蓮見 勇太

その常識は、本当に常識？ 突然ですが、女子の制服はスカートで男子の制服はパンツという常識。 これまで当たり前に過ごしてきたものですが、なぜ女子はパンツを選べず男子はスカートを選べないのでしょうか。 女性活躍推進やダイバーシティ&インクルージョンという言葉を耳にするようになって久しいです。 多様性の需要はどこの組織でも推奨され、みなさんもその重要性を痛いほど意識していると思います。 しかし、現実の社会では未だに「無意識のバイアス」や「思い込み」によって機会の不均等や成長機会の損失、個人の価値観が尊重されないといった問題も起こっております。 経済産業省が押し進めているダイバーシティ経営の実践は、どのくらいの現場で、誰が主導し、実際にはどのように行われているのでしょうか。 そこで本授業では、多様性の受容を一人ひとりが行動に移せるようになるために ・私たちの無意識の偏見が、組織や社会にどのような影響を与えているのか ・根底にある「無意識のバイアス」とどう向き合えばいいのか ダイバーシティ&インクルージョンを活かした経営戦略を専門としている蓮見勇太さんを講師にお招きし、座学ではないワークショップを通して偏見のワナから抜け出す方法を体験しましょう。

「プライド月間」に考える性の多様性   6月は「プライド月間（Pride Month）」と呼ばれ、日本やアメリカなど世界各地でLGBTQ+（レズビアン、ゲイ、バイセクシャル、トランスジェンダーなどの性的少数者）の権利を啓発する活動・イベントが実施されます。 「プライド月間」の由来は、1969年6月27日に起こった「ストーンウォール事件」です。 ニューヨークのゲイバーにて不当な踏み込み調査を行った警察と客が衝突し、この事件がアメリカで初めて全国的に報道された抵抗運動となりました。 その後行われたプライドパレードに2000人以上が参加し、世界各地に広がりました。 そこで、事件が起こった6月を「プライド月間」として「セクシュアルマイノリティの抵抗の象徴」として啓発運動が行われるようになっています。 日本でも、同性愛者やLGBTQ+に対する理解は以前よりも進んできたといえるでしょう。 2015年には渋谷区と世田谷区で同性カップルを自治体が証明しています。 近年のプライド月間では、企業や自治体も様々なキャンペーンを行っています。 その一方で、海外に比べて日本では法整備が遅れていることも事実です。 多くの企業が性の多様性へのアプローチ方法を知らないために、優秀な方々がグローバル企業を選択することもあります。 日本の国際競争力とも切り離せないLGBTQ+の問題は、今なにが議論されどのくらい海外との理解の違いがあるのでしょうか。 また、個人ができることとして「アライ（支援者・盟友）」としての活動も注目を集めています。 本授業では、プライド月間に合わせて今考えたい性の多様性への理解について、日本の現状や個人ができることを学びます。