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社内研修とは?目的や準備から実施までのポイントを徹底解説

公開日:2021/03/10
更新日:2021/09/08
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社内研修とは?目的や準備から実施までのポイントを徹底解説 | オンライン研修・人材育成 - Schoo(スクー)法人・企業向けサービス

社員の成長は企業の成長にとって必要不可欠です。その社員の成長を促す手段の一つとして「社内研修」があります。 しかし、いざ社内研修を実施するといっても「何から準備したら良いのだろうか…」「そもそも効果はあるのだろうか」など、人事の方は疑問に思うこともあるかもしれません。 本記事では、社内研修を実施するにあたっての目的や種類、実施までの進め方について解説します。

<目次>
社内研修とは
社内研修の目的と効果
自社についての理解を深める
社員の能力向上
他企業からの信頼を得られる
社内研修は3種類に分けられる
OJT研修
OFF JT研修
eラーニング
社内研修を実施する際に注意すべき3つのポイント
受講者のやる気を上げるのが難しい
運営コストがかかる
研修の効果がわかりづらい
社内研修を実施する際に準備すべき5つのポイント
目的の整理
研修の選定方法
担当者の選定
社員のレベルに合わせた内容の選定
実施後のフォロー準備
社内研修を外部委託するならSchooがおすすめ
レベルに合わせて研修を選定できる
社内研修におすすめのSchooの研修パッケージ
まとめ
 

社内研修とは

社内研修とは、アウトソーシングサービスを利用して実施する外部研修とは異なり、業務に必要な知識やスキルを習得するために、自社内で用意した研修プログラムを実施するものです。 社内研修といっても、ただ実施するだけでは意味がありません。参加する社員に目的や意義をきちんと理解してもらい、社員のレベルに合わせた研修を実施することで効果的となります。 それでは、社内研修を実施する目的は何でしょうか。

 

社内研修の目的と効果

社内研修は、「自社についての理解を深める」「社員の能力向上」「他企業から信頼を得られる」という大きく3つの目的があげられます。これらの目的を果たすことにより、会社は市場や顧客に対して、価値を提供し、自社の業績アップにつなげることができます。ここではそれぞれの目的とそれによる効果について、解説していきます。

自社についての理解を深める

社内研修では、「自社についての理解を深める」という目的があるため、社員は会社の方向性など、何を目指しているのかなどを再認識することができ、働く上でモチベーションアップを実現します。 例えば、入社して間もない新入社員は自社のビジョンや目指す方向性について明確に理解していないことがあります。そういった社員に対して、社内研修を実施することで自社がどのように社会貢献しているか、業界内でどのような立ち位置にいるかを理解してもらうことができるでしょう。

社員の能力向上

社内研修を通して、個々の知識やスキルを磨くことができ、会社として戦力アップが期待できます。 また、社内研修で用いられるディスカッションなどでチームワークを高めることができ、社員の自発性を養うことができます。

他企業からの信頼を得られる

社員個人がスキルアップを実現することにより、現状よりも高品質の製品、サービスを提供できるようになります。 これにより顧客の満足度が向上し、他企業からの信頼を得ることができ、会社の業績アップに繋げることができます。

 

社内研修は3種類に分けられる

社内研修の方法は「OJT研修」「OFF JT研修」「eラーニング」の大きく3種類があります。それぞれ社内のリソースや勤務体系に合わせて、選択していく必要があるでしょう。ここではそれぞれのメリットとデメリットについて紹介していきます。

OJT研修

OJT研修とは、現場で働きながら学ぶ研修のことで、「On-the-Job Training」の頭文字を取ったものです。 個人の特性に合わせた内容やスピードに合わせて教えられ、教える側にとってもスキルアップにつながります。また、実務を通じて育成するため、終了後には即戦力としての活躍が期待できます。 一方で、実務を通じての研修となるため、体系的に学びづらいというデメリットがあります。また、教える側のスキルにより、習熟度にばらつきが出たり、教える側は通常業務を進めながら指導するため、実務が滞ってしまう可能性があります。

OFF JT研修

OFF JT研修とは、職場から離れた外部でのセミナーや自社の会議室など座学で実施する研修などを指し、「Off-the-Job-Training」の頭文字を取ったものです。 OFF JT研修では、整理した知識を体系立てて学ぶことができるため、満遍なく学習することができます。また、専門知識を座学で均一に学ぶことができるため、社員の習熟度にばらつきが発生するのを防ぐことができるというメリットがあります。 一方で、学んだことを実務へそのまま使えるわけではないので、応用が必要です。また、外部講師を招く費用や研修のために必要な交通費などが発生するデメリットが存在します。

eラーニング

eラーニングはインターネットを使用した学習方法です。近年では、スマートフォンやタブレットの発達により、時間や場所に捉われない学習形態として注目されています。学習管理システムが搭載されているので、受講者の学習管理が簡単にできるというメリットがあります。 一方で、研修に対するモチベーションの維持が個人に委ねられるため、研修後の理解度にばらつきがあるというデメリットがあります。

 

社内研修を実施する際に注意すべき3つのポイント

ここまで社内研修の目的や種類について解説してきました。では、実際に実施するにあたりどのようなことを注意する必要があるのでしょうか。 ここでは、社内研修実施時の注意点について紹介します。

受講者のやる気を上げるのが難しい

いくら社内研修の内容が優れていても、社員のモチベーションが低く「会社に言われたので、仕方なく参加している」といった状態では成果につながりづらい状態であると言えるでしょう。 このような状態を防止するためにも、研修に参加する社員にはなるべく早い段階で研修の実施について周知し、実施の背景や理由を説明することが重要です。また、社内研修は主に内部の人間が講師となるため、緊張感が薄れないように参加者を指名して意見を求めるなど全員参加型の研修を実施することが重要です。

運営コストがかかる

社内研修を実施したいけど、教材制作や研修の講師の確保など、社内リソースを十分に確保できずに悩む人事担当者の方もいらっしゃるでしょう。 これらの解決策としておすすめなのが外部の研修会社に教材制作や講師を委託することです。研修のプロが指導を行うので、知識や指導力のレベルが保証されています。 ですが、外部に委託するとなると、費用は一定かかってしまうので、あまり費用を払えないという方はeラーニングがおすすめです。 eラーニングは初期費用がかかるものの、受講人数に合わせて、月額3〜7万円程でたくさんの種類の研修を受講することができます。

研修の効果がわかりづらい

社内研修を実施したものの、研修がやりっぱなしになり、研修後、変化の状況がわからない・実践スキルが身に付いていないなどが発生します。このような状態を防ぐためにも、事前に研修後のテストやフォローアップ研修を準備する必要があります。 これらを実施することにより、研修で学んだことをどれだけ業務に活かせているか、どれだけ定着しているのかなど研修の振り返りや効果測定の場を設けることができます。強制的にこのような場を設けることで、社員一人一人が常にPDCAサイクルを回しながら課題を解決していくことができるでしょう。

 

社内研修を実施する際に準備すべき5つのポイント

社内研修は、社員のモチベーションや研修後のフォローなど実施にあたり注意するべき点があるということを前項では解説しました。 では、実際に実施するにあたりどのようなことを準備するべきか紹介します。

目的の整理

社内研修を実施するにあたり、まず最初にするべきことは目的の整理です。 研修の目的やゴールが曖昧だと、研修の効果は発揮されません。よくあるケースとして、研修を実施することが目的となってしまうなどがあります。 このようなことを防止するためにも、研修を通して、社員にどのような影響をもたらすのか、どのような状態になっていて欲しいかを検討する必要があります。

研修の選定方法

冒頭で紹介したように社内研修は大きく3種類に分けられます。 研修に参加する社員の年齢や立場、仕事内容、目的に合わせて、研修方法を選定する必要があります。例えば、新卒社員は社会人経験がありません。そのため、いち早く仕事を覚えてもらうためにも、OJT研修に頼りがちになってしまいます。ですが、基本的なビジネスマナーなどは座学で均一に学ぶことができるOFF JT研修の相性がいいでしょう。このように、OJT研修とOFF JT研修の双方を組み合わせながら実施するなどが良いです。

担当者の選定

社内研修を社内から講師選定するか、外部講師に委託するか、担当者の選定に悩む方もいらっしゃるかもしれません。 会社のビジョンや方向性についてや実際の業務、規則などの研修については、社内から講師を選定するのが良いでしょう。社内講師で実施することにより、自社内にノウハウが蓄積され、長期的に研修自体をアップデートしていくことができます。 一方で、自社にないノウハウのテーマやビジネス知識については、外部講師に委託する方が効果的な場合があります。外部講師の場合、トレンドや最新動向について自社よりも優れた情報を得られる場合があるからです。 研修内容に合わせて、社員にとって効果的な方法を選定していくことが重要です。

社員のレベルに合わせた内容の選定

若手社員はビジネスにおける基本的なスキルや考え方が定着していないため、ビジネススキル研修を実施することで業務効率を高めることができるでしょう。 一方で中堅社員には、問題解決能力を向上させたり、部下へのパフォーマンスを発揮させられるコーチング研修などがおすすめです。 このように、社内研修は、社員の立場や役職、能力、求めるスキルから実施することが効果的です。

実施後のフォロー準備

前述しましたが、研修を受けっぱなしになることを防ぐためにも、研修後に一定の期間が経過したタイミングでフォローアップ研修が必要不可欠です。 そのための事前準備として、研修の効果を客観的に評価できるようにする「評価制度」と研修を常にブラッシュアップしていけるように「アンケートを事前に作成する」などがあげられます。 研修の効果を上司が客観的に評価することで、社員は意識的に研修の内容を業務に生かそうとする姿勢が生まれます。また、研修内容を常に効果測定できる方法として、アンケートがあります。具体的には、全体的な印象や理解度、講義ボリューム、難易度、講師評価などがあげられます。 このように、研修実施中も常にPDCAサイクルを回せるような体制を事前に作ることで効果的な社内研修を運営することができるでしょう。

 

社内研修を外部委託するならSchooがおすすめ

社内研修にはOJT研修、OFF JT研修、eラーニングなど様々な種類があり、社員のレベルに合わせて判断していくことが重要です。ですが、実施にあたりどのように選定していけばいいのか判断しづらい部分もあるでしょう。 そこでおすすめなのが国内最大級の定額制オンライン学習サービスであるschooなのです。

レベルに合わせて研修を選定できる

Schooビジネスプランなら、新入社員研修・階層別研修・ビジネススキルからITスキルまで多様な研修を受けることができます。したがって、社員のレベルに合わせて研修内容を変えることができるので、より効果的な研修を実施することができます。また、業界の第一線で活躍するプロフェッショナルたちが講師を務めるので、クオリティの高い研修を受講することができます。

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まとめ

社内研修は効果的な方法を選定することにより、社内メンバーのモチベーションアップやスキル向上につなげることができます。これにより、会社の業績アップに貢献し得るため、効果的な方法を選定することが重要です。 そのためにも、まずは社内研修実施後、社員にどのような状態になって欲しいかを整理し、目的に合わせて、種類や方法を選定していくことが良いでしょう。

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