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MOOCとは|オンラインを活用した最新の学びを紹介

公開日:2021/09/10
更新日:2021/09/14
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MOOCとは|オンラインを活用した最新の学びを紹介 | オンライン研修・人材育成 - Schoo(スクー)法人・企業向けサービス

MOOCはインターネットが発達した現代における画期的な学びの場として、日本でも参画する教育機関が増えており認知度が高まりつつあります。当記事ではMOOCの概要やメリットを紹介し、オンラインを活用した学びについて解説していきます。

 

MOOCとは

MOOC(Massive Open Online Courses)とは、オンラインを通じて海外や遠方の教育機関が提供する講座を受講できる仕組みのことです。2008年頃よりアメリカでスタートし、現在では世界中に広まりつつあります。 日本における認知度はまださほど高くはありませんが、大学レベルの高度な知識を幅広くかつ一部の例外を除き無料で学べる仕組みであるため、企業において人材育成やキャリア支援に活用しようとする動きも出てきているようです。

講座の提供元は?

MOOCは、講座を提供する大学と、提携するIT企業が開発したプラットフォームを介して受講者に提供されます。世界的に注目されるようになった契機は2011年にスタンフォード大学が・Udacity(ユダシティ)・edx(エデックス)・Coursera(コーセラ)という3つのプラットフォームを立ち上げ、試験的にサービスを提供したこととされています。以後、海外の大学を中心に普及し、さまざまな講座が提供されています。 日本においても一部の大学において講座が始まり、近年では企業が提供する社会人向けのサービスも開始されています。

誰が受講できるのか?

MOOCはほとんどの講座が原則的に無料で利用でき、年齢・性別・学歴に関係なく誰でも受講できます。パソコンとインターネット環境が準備できさえすれば、学ぶ意欲のある人は誰でも、どこにいても学べるのです。MOOCは教育の可能性を大きく広げる、画期的な仕組みであるといえるのではないでしょうか。

 

MOOCの仕組み

MOOCにおいて講座が受講者に提供される仕組みについて見ていきます。講座を提供する教育機関は、映像配信用のプラットフォームを利用して講義を配信します。受講者は、受けたい講座があるプラットフォームに利用登録することで受講が可能になります。 講座によっては受講者が講師に直接質問できる掲示板が用意されていたり、レポートなどの課題が用意されていたりと、双方向のやりとりを可能にする工夫がなされていることもあります。

 

MOOCの可能性

MOOCにおける講座の提供元の多くは国内外の有名大学です。MOOCはこうした教育機関が提供する質の高い講義を、原則無料で誰でも受講できるという画期的なものです。今までの教育の枠組みを大きく変える可能性として、大きな期待が寄せられています。

受講者にとっての可能性

MOOCは、これまでさまざまな制約により学べなかった人にも学習機会を提供しています。現役の学生は自分の専攻以外に興味がある分野の知識を得る手段として活用できますし、学業を終えた社会人にとっては学び直しの機会を与えてくれるものです。こうしたことからMOOCは、生涯学習のツールとして機能する可能性があると考えられます。

大学にとっての可能性

MOOCは講座を提供する大学にとってもさまざまな可能性を秘めています。MOOCを活用することで大学の特色や研究成果を国内外に対してアピールし、大学の知名度やブランド力を上げられます。世界中の受講者・教員とMOOCを介してつながることができるため、そこから派生する新たな取り組みにも大きな期待が寄せられています。

 

MOOCのメリット

これまで大学で学ぶということは、さまざまなハードルをクリアすることが必要でしたが、MOOCはそのハードルを限りなく低くしたといえます。受講者を選ばす意欲さえあれば誰でも原則無料で学べる点は画期的ですし、さまざまな立場の人が自由に学べることは大きなメリットではないでしょうか。

空間的な制約から解放される

MOOCはパソコンとインターネット環境さえあればどこでも受講できます。これまでは学びたい大学があればその所在地に転居しなくてはなりませんでした。しかもそれが海外であれば留学する必要がありました。MOOCはこうした空間的な制約に一切関係なく有名大学の講義を受講できます。学習意欲さえあれば、世界中のあらゆる講義を受講することも可能となるのです。

経済的な制約から解放される

大学に入学して学ぶには、かなりの費用が必要になります。しかし、MOOCでは講義の多くは原則無料で受講できます。一部有料の講座があったとしても大学に入学するよりははるかに低コストで学べます。経済的な理由で大学進学を断念せざるを得なかった人にとっては貴重な学びの場であるといえます。

講座のバリエーションが豊富

講座のバリエーションが豊富であることもMOOCの魅力です。選択肢が豊富にあるため、受講者は自分の興味がある講座だけを選んで受講できます。時間的な制約がある社会人でも、講座を厳選することにより学習時間の確保が容易になるメリットがあります。

言葉の壁を超える

海外で学びたい日本人、日本の大学で学びたい外国人、双方にとって言語の問題は大きな壁となります。一部のMOOCの講義では字幕表示が可能なものもあります。また英語圏の大学では、英語以外の言語圏の受講者を想定した配慮がされている場合が多いようです。留学といった大きな決断をすることなく、容易に海外の学びに触れられることは大きなメリットです。

 

MOOCの課題

これまでの教育の構造を大きく変化させる可能性を秘めたMOOCですが、課題もあるようです。それは受講者のモチベーションに関わる部分が多くを占めています。

学位が取得できるわけではない

多くの大学ではMOOCを通して講座を修了しても、学位として認定されるまでに至っていません。このことは受講者のモチベーションに関わるようです。しかし、修了証を発行するといった取り組みをする大学が増えており、今後さらにMOOCが認知されていけば、就職や転職の際のアピール材料としての価値をもつようになるでしょう。

修了率の低さ

MOOCの修了率は、講座にもよりますが平均で10%前後といわれており、低い水準となっています。考えられる理由としては二つ挙げられます。一つ目は高度な専門性による難易度の高さです。内容の難しさから講義についていけずサポートも十分ではない場合、途中で辞めてしまうケースが多いのかもしれません。 理由の二つ目は無料であることが挙げられます。無料であることは気軽に受講できるメリットもありますが、反対に簡単に辞めやすいというデメリットにもなっているようです。

 

日本におけるMOOC

日本におけるMOOCの認知度は残念ながら高いとはいえない状況です。しかし講座を提供する大学は確実に増えています。昨今では大学の講座だけでなく、民間企業が提供する社会人のビジネススキル向上に特化したサービスも登場しています。 今後の日本において、オンラインを活用した教育は主流になっていくのではないでしょうか。

JMOOCのサービス

日本におけるMOOCは「JMOOC」が良く知られています。「JMOOC」は2013年に設立されたオンライン大学講座です。国内の有名大学をはじめ専門学校や企業がさまざまな講座を提供しています。講座の内容は多岐にわたり、中高生から高齢者まで幅広い層に対応して教養を深めるための講座が展開されています。

 

企業の人材育成におけるオンライン学習

国内の教育機関はMOOCの登場により、オンラインによる学びの機会の提供に力を入れ始めました。企業の人材育成におけるオンラインの活用状況はどうでしょうか。 従来は社員教育や人材育成といえば集合研修をメインで行い、eラーニングで補足するといったスタイルが中心でした。しかし、昨今の新型コロナウイルスの感染拡大を契機に社員教育のスタイルは大きく変わりつつあります。 企業における人材育成においてもオンラインの活用は必須であるといえるのではないでしょうか。

 

社員の学びについて

学び続ける社員が多くいることは、企業が発展するためのもっとも重要な要素であるといえます。社員の学びには二つの側面があります。一つは自己啓発として教養を深める学習、もう一つは業務に直結するスキルを効率良く身につけるための学びです。社会人として成熟するためにはどちらの学びもバランス良く行うことが重要です。

社員の自己啓発に活用する

社会人としての教養を深める学習は、自己啓発の要素が強いものです。自己啓発意欲の高い社員に対して企業は積極的に学習機会を提供することが望ましいといえます。学習機会を提供することが難しければ、少なくとも情報提供はすべきです。自己啓発の一環として無料講座の受講を勧めるといった取り組みをすると良いでしょう。

業務に直結するスキルを学ぶには

社会人として成長過程にある若手人材にとって、業務に直結するスキルを学べる機会は高い価値をもちます。昨今の若手人材は働くことに対し自己成長を求める傾向が強いため、こうした人材に対して、企業はコストを投入して学びの機会を提供すべきでしょう。 業務に直結するスキルは職種によりさまざまです。幅広く対応できる講座を取りそろえた研修サービスを活用することが、効率良く育成を進める近道なのかもしれません。

 

まとめ

これからの時代は生涯学習においても、企業の人材育成においても、オンラインによる学びの機会は欠かせないようです。生まれたときからITに馴染んでいる若手社員は、オンライン学習に高い親和性を示します。企業として競争力を高めるには、若手人材の成長は不可欠です。乗り遅れることなく自社に合った取り組みを検討する必要があるのではないでしょうか。

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