10/17(Sun)

今日の生放送

サンクスカードとは?導入のメリットや注意点を解説する

公開日:2021/08/26
更新日:2021/09/09
  • Twitter
  • Facebook
  • はてなブックマーク
  • LINE
サンクスカードとは?導入のメリットや注意点を解説する | オンライン研修・人材育成 - Schoo(スクー)法人・企業向けサービス

企業内でのコミュニケーションを促進する施策として、サンクスカードの導入が注目を浴びています。このサンクスカードを導入することで、どのようなメリットがあるのでしょうか。本記事では、サンクスカードに関するメリットや注意点について解説していきます。

 

サンクスカードとは

サンクスカードとは、仕事の中で感じた「感謝」を名刺サイズのカードに書いて感謝したい相手に送り合う制度です。社内コミュニケーションの活性化や社員の信頼関係の構築を促すことを目的です。サンクスカードを送ることや貰うことで喜びを感じ、かつ、相互間での存在承認を行います。

サンクスカード導入の背景

サンクスカードの導入は、働き方の多様化により促進されてきました。特にテレワークや在宅勤務が普及したことで、コミュニケーション不足の課題が懸念されています。メールやチャットなどでも感謝を伝えられますが、あえてサンクスサードを渡すことで手元に残り、繰り返し見ることのできる感謝方法として広がってきています。

 

サンクスカード導入のメリット

次にサンクスカードを導入することでのメリットについて解説します。サンクスカードが、企業においてどのようなメリットをもたらすかについて理解していきましょう。メリットを理解することで、サンクスカードの目的をより深く理解できます。

社員間のコミュニケーションが活性化する

サンクスカード導入の目的でもある社員間でのコミュニケーションが活発化することが最大のメリットです。サンクスカードを受取って嫌な気持ちになる人は少なく、もらったことに対しての感謝が芽生えます。相互間でのこうした感情は、良いコミュニケーションを生み、さらに周囲を巻き込んでスパイラルを構築します。

社員の定着化につながる

サンクスカードの導入でコミュニケーションが活発化すると、社員の定着率が変化します。働きやすい職場、風通しの良い職場という印象を与え、長く働きたい場所として認識されます。そうなれば、定着率が上がり欠員補充による採用負荷の軽減につながるだけではなく企業内には業務ノウハウや技術を蓄積することも可能となるでしょう。

モチベーションの向上が実現できる

日頃の「ありがとう」という感謝の気持ちを伝えられて悪い気持ちがする人は少なく、こうした感情はモチベーションを高くさせ維持指せる効果があります。自分自身の内面からきた内発的モチベーションについては、継続性が高く外発的に比べてより効果的といえるでしょう。

企業ブランド力の向上に期待できる

企業全体のコミュニケーション力が上がり活発化し、行動様式に変化がおきることで企業イメージにも影響をもたらします。新しいサービスや商品の開発、日常で見られる行動の変化により企業ブランド力がアップし、顧客や取引先からの信頼度の向上など、よりよくなるスパイラルが構築されていきます。

 

サンクスカードを導入する際の注意点

次にサンクスカードを導入する際の注意点について解説していきます。メリットの多いサンクスカードですが、いくつかの注意点があり、導入時にはその注意点に留意して進めていくことが必要です。

定着までには時間が掛かる

サンクスカードの運用の定着には時間が掛かる点に注意が必要です。面倒などの反対意見も生まれる可能性があり慎重に定着化を図る必要があります。企業により、導入時や半期に1度、サンクスカードの集計を行い受取った数で表彰するなどの仕組みを取り入れています。継続的にかつ、できるだけ早期に定着するように導入時だけではなく、導入後の継続的な運用フォローが必要です。

コストが高い

サンクスカードを導入する際には、コストが発生します。特にサンクスカードの情報を自動化、自動集計するツールなどを導入する場合には高額となる可能性があり慎重に対応していく必要があります。ただし、全てを手作業で集計するなどは管理部門の負荷が増加する一報です。こうした際にはメールやSNSの活用などを視野にいれ運用に関する負荷軽減を検討していきましょう。

仕組み自体が形骸化する可能性がある

サンクスカードは自発的に送るものです。感謝を送ることを強制してしまうと、本来の効果は薄れ、社員も積極的に実施しづらくなります。そのため、自発的な行動に頼ることになり仕組みの形骸化が進む可能性があります。形骸化を防ぐ方法としては、評価制度の1つの指標に組み込んだりイベント企画を立て定期的に仕組みを活性化させる工夫が必要です。

 

サンクスカードを導入する際のポイント

次に、サンクスカードを導入する際のポイントについて解説していきます。サンクスカードを形骸化させず、活性化させ定着させるためにはどのような点がポイントなのでしょうか。導入する際のポイントを理解してより具体的な導入計画を立案していきましょう。

主旨や目的の共有化が必要

まず、なぜサンクスカードを導入するのか、導入する主旨や目的を共有することが重要です。サンクスカードを導入することで会社がどの様な変化に期待しているのか、効果としてどのようなことがあるかを理解してもらい積極的に参加する基盤を構築していきます。同時に、運用手順などをマニュアル化し周知することも忘れずに実施していきましょう。

経営層の積極的な参加が必要

サンクスカードの運用には経営層の積極的な参加が必要です。サンクスカードはメンバーだけが記載できるものではありませんし、受取ることができないわけではありません。特に、メンバーにとっては経営層や上司からのサンクスカードは嬉しいものです。経営層が積極的に参加しサンクスカードを送ることで、風土への定着化を促進していきましょう。

ペーパーレス化などの負担軽減策を講じる

紙に書くサンクスカードでは、集計や渡し方などの管理に負荷を生じさせます。手渡しをすることにも意味があったサンクスカードですが、管理負荷の軽減や働き方の多様化に向けた対応としてシステム化を行う方法も検討していきましょう。ただし、初期コストが高くなってしまう可能性もあります。手軽さがなければ形骸化をしてしまうサンクスカードだからこそ、運用方法については十分な吟味が必要です。

ピアボーナス制度なども合わせて運用する

サンクスカードの形骸化抑制、活発な制度活用のためにはピアボーナス制度の導入なども有効です。ピアボーナスを目的としたサンクスカードの発行は無意味ですが、継続的に活動させることや風土化までの間の施策には有効です。また、評価制度の評価軸に入れ定期的な確認を取れる制度化も有効な施策です。

定期的な振り返りと見直しを実施する

制度導入後は、定期的な振り返りと運用方法等の見直しを実施します。運用方法の見直しによりサンクスカードの管理方法や提出時の負荷軽減を図りつつも運用の活性化や定着化を促進できるように働きかける必要があります。制度の導入を行った当初には、不具合がでて当たり前です。見直しを繰り返し行い軌道修正を行いながら自社にあった最適な運用にしていきましょう。

 

サンクスカード導入企業の事例

最後にサンクスカードを導入した企業事例をご紹介します。サンクスカードを導入する企業は年々増加していますが、その中でも成功事例としてさまざまな場面で紹介される2社の辞令をご紹介します。成功事例を学ぶことで、自社のサンクスカード導入時の参考にしていきましょう。

株式会社武蔵野

サンクスカード導入の成功事例として代表的な企業が株式会社武蔵野です。同社は、褒める時には具体的な事例を明記し褒めることを徹底しています。そして、手書きに拘り受取った者が喜ぶことを大事にしています。それだけではなく、家族を持った社員には社長自らサンクスカードを送り家族の頑張りが家族にも見える形にするなど、経営者自らが運用しサンクスカードの定着を促進しています。経営者自らが率先することにより、早期にサンクスカードの運用が定着し、形骸化も防げている成功事例です。
参考:コミュニケーション経営の先駆者が“考える社員”を育てる秘訣を語る

日本航空(JAL)グループ

社員同士を讃え合う風土作りを行うことを目的としたサンクスカードの導入においては、手書きに拘る以外のルールがないことも特徴の1つです。また、名刺サイズのカードを常に持ち歩き他部署であっても垣根を超えてサンクスカードを渡す習慣作りを行っています。結果として、施行開始から2年程で35万件以上のサンクスカードが発行されています。現在でも、多くのサンクスカードを発行し続けており従来では他部署など垣根を超えた運用が難しかったことなどは、現在ではなくJALグループで働く従業員全てにより継続した運用が実施されている事例です。
参考:手書きカードで現場が讃え合う、風土醸成の鍵は照れや押しつけ感の払拭

 

まとめ

本記事では、サンクスカードをテーマに導入により企業メリットや運用上でのポイントについて解説しています。従業員の自発的行動がなければ定着化しないサンクスカードについては、運用の定着化により得られるメリットは多くあります。本記事を参考に、ぜひサンクスカードの導入を行い社内でのコミュニケーションの活性化を実現してください。

人気のコラム記事

20万人のビジネスマンに支持された楽しく学べるeラーニングSchoo(スクー)
資料では管理機能や動画コンテンツ一覧、導入事例、ご利用料金などをご紹介しております。
デモアカウントの発行も行っておりますので、お気軽にお問い合わせください。

お電話でもお気軽にお問い合わせください受付時間:平日10:00〜19:00

03-6416-1614

03-6416-1614

法人向けサービストップ