日本電子材料株式会社様は、半導体検査用部品等の開発・製造・販売を事業としております。「社員に必要な知識やスキルを習得してもらうため、幅広い、汎用的なビジネススキルを学ぶことができる、eラーニングの導入が必須だ」と考え、Schooをご導入いただきました。今回は、導入の背景や活用方法、実際の効果について、総務部人財開発課の川北様、熊田様にお話を伺いました。
・コンプライアンス研修・新入社員研修以外の研修制度がなく、OJTが中心だった
・内製での研修は内容が限られてしまい、社員の能力開発の機会が不十分だった
・コロナ禍の影響で、昇格者研修が5年間停止していた
・社員に仕事で必要な知識やスキルを習得してもらうため、幅広いビジネススキルを網羅したeラーニングの導入が必須だと判断
・Schooは幅広い基礎的・汎用的なビジネススキルを網羅しており、課題を解決できると思った
・先行導入を実施し、その効果を十分に確認できた
・まずは27名の有志社員で先行導入を行い、運用方法を確立してから段階的に全社展開を進めた
・続いて5年間停止していた昇格者研修を再開し、昇格者100名と役員を含む管理職50名の計150名にアカウントを付与。その後も段階的に全社への利用拡大を推進
・1ヶ月あたり2時間程度の学習時間を設定。受講者のレポートに対してコメントを返したり、学習事例や受講者の声を共有したりすることで、学習へのモチベーションを維持・向上
・先行導入では、27名が、3ヶ月間で合計484時間Schooを使って学習。受講者の92%が継続利用を希望し、80%が、「仕事の質向上」や「専門性・スキルの拡張・深化」を実感
・本導入で受講希望者を募ったところ、150名が自ら受講を希望した
・必須カリキュラム以外にも、社員が自発的に興味を持った講座を受講する様子が見られる
・管理職層から、Schooが「自己啓発のツールとして育ってきている」という声も寄せられている
川北さん: 弊社はもともとOJTがメインで、コンプライアンス研修と新入社員研修を除いて研修制度がありませんでした。そこで私が2023年3月に赴任した際、少しでも多くの社員に能力開発の機会を持ってもらいたいと思い、同年11月に階層別教育をスタートさせました。
最初は予算との兼ね合いで、内製で研修を行っていたのですが、リーダーシップやコミュニケーションなど限られた内容しか提供できず、社員のキャリアや成長を支えるには不十分であると感じていました。また社員に必要な知識やスキルを習得してもらうため、幅広い、汎用的なビジネススキルを学ぶことができる、eラーニングの導入が必須だと考えました。
川北さん: eラーニングサービスは本当に多種多様で、買い切り型のサービスもあれば、専門知識に特化したサービスもあります。その中で、Schoo for Businessは、幅広い基礎的で汎用的なビジネススキルを網羅している点が決め手となり、導入を決定しました。
川北さん: まずはスモールスタートし、導入後の運営方法を構築し、社員がスムーズに利用できる学習環境を整備できてから、段階的に全社展開に繋げていきたいと考えていたので、まずは有志の27名を募って、約3ヶ月間の先行導入を実施しました。
結果、総受講時間が484時間にのぼり、社員の学習データを十分に取得することができました。また、これまで研修文化がなかった弊社でこれだけの学習時間が確保できたことは、Schoo導入の有用さを確信する大きな手応えとなりました。
受講者へのアンケートでは、92%が「継続利用したい」と回答。約80%が「仕事の質向上」、「専門性やスキルの拡張・深化」といった成果につながると回答しており、多くの社員が、何らかの行動変化を実感していることも分かりました。
必須カリキュラム以外にも、「日本酒の選び方」や「Excel講座」など、社員が自発的に興味を持った講座を受講する様子も見受けられ、社員の学習意欲の高さと真面目さが改めて証明されました。これらの成果を受けて、本導入へと進むことが決まったのです。
川北さん: 先行導入の成功を受け、2024年4月に本導入をスタートさせました。まずはコロナ禍の影響あって5年間停止していた昇格者研修を再開させ、昇格者100名と役員を含む管理職層50名の計150名にアカウントを付与しました。昇格者には、等級別に必要なスキルを学ぶ年間カリキュラムを必須とし、管理職層には、昇格者の学習内容の把握や自己学習を促しました。
川北さん: 学習の定着を図るために、私自身、様々な工夫を凝らしています。 その一つが、提出されたレポートに個別でコメントをフィードバックすることです。受講者が提出したレポートに対し、受講者一人ひとりにコメントを返すことで、「学習を応援している」というメッセージを伝え、モチベーション維持につなげています。例えば、受講者の素敵な意見を伝えたり、より意識を深めるアドバイスをしたりしています。一人あたり2分ほどで、1日1〜2件なので、時間的な負担も少ないです。
また、他の社員の学びの事例やおすすめ講座を共有する「月次報告・好事例の共有」を行うことで、受講者同士の連鎖的な学習を促しています。
こうした継続的な働きかけの結果、手挙げ制を導入した本年度には、150名が自ら受講を希望するという大きな成果につながりました。またある管理職からは、Schooが「自己啓発のツールとして育ってきている」という声が寄せられるなど、eラーニングが組織全体に浸透し始めていることが伺えます。
川北さん: 現在は全社員のうち約250名がアカウントを保有していますが、今後は、まずはパソコンを持っている約500名の社員全員にアカウントを付与していきたいと考えています。
私が目指すのは、「いつでも、誰でも、何でも学べる環境」を社員に提供することです。Schoo for Businessをただのツールとして終わらせるのではなく、現場が抱える人材育成の課題を補完する存在として活用していきたいです。そして、「全社員が学び続けられる環境の整備」と「各組織長の人材育成の支援」につながるようなツールとして、今後もSchooと共に研修文化を創造していきたいです。
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