課題に応じた学習を主体的に行える場として「スクー」を活用

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ユニシステム株式会社

IT業界大手の日本ユニシスとリコー、TCSホールディングスグループが共同出資して、誕生したユニシステム株式会社。設立以来35年に渡り、製造や金融、医療・通信・航空といった多種多様な業界のユーザーのシステム開発を手掛け、高度な技術力を蓄積し、ITプロ集団として確固たる地位を築いている。「人材」を最大の経営資産と位置付け、人材すなわち技術者こそがIT企業における競争力の源泉であり成長を遂げるための原動力と考え、自ら「創造・挑戦・変革」する人材の育成に取り組んでいる

ユニシステム株式会社

  • 業種:SIer
  • 従業員数:450名(2022年4月現在)
【TOPICS】
01

社員一人ひとりの課題に合わせたスキルアップが可能に

02

学びに対する積極性が向上

課題

 

・「新人や若手の早期育成」が重点施策の一つだった

・お客様先に常駐の社員が多く、頻繁に集合教育が実施できない状況だった

・労働者派遣法の改正に伴い、対策を行う必要があった

導入理由

・ビジネススキルと技術系スキルのコンテンツ内容のバランスがよかった

・コスト的にリーズナブル

活用方法

・全国にある13の拠点ごとに、教育担当者を1名置いている

・営業所毎の方針・必要な研修内容に合わせて、拠点毎に4つの得意分野の学習カテゴリから選択し、実施

・メンター制を導入し、日常的に「スクーでこの講座を見ると良いよ」というコミュニケーションを行う

・業務上必要なものだけでなく、社員自身に好きなコンテンツを選択・学習してもらう

導入後の効果・成果

・“学ぶ”ことに対する積極性が出てきた

・急な案件のアサインメントでも、SchooでJavaやCOBOLの知識を短期間で習得して現場業務を進めることができた

・社員それぞれの課題や関わる案件に合わせて、各々の課題に応じた学習を主体的に行える場として役立っている

ユニシステム株式会社(以下、ユニシステム)では、2016年10月からスクーの「ビジネスプラン」の導入を開始。法人アカウントを運用しており、若手社員の人材育成に役立てている。今回、スクーの「ビジネスプラン」の導入を決めた同社の竹川様に話を聞いた。

01

社員一人ひとりの課題に合わせたスキルアップが可能に

−−−スクー導入を決めた経緯について教えてください。

竹川さん:当社では、昨年より中期経営計画を掲げており、その重点施策の一つに「新人や若手の早期育成」がありました。
しかし、IT業界における技術知識やビジネスの変化が加速していくにもかかわらず、当社ではSIサービスとしてお客様先へ常駐したエンジニアリングサービスに携わる社員が多く、頻繁に集合教育が実施できない状況にありました。

2015年10月に施行された労働者派遣法の改正に伴う、対策も行わなければならず、この課題解決の手段としてe-ラーニングの導入を検討しました。
そこで、eラーニングを運営している企業5-6社に話を聞いたんです。

−−−「ビジネスプラン」の導入を決めた経緯は何だったのでしょう?

竹川さん:「ビジネスプラン」を選択した理由は、2つあります。
1つ目は、コンテンツ内容のバランスがよかったことです。当社は、技術会社ではありますが、ビジネスマナーやコンプライアンス、業界知識などの技術以外のところでお客様とコミュニケーションを取るための下地作りが必要となります。技術系スキルをキャッチアップできるコンテンツと、ビジネススキルを学べるコンテンツが共存しているそのバランス感が決め手となりました。

2つ目は、コスト的にもリーズナブルなところですね。コンテンツとのバランスにもよりますが、費用感はとても重要なポイントになると思います。

−−−学習習慣の定着を目指して、「ビジネスプラン」の運用はどのように行われているんですか?

竹川さん:中期経営計画の中で当社では4つの得意分野に集中していくことを打ち出しました。そして、各カテゴリに当てはまるコンテンツを調べ、本社システム推進部が分類することにしました。
当社は全国に13拠点あり、各拠点毎に教育担当者を1名おいています。営業所毎に方針・必要な研修内容が異なってるので、拠点毎に4つの得意分野のカテゴリから選択し、実施しています。
そうすることで、会社の経営計画にそった教育が行えていると感じています。

Schooはとにかくコンテンツ数が多い上に、毎月60本近く増え続けているので、定期的にシステム推進部で分類の見直しをかけており、教育担当に負担がかからないような運用を心掛けています。

−−−経営計画に則って拠点毎の目標を決めることにより、学習に対する目的意識も得られそうですね。社員の方への受講促進や啓蒙活動は、どのように行われているのでしょうか?

竹川さん:啓蒙活動は、基本的には各支店の教育担当者に行ってもらっています。

また、今年度から当社ではメンター制を導入しまして、先輩社員が新入社員の技術面から生活面まで面倒を見る形を取っています。
メンター制の導入によって、個々へのコミュニケーションが図りやすくなり、日常的に「ビジネスプラン」でこんな講座を見るといいよ、等話しているようです。

02

学びに対する積極性が向上

−−−実際にビジネスプランを導入されてよかった点はありますか?

竹川さん:“学ぶ”ことに対する積極性が出てきた点がとてもよかったと思っています。
社員月報などにもSchooの話題や活用のコメントが見受けられるようになりました。

急な案件のアサインメントでも、SchooでJavaやCOBOLの知識を短期間で習得して現場業務を進めるといったケースもあるようです。
社員それぞれに課題や関わる案件が異なるので、各々の課題に応じた学習を主体的に行える場として非常に役立っています。

また、各拠点の教育担当者にはSchooを使った学習を『自己啓発の場』として提供するという説明をしていて、業務上の必要性として指定するものだけでなく、社員自身に好きなコンテンツを選択させるように指示しています。

実はこの好きなコンテンツとして何を選択するのかに着目しており、潜在的な知識ニーズを掘り起こすことで、業務に対するモチベーションの維持や将来のスキルパスに役立てられるのではないかと考えています。

 
 

−−−学習効果・定着はどのように図っているのでしょうか?

竹川さん:当社では、視聴をした社員は受講講義ごとにアンケートを提出する仕組みをとっておりまして、アンケートをもって定着度を確認しております。

そのアンケートを元に、社内で視聴回数や視聴時間の多い人気コンテンツは何なのか、教育担当者からみてどんなコンテンツがベストなのか、支店毎のコンセプトと合っているのか等、意見集約をしてデータベース化しています。

貯まったデータを元に、3ヶ月に一度本社のシステム推進部でコンテンツカテゴリの見直しをかけ、支店へのアドバイスを行ったり、講義分類リストのブラッシュアップをしたりしています。

−−−サービスを実際に使ってみた感想はいかがでしょうか?

竹川さん:何といっても、動画は文字や音声のみに比べて圧倒的な情報量が得られるので、知識習得の時短ができると感じました。

またコンテンツも60分単位で丁度よい長さなので継続的な受講に無理が無いと思っています。講義内容は正直に言えば、広く浅く、といった初級向けのものが多い印象ですね(笑)。

しかし、当社では若手の知識の底上げとリーダー格の形成をおこなうことを当面の課題としているので、そういう意味では目的に合致している内容だと思っています。
より深い知識の醸成は別途、社内研修の受講や業務現場で深堀するというガイドをしています。

 

−−−利用していて学習に役立った点はありますか?

竹川さん:当録画授業では、自分のペースで学習できる点です。
導入経緯にある通り、客先に出ている社員が多いので、隙間時間を使ってチャプター単位で進められたり、戻ったりできるところは助かります。

またアップデートによって、スマホにダウンロード出来るようになったのもありがたい機能です。

ライブ授業では、リアルタイムに質疑応答ができるところが良いと思っています。
私もビジネス法務の授業で実務で不明なところを質問したことがあるのですが、授業中に回答いただけてその週の定例会でその報告をしたことがありました。この時は本当に役立ったと感じました。

−−−今後Schooのコンテンツをどのように活用される予定ですか?

竹川さん:知識の標準化を進めるために活用できるのではないかと考えています。
今までは、それぞれの支店で独自の教育体制で知識の習得をしてきましたが、使う教材がまちまちで知識にバラつきが出ていました。

今後、案件の支店連携を進める上でこうしたことは障害になる懸念を感じていました。「ビジネスプラン」を通じて、全社で同じコンテンツで学べることはその一助になると思っています。
実際に現状でも、拠点関わらず全社の一体感が出てきたことを感じています。

また、当社では社員のスキル管理をしていますが、今後は考課やキャリアアップする過程で必要なスキルを補完するための手段の一つに加えていきたいと考えています。

ご回答いただきありがとうございました。

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