に教育や指導に集中できるわけではありません。
また、指導する人によっても教え方などに差が出てしまうことも考えられます。OJTの場合は、教える側も多忙であることに加え、どうしても業務の中で必要な知識やスキルの習得が中心になってしまうため、習得できるスキルや知識にも偏りが出てしまう可能性もあります。
その点OFF-JTであれば、OJTで指導することができなかったことが、じっくりと時間をかけて習得できます。
業務に関わる内容を集中的に学ばせ、知識やスキルの基盤を作れる
通常の業務や自社が関わる業界の情報や知識、スキルを体系的に学ぶ際には、OFF-JTが適しているでしょう。
例えば、実際に業務に欠かせないスキルではないけれど、業界に関わる者として持っていた方が望ましい知識やスキルなどは、企業が積極的に機会を与えなければ、社員の自己啓発に対するモチベーションに頼るしかありません。自ら積極的に学びを取り入れる社員もいれば、そうではない社員もいます。あるいは、学ぶ意欲はあっても、子育てや他の業務の兼ね合いなどで時間の確保が難しくなかなか学ぶ機会を得られない社員もいるかもしれません。
社内の人材スキルを全体的に上げていきたいと思う場合、OFF-JTなどで平等に教育機会を設けるほうがよいといえます。
職務や目的、個人の興味にあった専門的な内容を深く学べる
OFF-JTでは、階層別や職務別などに研修を受けることが可能です。ですから、通常の業務で必要となる知識を自分の状況に合わせて、より専門的に学ぶことができます。予算の関係もありますが、OFF-JTで社外の専門家を講師として招くことができれば、OJTでの教育よりもさらに広い視野を身につけることも期待できます。
3.OFF-JTとOJT、それぞれのメリットとデメリット
OFF-JTのメリット
OFF-JTのメリットは、社員の持つ知識やスキルのばらつきを防げることです。もちろん、自主的に学びを深められる人や、元々高い知識やスキルを持ち合わせている人もいるため、均一化することは難しい場面も多いですが、少なくとも“こういうことは知っていて欲しい”という基礎的な知識やスキルに関しては、平等に教育を行うことは可能です。
さらに、階層別や職能別にわかれて研修を行うことができるため、それぞれの段階で必要なスキルの習得や、より専門性を高める教育を行うことも可能です。
また、他部署の人との交流もあることから、社内に新たなコミュニケーションが生まれたり、情報交換などを通じて刺激を受けたりすることもメリットだと考えられます。
OFF-JTのデメリット
OFF-JTのデメリットは、研修講師を招く費用などコストがかかってしまうことと、研修を実施している間、受講者である社員は業務を行えないため仕事がストップしてしまうことです。
いずれも企業側に負担がかかることなので、すぐに実施できる環境にある企業は限られてしまうかもしれ ません。業務を中断して参加することになった社員の立場になって考えてみても、研修に参加することで仕事のしわ寄せが生じる可能性もあります。そうなると、受講者である社員も負担に感じてしまうかもしれません。
OJTのメリット
OJTのメリットは、現場で求められる実践的な知識やスキルの習得に役立つことです。教育担当者が同じ職場にいるため、わからないところをすぐに教えてもらえるという点も、教育を受ける側にとっては安心できるポイントです。
また、OJTによって職場内のコミュニケーションも深まります。教育を行う側は、常に側で確認できる環境にいるため、教えている人の理解度や達成度なども正確に把握することができ、教育プランも立てやすく無駄が生じません。
OJTのデメリット
OJTのデメリットは、教える側の負担が大きいことと、教育のやり方にばらつきがあるため、結果として知識やスキルの質や量に差が出てしまう可能性があることです。
上でも述べましたが、OJT担当となった人は、普段の自分の業務を進めながら教育を担当することになります。教育を担当する以上、わからないことをその場だけで教えるだけでなく、やはり教育の進め方を計画したり、フィードバックを行なったり、上司などに報告したりすることも求められます。
それらの業務は、本来やるべきこととは別にある業務ですから、教育担当者となった人の負担が重くなりすぎないように配慮する必要があります。
OFF-JT、OJTのそれぞれの良さを活かして研修すると効果的
OFF-JT、OJTのそれぞれのメリット・デメリットからもわかるように、それぞれの異なる特性を活かしながら、研修計画を立てるとよいでしょう。
例えばOFF-JTは、業務の手を止めることなく教育を実施できますが、OJTではそれができません。また、OFF-JTでは講師を招くための費用や、大人数を集めて研修を行うための準備や交通費など、企業側の負担はOJTより大きくなります。
OFF-JTにしろOJTにしろ、人材やお金の面での負担はありますが、長期的な視野で見れば自社を支える人材を育てることが、将来の自社の成長や発展につながります。習得すべき知識やスキルの内容に応じて、OFF-JTやOJTをうまく組み合わせながら研修を進めていくと効果的です。
▼OJT研修に関して詳しく知りたい方はこちら▼
【関連記事】成功するOJT研修とは?
4.OFF-JTで社員教育の効果を高めるためのポイント

体系的に知識やスキルを学習できる場と位置付ける
OJTでは職場で業務をしながら教育を受けられますが、その教育の内容はさまざまでどうしてもバラつきが生じてしまいます。
例えば新入社員がOJTだけで教育を受けていると、半年後、一年後には知識やスキルに大きく差がついてしまうことも考えられます。そうした差は、OFF-JTによって縮めることもできると期待できます。
また、座学が中心になるOFF-JTでは普段の業務の意味などを再認識するのにも役立ちます。自分の仕事が自社のどの部分に影響するのか、断片的ではなくて全体を見渡す機会にもなるはずです。
普段関わらない社員同士が刺激し合い学べる環境を作る
OFF-JTは、普段接点のない社員同士の交流の場にもなります。他部署の仕事のやり方や仕事の内容を聞くだけでも刺激になりますし、研修を通じて意気投合すれば、定期的に情報交換を行う仲に発展していくかもしれません。
職場以外に学べる環境を作り出せれば、学びがより深まるだけでなく社内コミュニケーションも活性化するでしょう。
5.新しいOFF-JTの活用方法

これまでOFF-JTについて、そのメリット・デメリットや活用方法などを紹介してきました。OFF-JTを活用するメリットは理解いただけたかと思いますが、やはり気になるのは研修講師を招く費用や、交通費などのコスト面、受講する社員の時間(または工数)の調整などの負担です。これらのハードルがあることで、OFF-JTの活用に躊躇してしまう場合に最適なのが、eラーニングを活用したOFF-JTの実施です。
たとえばSchooでは、動画配信という形でさまざまなニーズに応えられる授業を提供しています。授業へのご登壇には、各業界における第一人者や著名な専門家の方々をお迎えしています。ご登壇される講師の方々は、ビジネス現場での経験に基づいた事例などを教えてくださるので授業は具体的でわかりやすく、受講者はチャットなどを通じて講師に直接質問をすることもできるため、eラーニングであっても、実際の研修を受けるのと限りなく近い状態で学習することが可能です。
受け身型の学習にならないようなコンテンツが多いのも、Schooのeラーニングの特徴です。デバイスや時間、場所に制限されないため、研修の時間を調整するなどの手間は不要で受講する人に合わせた学習スタイルを提供できます。さらに、Schooの研修パッケージでは、階層別・職種別・テーマ別で研修パッケージをご用意しています。必要なコンテンツがわかりやすいため、コンテンツ選びで迷うことなく、効率的に学習することができます。
Schooが提供する企業向け学習パッケージ
schooビジネスプランでは、動画配信という形でさまざまなニーズに応えられる授業を提供しています。授業へのご登壇には、各業界における第一人者や著名な専門家の方々をお迎えしています。ご登壇される講師の方々は、ビジネス現場での経験に基づいた事例などを教えてくださるので授業は具体的でわかりやすく、受講者はチャットなどを通じて講師に直接質問をすることもできるため、eラーニングであっても、実際の研修を受けるのと限りなく近い状態で学習することが可能です。受け身型の学習にならないようなコンテンツが多いのも、Schooのeラーニングの特徴です。
6.OFF-JTに活用できる助成金
人材開発支援助成金
この助成金は、正規雇用の労働者のキャリア形成を図るために、体系的な人材育成制度を導入する取り組みに対して助成されるものです。この助成金には「訓練関連コース」と、「制度導入コース」があり、それらのコースによって助成方式が違います。例えば「訓練関連コース」では760円/時間や、経費の45%が補助されますが、「制度導入コース」では、47,5000円の補助があるというように、コースによって助成方式が異なってくるのです。
キャリアアップ助成金
キャリアアップ助成金は、非正規雇用の労働者の社内でのキャリアアップなどを補助するための助成金です。この助成金制度には、正社員化・人材育成・賃金既定等改定、などの8つのコースに分かれており、それぞれのコースによって補助額が異なります。例えば正社員化コースでは、社員が有期雇用から正規雇用にシフトした場合、一人当たり570,000円が支払われ、有期雇用から無期雇用にシフトした場合は、一人当たり285,000円が支払われます。
▼助成金に関して詳しく知りたい方はこちら▼
【関連記事】【2020年最新版】人材育成の研修に使える補助金・助成金一覧
OFF-JT研修におすすめのSchooの研修パッケージ
新入社員研修ラインナップ
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若手社員向けのロジカルシンキングに必要な思考法について学ぶカリキュラムです。 論理性を高めて業務を遂行していく際に必要な思考法について解説していきます。
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社会人としてのマインドセットを習得するためのカリキュラムです。 「思考」「実行」の2つの視点で、すぐに現場で実践できるビジネスに必要な力を学びます。
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見やすいグラフやスライド資料の作成方法を学ぶカリキュラムです。 独学で悩みがちの本テーマを、具体例や実践例を交えながらお伝えします。
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Excelの基礎技術を学習するためのカリキュラムです。 見やすいグラフの作成方法や、よく使う関数などを解説します。
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ビジネス文書やメール作成ついて学ぶカリキュラムです。 社会人として求められる文章能力について詳しく解説していきます。
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新社会人のためのビジネスマナーの基本を学ぶカリキュラムです。 第一印象の磨き方や、社会人としてのマナーを学びます。
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組織で働く全ての人のための情報セキュリティやハラスメントなどのコンプライアンスを学ぶカリキュラムです。
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若手社員向けのロジカルシンキングに必要な思考法について学ぶカリキュラムです。 論理性を高めて業務を遂行していく際に必要な思考法について解説していきます。
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PowerPointの基礎技術を学習するためのカリキュラムです。 ツールの操作はもちろん、資料作成のための前提知識も解説します。
中堅社員研修ラインナップ
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中堅社員に向けた課題解決に関するカリキュラムです。 ケーススタディを交えて課題解決思考を鍛えることができるパッケージになっています。
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中堅社員を対象とした、セルフマネジメントのカリキュラムです。 仕事の効率化に活かせるセルフマネジメント方法について学べる内容になっています。
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中堅社員を対象とした、OJT研修に関するカリキュラムです。 中堅社員がOJTを通じてどのように部下を育成していけばいいかを学べる内容になっています。
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中堅社員を対象とした、モチベーションアップを目的としたカリキュラムです。 一通り業務を実践してきた中堅社員がモチベーションを保つコツを学べる内容となっています。
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中堅社員を対象とした、業務効率化について学べるカリキュラムです。
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中堅社員を対象とした組織運営について学ぶカリキュラムです。 経営学の基本や具体的なチームビルディングのポイントなどを学べる研修となっています。
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中堅社員のコミュニケーションスキル向上を目的としたカリキュラムです。
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中堅社員を対象とした、リーダーシップを学ぶカリキュラムです。
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組織で働く全ての人のための情報セキュリティやハラスメントなどのコンプライアンスを学ぶカリキュラムです。
管理職研修ラインナップ
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マネージャー向けの交渉力向上を目的としたカリキュラムです。
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マネージャー向けの経営数字力強化を目的としたカリキュラムです。
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部下の力を引き出すOJTとメンタリングの方法など、マネージャー向けの部下育成を学べるカリキュラムです。
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マネージャー向けのリスクマネジメントを学べるカリキュラムです。リスクマネジメントを事例を交えながら体系的に学べる内容となっています。
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ビジョンとは何かという基本的な内容から具体的なビジョン実現のためのアプローチ方法まで、マネージャー向けのビジョンマネジメントを学べるカリキュラムです。
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マネージャー向けのリーダー力向上を目的としたカリキュラムです。 偉人の考え方や過ごし方から、リーダー力向上のヒントになるような内容を学べる研修になっています。
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マネージャー向けのチームの生産性向上を目的としたカリキュラムです。 モチベーションに依存せずチームで成果を出し続けるために必要なことが学べる研修となっています。
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マネージャー向けの組織マネジメントについて学べるカリキュラムです。
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マネージャー向けの部下とのコミュニケーション向上を目的としたカリキュラムです。
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ファシリテーションの基礎知識から実演を通して学ぶ実践的なスキルまで、マネージャー向けのファシリテーションを学べるカリキュラムです。
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マネージャー向けのメンタルヘルスについて学べるカリキュラムです。 メンタルヘルスの基礎から実践的なケーススタディまで幅広く学べる研修となっています。
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マネージャー向けのコーチングを学べるカリキュラムです。チームで成果を出すために必要なコーチングについて学べる内容となっています。
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営業マネージャー向けのカリキュラムです。
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「営業マネージャーに求められること」などを学ぶ、営業マネージャー向けのカリキュラムです。
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若手メンバーのキャリアマネジメントや人事考課とフィードバックの方法などを学ぶ、新任マネージャー向けのカリキュラムです。
まとめ
- OFF-JTはOff The Job Trainingの略称で、現場から離れて行われる研修やセミナーで、業務に必要な知識やスキルを習得することを目的とした教育のことである。
- OFF-JTのメリットは、社員の持つ知識やスキルのばらつきを防げること。さらに、階層別や職能別にわかれて研修を行うことができるため、それぞれの段階で必要なスキルの習得や、より専門性を高める教育を行うことも可能。
- OFF-JTとOJTはそれぞれ特性が異なるため、習得したいテーマや内容に応じて使い分けたほうがよい。
集合研修やOJTをより効果的にするために。
eラーニング活用方法の資料を無料配布中!
動画学習を活用することで事前に業務に関する知識をインプットをした上で、OJTで実務に携わりながらスキルを身につけることができます。
またOJTの中で疑問に思ったことや学びたいと思ったことを、社員一人ひとりのペースに合わせて学習することが可能です。
ビジネスマナーやコミュニケーション力などの基本スキルから、営業・プログラミング・デザインなどの実務スキルまで学べるので、自発的に学び成長していける人材の育成促進につながります。