DX研修

─企業を変革し、競争力を高められるDX人材を育成─

Schoo for Business導入実績

SchooのDX研修の特徴

  • 01

    DXスキル診断で、社員一人ひとりのスキルを可視化

    質問に回答してもらうだけで、社員のDXスキルを可視化できます。
    部署ごとに課題や強みを把握するなどの現状分析に使えるだけでなく、期間ごとに分析して施策の効果を測定するなどの使い方も可能です。そのため社内の現状を正しく把握した上で、DX人材の育成を行っていくことができます。

    質問に回答してもらうだけで、社員のDXスキルを可視化できます。
    部署ごとに課題や強みを把握するなどの現状分析に使えるだけでなく、期間ごとに分析して施策の効果を測定するなどの使い方も可能です。そのため社内の現状を正しく把握した上で、DX人材の育成を行っていくことができます。

  • 02

    診断結果に合わせて、8,000本から学習内容をおすすめ

    DXスキル診断の結果に基づいて、一人ひとりに合わせた学習動画をレコメンドできます。
    学習動画の数は8,000本以上。様々なレベル、テーマの動画を取り揃えているので、それぞれの課題や強みに合わせたDX研修が可能です。だからこそ、効率的に社内のDXスキルを底上げしていくことができます。
    ※学習内容は、経産省のデジタルスキル標準に準拠しています

    DXスキル診断の結果に基づいて、一人ひとりに合わせた学習動画をレコメンドできます。
    学習動画の数は8,000本以上。様々なレベル、テーマの動画を取り揃えているので、それぞれの課題や強みに合わせたDX研修が可能です。だからこそ、効率的に社内のDXスキルを底上げしていくことができます。
    ※学習内容は、経産省のデジタルスキル標準に準拠しています

  • 03

    経験豊富な講師から、実践的なDXスキルを習得

    Schooではビジネスの第一線で活躍し、DX推進の経験が豊富な講師が多数指導を行っています。
    そのため質の高い研修を通して、実践的なDXの知識を身につけることができます。動画学習のほか、Zoomでのライブ研修や講師のフィードバックなどの実践的な伴走を行うオプションプラン「S.L.P. for DX」もご用意しています。

    Schooではビジネスの第一線で活躍し、DX推進の経験が豊富な講師が多数指導を行っています。
    そのため質の高い研修を通して、実践的なDXの知識を身につけることができます。動画学習のほか、Zoomでのライブ研修や講師のフィードバックなどの実践的な伴走を行うオプションプラン「S.L.P. for DX」もご用意しています。

DX研修の講座一覧

SchooのDX研修の
評価・口コミ

4.0

【総合評価】

    • 年齢 :40歳|性別:男性|都道府県:東京都
    • 企業業種:サービス
    • 従業員規模:1000名以上

    5.0

    【総合評価】

    総合評価は高いです。『DX』という流行の言葉を、わかりやすく丁寧に解説し、受講者が受講後には『DXとは…』と自分で語ることはできるレベルの内容を提供している研修だからです。この類の、流行・潮流を、従業員がきちんとわかり・理解し・自分で説明できる、ようになっていただけると会社全体の力が強まります。新しい概念は、社内で知見がない(あっても整理されてない)、ことがほとんどです。こういった研修で潮流を吸収できることは大変価値が高いと感じています。

    • [内容の理解度]

      内容はわかりやすいです。プログラム的な理系的な専門知識のインプット、という研修ではなく、文系やDXになじみのない方でもわかりやすい一般用語で説明が続きます。専門知識というよりは、実は『考え方』『思考方法』に近く、その意味では『ビジネススキル』の一つという分類がしっくりくるのがDXです。それゆえ、幅広い知識・ゼネラリスト的な方には、相性がよく頭に入ってきやすい研修であるように感じました。なじみのなかった方でもわかりやすく理解できると思います。

    • [満足度]

      満足度は高いと思います。特に、ミドル・ベテランの満足度は高いように感じます。というのは、DXがミドル・ベテランにとても相性のいい考え方だからです。研修を受けてそう感じました。ミドル・ベテランの持つ豊富な業務経験・業務知識を、世の中の新たな提供価値を作り出すためには必要な知識ではありますが、うまく結びつけられていないというのが現実です。それは、結び付け方の方程式がわからないから、に過ぎないということがこの研修を受けると学べます。そのため、ミドル・ベテランは自身の存在意義の再発見で、満足度高い研修になると思います。

    • [内容の充実度]

      ①DX(デジタルトランスフォーメーション)とは何か・そのメリットは・デジタルで生活がどのように進化していくか。②DXを行うために必要な力、デザイン思考・イノベーション思考。③Deep Tech(社会課題を解決し世の中を変えていく最先端の技術)の第一線で取り組まれている課題やテクノロジー事例。以上3点を学ぶことができます。まずはこの3点でDXの大枠を学んでいただけたら、受講者の今後の成長に有効だと感じました。

    • [業務に役立つか]

      役に立つと思います。短期目線での業績や、目の前の業務に直結する、という類のものではなく、中長期目線での業績、全てのビジネススキルの基盤になる視野・視座、につながっていく研修ではないかと感じました。専門知識というよりはリベラルアーツ的な、幅広い多方面にわたる知識やアンテナの重要性を学ぶことができる研修なので、その後、業務でイノベーションを生み出すアイデアの発露、につながる可能性があるように感じました。

    • [利用意向度]

      利用したいと考えます。3カリキュラム29時間の研修で、一般的には文系社員やDXの基礎知識を学びたい人、を対象に考えると思います。人事的には、知識軸での受講者選定、だけでなく、年次軸での受講者選定、があるように感じました。役職の有無にかかわらず、年次の高いミドル・ベテランの、これまでの豊富な業務経験・業務知識は、実はDXと相性がいいと感じました。ミドルベテランの持つ経験ストックに、この研修で学ぶDXのイノベーション的思考を掛け合わせたときに、ミドルベテラン人材の再度輝く道を提供できるかもしれない、と思います。

    • 年齢 :37歳|性別:女性|都道府県:東京都
    • 企業業種:人材会社
    • 従業員規模:1000名以上

    3.8

    【総合評価】

    一つ一つのカリキュラムが充実しており、パッケージ全体を通して網羅的内容になっていると感じました。各講師のプロフェッショナルな理論や解説は観ていて非常に「学び」が多く、特にトレンドの紹介などは、あまり業界知識がない人でも見解が広がる「きっかけ」を与えてくれるものになっています。どのカリキュラムも「今後どうなるのか」というテーマをしっかり捉えており、社会的視点からも非常に参考になる要素が高いものの、少し専門的すぎる部分もあるため、予備知識があることが前提で受けると良いでしょう。

    • [内容の理解度]

      全体的に専門的な内容ですが、イメージ画像を丁寧に解説してくれていて、話の進め方も建設的なものになっているので、非常にわかりやすかったです。個人的に「エンジニアの一日の流れ」においては、実際の仕事風景、スケジュール感を写真と解説を踏まえ紹介してくれているので、リアルな「働き方」について擬似体験のようなことができたように感じます。さらに講師のロジカルな解説は、納得性も高く、観ている人を飽きさせない内容になっていました。ちょっとした専門番組を観ているような印象です。

    • [満足度]

      学びたい内容がアジャストすれば、おそらく満足度は高いです。総じて社会的活用方法のような解説が多かったので、当事者意識の高い人であれば十分に満足できる内容になっています。受講生の理解力にもよりますが、概念理解しやすい丁寧な説明や解説だったので、あまり業界知識のない人でも受けやすい研修になっていると感じます。例えば、言葉は知っていても意味を説明する際に困る「イノベーション」などの解説は、非常にわかりやすく腑に落ちました。

    • [内容の充実度]

      社会への関わりやルーツの解説が多い印象だったので、「学ぶ」にあたっては自分の知識にできる人とそうでない人に分かれるかもしれません。個人的に「デザイン思考」は、業界や分野問わず、即実戦できる業務としての戦略に活用できる内容だと感じます。その点で、従業員一人ひとりが意識することができれば、会社全体として大きな成果につながるのではないでしょうか。ただ、実際のビジネスシーンに置き換えた事例が少なかったので、もう少し受講生に寄せたケーススタディを取り入れると研修効果は高まりそうです。

    • [業務に役立つか]

      チームや組織としての考え方、すなわち「働き方」そのものに、素直に向き合える内容になっていますので、取り組み方や考え方は実際の業務に当てはめることは可能です。特に印象的だったこととして、チームマネジメントは「チームの外側の管理」と「チームの状態把握」が大切という点でした。その中で「モチベーションは上げるものではなく、下げる要因を取り除くことである」と説いていましたが、その点は実際の業務で考えると、誰にでも当てはまることでもあるので、取り組み方次第で役立てることはできます。ただグローバルな視点での社会的要素を盛り込んだ内容も多かったので、そのまま業務に活かせるものだけではないという印象もあります。

    • [利用意向度]

      DX(デジタルトランスフォーメーション)とは何か?というものだけでなく、社会問題についてグローバルな視点も学べるため、業界知識習得の一環としても是非研修には利用したいです。各講師が紹介する「トレンド本」なども、興味があれば何かのきっかけに繋がるものになると感じますし、現在の最新技術に対しての関心が高まる研修パッケージだと思います。ただ専門的な内容なので、少し傍観して観てしまう人も中にはいるかもしれませんので、予習として先に参加にあたってのテーマを与えておくとより効果的です。

    • 年齢 :35歳|性別:女性|都道府県:奈良県
    • 企業業種:教育
    • 従業員規模:500名

    3.2

    【総合評価】

    この研修を受けることで現状の抱えている問題点を整理することができる内容といえると思います。DXの中でも、実装について深く学ぶというよりは、課題設定であったり、計画立てであったり、知識を広く得ることに適したプログラムでした。専門的な内容を学びたい社員にとっては少し物足りない感覚があるかもしれません。専門的な内容については現場でのOJT研修を組み合わせて実施することで、この研修の価値が高まると思います。

    • [内容の理解度]

      デジタル化とDXの違いを図示しながら説明してくださっていて、初心者でも分かりやすくなるように工夫がされているように感じました。新しい価値や利益を生み出すことができればDXとして成功しているという定義づけは非常に分かりやすかったです。しかし、一方でIT化との違いやDX人材とは何かが明確ではなく、講師が違いをしっかりと説明することができていなかったように感じます。伝えたいことは分かりやすく理解できるが、自身が他者、特にDXについて興味を持っていないクライアントにその重要性を自分の言葉で説明するには情報量や捉え方の視点が不足しているのではないかと感じました。

    • [満足度]

      DXについて興味関心を持っている、知識をリサーチしている従業員にとっては有益な情報が講師からの事例の提供を通じてアップデートできると言う点がとても良かったです。吉野家の事例やヤマトHDの事例など身近な事例が多く紹介されているので、DXとは何かを具体的にイメージすることができるという点での満足度は得ることができるように思います。

    • [内容の充実度]

      これからは先行きが不透明な時代だからこそ、効率よく業務を進めて顧客満足度も向上させる顧客中心のデジタル改革であるDXを推進していかねばならないという視点を学ぶという目的は達成することができる内容でした。DXを必要としない組織は業界を問わず存在しなくなるという観点はどの従業員にも即座に学んでもらいたい内容です。しかし、絶対的な成功事例というものが存在する分野ではなく、IT化やデジタル化との境界線も明確ではない特徴も抱える分野の話なので、社内のイノベーションを起こしたい弊社としては有益な研修になり得ます。

    • [業務に役立つか]

      この研修プログラムはこれから始めようとする社内イノベーションのベクトルを揃えていくための取り組みの一環として考えることができるので、実際の業務には直接的ではないにしろ、間接的に役立つ内容となっていると感じました。事例を用いているので自社の場合はどんな場面での利用が考えられるのかイメージしやすいものとなっている印象でした。しかし、実践的なワークより、講義形式の理解を深める内容が多かったので、実践的という印象はありませんでした。基礎を固める場面で利用するイメージを持っています。

    • [利用意向度]

      担当部署の役職者・実務担当者への導入研修プログラムとして利用するのが良いのではないかと考えています。DXを推進する担当者はこれらを単なる一つの業務として捉えるのではなく、会社全体の課題解決を目指す重要任務として捉えることを研修を通じて始めてもらいたいと感じました。ただ、専門用語が多く出てきますので、予備知識が無いと聞いていて理解は進まないとも感じるので、研修参加者の基準は明確に設けることを検討した上で利用したいです。

DX研修の事例

  • コニカミノルタジャパン株式会社

    コニカミノルタジャパン株式会社_事例

    DX推進のためには全社員のDXリテラシー向上が不可欠

    コニカミノルタジャパン株式会社では、「単にモノを販売するに留まらず、お客様と共に未来のビジョンを描き、実現のための課題解決に伴走するパートナーへとシフトしていきたい」という思いから、DX研修に取り組んでいました。
    しかし個人のスキルを強化しても、組織として仕組みを変えるような取り組みになりにくいという課題から、全社員のDXリテラシー向上の必要性を感じ、Schoo for Businessの「DXスキル診断」をご活用いただきました。

    スキルの可視化によって、全社員がDX推進に踏み出す一歩に

    DXスキル診断によって、全社や社員一人ひとりの強みや弱みを可視化することができます。それによって、現場で改善のための会話がしやすくなったという変化が生じています。
    また診断結果をもとに、一人ひとりに合わせた講座をレコメンドする機能があります。それによって社員が当事者となり、自身の課題を踏まえて学びの行動につなげるイメージを持てたことで、全社員がDXに踏み出すための一歩になったとのことです。

  • 効果的なDX研修を行うためのポイント

    • 01

      レベルや担当領域に合わせた研修内容にする

      DXを推進するためにはITリテラシーなどの基礎スキルから、データサイエンスや最先進技術、UI/UXへの知識、ビジネス戦略の構築力などの高等スキルまで、幅広いスキルと知識が必要です。それらを一人の社員に全て習得させるのは大きな負担になってしまいます。そのため、必要なスキルを可視化した上でそれらをいくつかのパートに振り分けましょう。身に付けるDXスキルを分担してレベルや担当領域に合わせた研修を行うことで、一人一人の社員が自分の担当スキルに集中することができます。結果的に、効率的なDXの推進につながります。

    • 02

      研修後のフォローをしっかり行う

      DX研修をより効果的にするには、研修後のフォローが大切です。研修後も定期的にフォローを行い、学んだスキルの定着度を確認する場を設けましょう。継続してフォローを行うことで、常に最新のDXスキルを反映することができます。また、社員のスキル定着度から研修の内容もアップデートし、より効果的な研修にしていきましょう。

  • DX研修の目的

    • 01

      社員をDX人材に育てる

      DX人材の不足は多くの企業が抱える課題です。DX人材の中途採用は難易度が高く、外部からDX人材を派遣してもらうとなると、コストがかかってしまいます。DX研修を通して社内で人材を育成することができれば、コストを抑えてDXを推進していくことが可能になるのです。また、研修内容を会社の実情に即したものにすることで、即戦力となる人材を効率的に育てることができます。

    • 02

      ITに関する知識を習得する

      DX研修では、AIやloTなど全般的に基礎知識を習得することができます。DXを推進する中で、エンジニアだけでなく一般の社員もDXの基礎について理解している状態を作っておくことで、組織全体の変化により早くつながります。また、社内での様々な業務のIT化に関しても、スムーズに行いやすくなります。

  • 企業におけるDX推進の現状とは

    • DXに着手している日本企業は拡大している

      DXに取り組む企業の割合グラフ

      2020年度、DXに着手している日本企業は74%まで拡大しています。
      DXに着手する企業の割合は年々増加しており、さらにコロナ禍のテレワークやオンライン化などもそれに拍車をかけています。

    • DX推進の成果は限定的な企業が多い

      企業におけるDX推進の成果グラフ

      DXが進む一方で、その成果については限定的だったりまだ効果が見えていなかったりといった企業が多数を占めています。DXの成果について「非常に成果が出ている」、「ある程度の成果が出ている」と答えた企業の割合は20%にとどまりました。
      デジタル化への対応や業務の効率化などに取り組む企業は増加しているものの、「イノベーション文化の醸成や促進」、「顧客体験の向上のためのマーケティング革新・高度化」といった新たな価値の創造や提供については苦戦していると言えるでしょう。DXにおいてデジタル技術の活用はあくまで手段であり、その目的は顧客や社会のニーズを基にビジネスモデルや企業文化・風土などを変革することで、競争上の優位性を確立することにあります。
      デジタル化や業務効率化から一歩進み、本質的なDX推進に取り組めるかが企業の将来的な生き残りを大きく左右することになるのではないでしょうか。

      ▼参照:株式会社電通デジタル 「日本における企業のデジタルトランスフォーメーション調査(2020年度)」

  • DX推進における企業の課題

    • 1. DX人材の不足

      IT人材の不足感についてのグラフ

      DX推進により成果が出ている企業は限定的です。その理由としては、DX人材の不足、既存システムの負の遺産による多大な負荷、経営ビジョンや戦略の不足が障壁となっているためです。政府はDX人材を「自社のビジネスを深く理解した上で、データとデジタル技術を活用してそれをどう改革していくかについての構想力を持ち、実現に向けた明確なビジョンを描くことができる人材」と定義しています。DX人材には、自社ビジネスへの理解だけでなく、ビジネス全般そしてイノベーションや最新情報技術など多岐にわたる知識やスキルが必要となります。
      例えば、自社に必要なデータや技術についてキャッチアップ・活用する力、マーケティングスキル、戦略的思考力、戦略の実行に向けて会社を率いるリーダーシップなどが必要スキルとして挙げられるでしょう。

      しかし、DX推進における最重要課題としてあげられるのが、「DX人材の不足」です。 情報処理推進機構「IT 人材白書」によると、IT人材が「大幅に不足している」、「やや不足している」と答えた割合は 93.0%にも上ります。一方で、リカレント教育(義務教育や大学教育終了後も、教育と就労のサイクルを繰り返す教育制度)を行なっている企業ではDX 人材の不足感が少なく、逆にリカレント教育を行っていない企業では DX 人材の不足感が高いということがわかっています。 つまり、社内においてDX人材の育成をどれだけ行っていけるかが、人材不足解消のカギとなるといえるでしょう。

    • 2. 既存システム、レガシーな企業文化が足かせに

      昔から使用してきたITシステムやレガシー(= 時代遅れの遺産)的な文化が「負の遺産」となり、コスト面の圧迫や人手不足を引き起こしているというのも課題の1つとしてあげられます。システムの老朽化、複雑化によって、それらの問題解決に多大なるコストや人手の投下が起きているのです。それだけでなくシステムについての知識が属人化し、それらの開発や運用を担ってきた人材が退職を迎えることによって、システムがブラックボックス化していることも問題です。
      既存システムを革新しようにも、既存システムについてわかる人材がいないため手をつけられないということが起こっているのです。

    • 3. 経営ビジョン、戦略の不足

      DX推進においては、経営層のコミットが重要です。そしてそこには経営ビジョンや戦略が不可欠です。 しかしここで問題となるのが、DXに対する経営層の理解や将来的なビジョン、戦略が不足しているという点です。新たなツールを導入したからといってDXが達成されるわけではないことを理解しつつ、短期的な取り組みから中長期的な取り組みへと発展させていかなければなりません。経営層は全社に対して明確な経営ビジョンを示した上で、DX推進のための組織体制を整えることが必要です。さらに長期的な目線で見ると、DXについての知見を持ち、かつ経営ビジョンを描き戦略を立てることができる人材の育成を行っていくことが企業にとって重要となっています。

      ▼参照:情報処理推進機構「IT 人材白書」

  • DX人材の種類

    • 1. ユーザ企業に必要なDX人材

      ユーザー企業(開発を委託したり、ソフトウェアを利用する側)に必要なDX人材は、DX推進を牽引していく経営層から実際に現場で新たなシステムを使用しつつ変化に対して柔軟に対応を進めるIT人材まで、5つの種類に分けられます。経営者、人材育成担当者は自社に必要な人材像と不足している人材を把握した上で、育成を行っていく必要があります。

      ・ソフトウェアや新システムを活用できるIT人材

      開発した新たなシステムやソフトウェアを実際に使用し、業務を遂行できるIT人材のことを指します。ビジネス変化のスピードに対応し、競合優位性を確立するには、短期間でのトライアンドエラーを繰り返しながら改善を行う「アジャイル開発」を行っていくこともあるでしょう。そのためには、実際にシステムを使用する現場の人材にも柔軟な対応が求められます。そのためDX推進を担うIT人材として、最低限のネットリテラシーだけでなく事業部、そして自社が目指していく未来を見据えた上での臨機応変なスキルアップ、スキルシフトが必要となるでしょう。

      ・データサイエンティスト

      ユーザー企業におけるデータサイエンティストとは、自社内のデータ取得や整備・活用を行うことのできる人材のことを指します。社内のデータを活用しつつ、ソフトウェアやシステムを活用することで、より顧客視点の商品開発やイノベーションを行うことができます。

      ・各事業部門でビジネス変革のための要件を明確にできる人材

      事業部の業務について深い理解があることを前提とした上で、DX推進に必要なことを明確にした上で変革のための要件をまとめられる人材が必要となります。ベンダー企業にお任せでシステム開発やソフトウェアの導入を行うと、システムの複雑化やブラックボックス化が起こってしまいがちです。また事業部における現状の課題やイノベーションに必要なことを明確にした上でベンダー企業とすり合わせを行うことで、不必要なコストや工数を削減し、スピード感を持ってDX推進を行うことにもつながります。

      ・デジタルアーキテクト

      デジタルアーキテクトとは、社内の業務内容に精通しつつ IT でできることを理解し、経営改革を設計・実現できる人材のことを指します。単なるIT技術の導入ではなく、自社の業務や必要なことを見通した上で課題解決策を考え、実行することが求められます。

      ・CDO (最高デジタル責任者)

      CDOとはChief Digital Officerの略称で、システム刷新をビジネス変革につなげて経営改革をリードしていくトップ人材のことを指します。日本でのCDO設置率は10%未満と言われています。しかし、DX推進には経営層のコミットが不可欠であり、組織のデジタル変革を経営の視点で推進する役割を担うCIOの必要性は今後さらに増していくことでしょう。

    • 2. ベンダー企業に必要なDX人材

      ベンダー企業(システムやソフトウェアなどを販売する側)に必要な人材としては、変化の速いデジタル技術をキャッチアップしながらユーザに価値を提供できる人材です。ベンダー企業はこれまで受託事業を中心としていましたが、今後その規模は縮小するとされています。またDX推進が今後進むにつれて、ベンダー企業のビジネスモデルのシフトが必要となります。その理由としては、これまでのようにユーザ企業、ベンダー企業がお互いに単独でDX推進を行うには限界があるためです。今後、ベンダー企業は要件定義からシステム開発まで丸ごと担ってきた「受託者」から、新しいビジネスモデルを顧客と一緒に考える「パートナー」へとシフトすることが求められるでしょう。それに伴いベンダー企業のDX人材に必要なスキルを定義し、スキルのアップデートを行っていくことが重要となります。

      ・現場レベルの業務内容を把握した上で、最新技術をキャッチアップし、柔軟に対応できる IT エンジニア

      変化のスピードが加速していくこれからの時代、最新技術についてキャッチアップしながらそれらを活用し、短期間でのトライアンドエラーを繰り返しながら改善を行う「アジャイル開発」を行っていくことが必要です。
      そのためには実際に現場で業務に従事するITエンジニアも、最新技術の情報を収集しつつ柔軟に開発を行っていくことが求められます。

      ・ユーザ起点でデザイン思考を活用し、UX設計・要求を行うことのできる人材

      DX推進に不可欠なのが「顧客視点」での業務変革です。顧客や社会のニーズを基に、データとデジタル技術を活用していくことが求められます。そのためにはシステム、ソフトウェア開発の先にいる顧客を理解した上で問題解決をしていくという思考法である「デザイン思考」を活用できる人材が必要です。それに加えて製品やサービスを通じて得られる顧客の体験を最適化するUX(ユーザエクスペリエンス)について知見を持ち、設計から要求まで行うことのできる人材を育成することが重要となるでしょう。

      ・求められる要件の実現性を見極めた上で、新たな技術・手法を使った実装に落とし込める人材

      ベンダー企業は今後、ユーザー企業とパートナーとしてDX推進を行っていくこととなるでしょう。そのためにはユーザー企業が提示する要件について実現可能性を見極めた上で、新技術を活用した実装を行える人材が必要となります。

      ・アプリケーション提供型のビジネスの成長戦略の作成、実現ができる人材

      ベンダー企業は今後縮小が見込まれている受託開発を行うビジネスモデルから、市場を開拓してアプリケーションを提供するビジネスモデルへと転換していくことが必要となります。
      すでに世界のソフトウェアベンダーはアプリケーションの提供によって急拡大をしています。

    • 株式会社電通デジタル 「日本における企業のデジタルトランスフォーメーション調査(2020年度)」
  • DX人材に必要なスキル

    • 1.ユーザー企業のDX人材に必要なスキル

      ユーザー企業の場合、最高デジタル責任者であるCDOから実際に現場で新たなビジネスモデルに取り組んだり新システムを使用したりする一般社員まで、様々な階層・職種の人材が必要となるでしょう。それぞれのDX人材に適したスキルアップをしていくことが必要です。

      ・ITリテラシー

      ITリテラシーとはITスキルを理解し、使いこなす力のことです。IT企業だけでなく、今後IT技術を活用してDXを推進していく全てのDX人材に必要な基本スキルです。具体的には、パソコンの操作やインターネットの使い方などの入門的なことから、情報収集力・情報活用力・情報分析力など、ITを活用していく上で必要となるスキルも含みます。ユーザー企業で今までパソコン業務が必要なかったという場合は、パソコン操作に不慣れな方もいるでしょう。まずは必須スキルとして、ITリテラシーの底上げを行うことがDX推進の礎となります。

      ・デジタルリテラシー/h4>

      デジタルリテラシーとは、AIやIoTについての知識、ITの最新技術に対する知見などのスキルです。それを活用し、DX推進を行っていくにはまず最新情報をキャッチアップすること、そして活用できるだけの知識を身につけることが必要です。これらのスキルを習得するには、各々が情報収集を行うことも重要ですが、自社の属する業界として注目すべき最新技術や今後導入が進むと予想されるAI技術などについて、会社側から積極的に情報発信をしていくことが第一段階となるでしょう。

      ・データ活用スキル

      データ活用のスキルが必須となるのは、データサイエンティストです。ビッグデータの収集、蓄積、操作をすることで、自社にとって必要となるデータを可視化するのが仕事です。データサイエンティストに必要なスキルとしては、プログラミングスキルやデータベースについてのスキル、分析の設計力、機械学習や統計知識などが挙げられます。またデータの専門家であるデータサイエンティストとまでは行かないまでも、データの収集や実際の活用場面では、データの扱い方や分析方法などの基礎的なスキルが必要となることが多々あります。データについての基礎的知識は全てのDX人材が身につけておくべきスキルでしょう。

      ・イノベーションスキル

      チームを牽引してDX推進を進める際に必要となるのがイノベーションスキルです。イノベーションスキルとは、端的に言うとリーダーシップを持って変革を起こしていく力です。具体的には、分析的思考力やビジネス企画力や推進力、巻き込み力や調整力、マネジメント力などが挙げられます。

      ・エンジニアスキル

      DX推進を行っていくには、ユーザー企業はベンダー企業と協力関係を結びながら、自社に合った要件定義を行った上でスピード感を持ってアジャイル開発を行っていく必要があります。自社業務に精通していて、かつエンジニアスキルを持ったDX人材が必要となります。

      ・経営・戦略力

      CDOなど、DXの実現を主導するリーダーに必要なのが経営・戦略力です。DXはシステムの刷新や最新技術の導入だけでなく、全社での文化づくりや事業部の連携などが必要となります。
      そのためには経営層がDX推進は自社の戦略として不可欠であることや、明確なビジョンを発信することが重要です。

    • 2. ベンダー企業のDX人材に必要なDXスキル

      ベンダー企業のDX人材の場合、ITリテラシーなどの基礎的なスキルは前提とした上で、より専門性の高いスキルが必要となります。

      ・AI、IoTシステム構築技術

      ベンダー企業においてはAIなどの最新技術のキャッチアップだけでなく、それらを理解し実際にシステム構築を行っていく力が必要となります。これらの専門技術を持つ人材の不足が課題となっている企業は多く、外部からの人材獲得競争は増しています。限られた人材からスキルを吸収できるような社内育成の仕組みづくりがポイントとなります。

      ・エンジニア技術

      システムの設計や制御、効率化を図るエンジニアスキルは、今後さらに重要性が増してくるでしょう。ベンダー企業は、DX推進においてユーザー企業からの受託という形ではなく、協力関係を結びながら開発を行っていく必要が生じます。まずは専門的なエンジニア技術を持つ人材を育成し、スキルのアップデートを行っていくことが前提となるでしょう。

      ・デザイン思考、UXスキル

      顧客視点で問題解決を考える、デザイン思考力はDX推進において必須スキルです。デザイン思考力が不足していると、いくらデータや最新技術がそろっていたとしても本質的な問題解決を行うことができず、DX推進をスピード感を持って行うことは不可能となるでしょう。また、デザイン思考をもとに顧客体験を設計し、システムやサービスの構築に活かすUXスキル(ユーザエクスペリエンススキル)を身につけることも必要です。

      ・聞く力、調整力

      ベンダー企業は、ユーザー企業の要件定義を見極めた上で最適な課題解決策を提示し、実行していく必要があります。そのために必要なのが聞く力と調整力です。DX推進においては他領域、他業界とのコラボレーションは不可欠です。これまで以上に様々な業界や職種、立場のメンバーとコミュニケーションを取りながら調整していく力が重要となります。

FAQ
FAQ よくある質問

  • スクーでは、DXの基本から実際にDXの知識を用いて事業戦略を立てられるようになるまで幅広く研修動画をご用意しています。一例をご紹介すると「いまさら聞けない「DX入門」 〜デジタルファーストを理解するための第一歩〜」や「DX担当者に求められる「顧客理解」の基礎」、「ITベンダーとのプロジェクト要件定義と進行管理」などの授業があります。このほかにも、データ分析や要件定義・設計についての授業などもご用意しています。

  • スクーでは、DX人材の育成に活かせる様々な研修動画をご用意しています。またDXについての知識やスキルだけでなく、業務の中での課題や学びたいことに合わせて学習することが可能です。例えばチームとしての力を磨くためにコーチングやマネジメントについて学んだり、社内や取引先との円滑な業務進行のためにコミュニケーション力を磨く授業を受けるなどの学び方ができます。いつでもどこでも授業を受けることができるので、ビジネスパーソンとして必要なスキルを効率的に身につけていくことができます。また個々人が受けたい授業だけでなく、研修担当者が社員に受けて欲しい授業を管理画面から研修パッケージとして設定することも可能です。受講状況の確認やリマインドメールの送付、受講後のレポート提出設定もできるので、受講促進や理解度チェックの手間を軽減することができます。

  • スクーでは7,000本以上の授業をご用意しており、いくつでも好きなだけ授業を受けていただくことが可能です。そのため会社として受けてほしい授業だけではなく、社員一人ひとりが業務の中で「学びたい」と感じたことをすぐに自ら学ぶことができるので、社員の個々の力を伸ばしていくことやモチベーションの維持にもつながります。また、ビジネススキルの基礎やデザイン、部下の指導方法など多種多様な授業をご用意しています。DXについての知識やスキルだけでなく、チーム力を上げるためにコーチングについて学ぶ、業務効率化のために時間術やビジネス基礎スキル向上について学ぶなど、業務の幅を広げるための学びも可能です。

  • スクーではDX研修向けに研修パッケージをご用意しています。研修パッケージはいくつかの授業によって構成されており、目的や対象に合わせて研修パッケージのテンプレートを選択するだけで簡単に研修を開始することができます。一例をご紹介すると、「DX研修パッケージ(レベル1)|ITリテラシー」や「DX研修パッケージ(レベル2)|課題設定力」、「DX研修パッケージ(レベル3)|立案スキル」「DX研修パッケージ(レベル4)|高度なコミュニケーションスキル」などがあります。

  • 授業を組み合わせてオリジナルの研修パッケージを作成することが可能です。 またスクーでは階層や職種に応じて様々な研修パッケージをご用意しているので、1から研修パッケージを作る手間をかけずに社員に合った研修を始めることもできます。

  • 1授業あたり1時間〜学ぶことが可能です。 スクーでは1授業あたり1時間〜1時間半で受講することができます。 また録画授業では再生速度の設定や、見たい箇所を選択して閲覧がすることが可能です。再生速度は0.8〜2倍速の間で速度を設定することができ、個々の理解度に合わせて受講時間を短縮することが可能です。 また目次から見たいチャプターを選択することができるので、時間がない時や復習をしたい時は、まとめなどの重要箇所のみ閲覧することができます。

  • 20ID(1人に対し1ID)からご契約が可能です。
    料金についてはご契約のID数によって異なりますので、お気軽にお問い合わせください。

  • スクーの講師には大手研修会社の研修で教鞭を執られている方からビジネスの第一線で活躍されている方まで、幅広い分野の先生がいらっしゃいます。 そのため社員の興味に合わせてビジネスをさまざまな角度から学ぶことができます。

  • 以下よりお問い合わせください。 資料ダウンロード 追って導入事例や料金など詳細がわかる資料をお送りします。 またお問い合わせにより実際に授業内容をご覧いただけるデモアカウントの発行が可能です。研修設定や社員の学習状況の閲覧など管理画面の操作方法や、貴社の状況に合わせたオンライン学習の活用方法についても担当者がご説明させていただきますのでご安心ください。

  • オンライン研修を受けた後に、レポートの提出を必須にする機能があります。 授業を受けっぱなしにするのではなく、レポートを書くことで知識の定着をより深めることができます。

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