コアコンピタンスとは｜ケイパビリティとの違いや見つけ方を解説

01コアコンピタンスとは

コアコンピタンスとは、企業が持つ「他社には模倣できない中核的な能力」のことです。G・ハメルとC・Kプラハラードが提唱し、1995年に日本経済新聞出版社から出版された著書によって広く知られるようになりました。国内の事例としては、ホンダのエンジン技術、ソニーの小型化技術、シャープの液晶技術が挙げられます。これらは顧客に利益をもたらし、競合に模倣されにくく、複数の市場に展開できる特徴を備えている点で、コアコンピタンスの条件を満たしています。

▶︎参考：コア・コンピタンス経営｜ゲイリー・ハメル

ケイパビリティとの違い

類似用語にケイパビリティがあります。ケイパビリティとは、企業が持つ組織的な能力や固有の強みを指します。どちらも競争優位の要因になりますが、ケイパビリティが組織に焦点を当てるのに対し、コアコンピタンスは技術に重きを置く点に違いがあります。いずれも企業経営において競争優位の源泉として重要な役割を担います。

▶︎参考リンク：ケイパビリティとは？意味からビジネスでの活用方法まで詳しく解説

コアコンピタンス経営とは

ものづくりを行う企業で特に活かせるのが「コアコンピタンス経営」です。これは自社の優位性を核として市場における地位を確立する手法であり、複数の商品や分野への応用性、顧客利益の大きさ、模倣困難性といった要素が条件となります。

02コアコンピタンスの3つの要件

コアコンピタンスは、企業が持つ中核的な強みの中でも「競争優位を築くために欠かせない条件」を満たす必要があります。単に優れた技術や知識を持っているだけでは十分ではなく、顧客への価値提供や模倣困難性、さらに複数市場への応用可能性といった観点から評価されます。以下では、コアコンピタンスと認められるための3つの要件について解説します。

顧客に何らかの利益をもたらす自社能力

「顧客に利益やメリットを与える能力である」ことが重要です。他社より優れた技術やノウハウを持っていても、顧客の価値につながらなければ意味がありません。例えば、高度な技術力を活かして他社製品にはない機能や付加価値を提供できれば、顧客満足につながり、結果として企業の競争力を高めることができます。

競合相手に真似されにくい自社能力

競合他社が容易に模倣できないことも要件の1つです。たとえ独自の能力を持っていても、短期間で真似されれば競争優位は維持できません。特許技術や長年の経験に裏打ちされたノウハウなど、参入障壁が高く模倣困難な能力こそが、持続的な競争力を生み出します。

複数の商品・市場に応用できる自社能力

コアコンピタンスは、1つの製品や市場に限定されるのではなく、複数領域に展開できることが望まれます。応用範囲が広ければ、事業環境の変化にも対応しやすくなります。例えば、ブランド力のある企業は異なる産業に進出しても信頼を活かせるため、継続的に競争優位を保つことができます。

03コアコンピタンスを見極める5つの視点

真のコアコンピタンスを特定するには、5つの視点から評価することが求められます。これらを総合的に満たすことで、持続的な競争優位を築けるかを判断できます。自社の強みを過信するのではなく、模倣や代替の可能性、応用範囲や持続性を踏まえて客観的に見極めることが重要です。

模倣可能性（Imitability）

模倣可能性（Imitability）とは「保有している技術や特性が、競合他社に簡単に真似できるかどうか」に関する視点です。模倣が難しい高度な技術や製品であれば、市場での優位性が高まります。逆に容易に模倣される場合、それはコアコンピタンスとはいえません。

移動可能性（Transferability）

移動可能性（Transferability）とは「一つの技術を多様な製品や分野に応用できるか」を問う視点です。応用範囲が広ければ、新市場への展開や複数製品への適用が可能となり、競争力を維持しやすくなります。

代替可能性（Substitutability）

代替可能性（Substitutability）とは「他の技術や製品に置き換えられないか」を判断する視点です。代替が困難な独自技術やオリジナリティを持つ企業は、その分野で独占的なシェアを維持する可能性が高くなります。

希少性（Scarcity）

希少性（Scarcity）とは「技術や特性がどれほど珍しいか」を示す視点です。模倣や代替が難しい場合、その強みは希少性を帯び、市場でのアドバンテージにつながります。希少性はコアコンピタンスを成立させる重要な条件です。

耐久性（Durability）

耐久性（Durability）とは「競争優位を長期間維持できるか」を判断する視点です。短期間で消滅する強みでは意味がなく、長期にわたり他社を寄せつけない能力である必要があります。ただし変化の激しい現代では、ブランド力で維持できても、製品価値の耐久性を保つことは難しい点に留意しましょう。

04コアコンピタンスの見つけ方

自社のコアコンピタンスを見つけるには、段階的な分析が必要です。代表的な手順は「自社の強みと弱みの整理」「強みの評価」「絞り込み」です。これらを丁寧に進めることで、自社にとっての中核的な能力が浮かび上がります。逆に誤った見極めは、成長機会を失うだけでなく企業損失にもつながるため、慎重に取り組むことが重要です。

自社の強みと弱みの整理

▶︎参考リンク：新事業アイデア(1)―SWOTによる仮説生成

自社の強みと弱みを整理する際には、SWOT分析が有効です。SWOTは「Strength＝強み」「Weakness＝弱み」「Opportunity＝機会」「Threat＝脅威」を整理するフレームワークで、1960年代に登場して以来、今日まで活用され続けています。特徴はシンプルであるがゆえに使う人の力量で精度が変わる点です。単に要素を並べるだけではなく、それらを踏まえてどのようにビジネスチャンスを見出すかが本質となります。外部環境の機会や脅威は自社でコントロールできないため、機会を的確に捉えることが重要です。一方、強みや弱みは改善や投資で変えられるため、現実的な資源評価を行いながら活用の方向性を探る必要があります。

強みの評価

次に、強みの評価を行います。前述で紹介した5つの視点「模倣可能性（Imitability）」「移動可能性（Transferability）」「代替可能性（Substitutability）」「希少性（Scarcity）」「耐久性（Durability）」に加えて、「顧客に価値をもたらすか」「競合に真似されにくいか」「応用範囲が広いか」といった観点から検討します。評価は一度で終えるのではなく、継続的に見直すことが不可欠です。

絞り込み

最後に、強みの中から真に自社を支えるコアコンピタンスを絞り込みます。これは経営方針や市場戦略に直結する重要な意思決定であり、経営陣と共に議論しながら進めるのが一般的です。一度定義したコアコンピタンスは頻繁に変えるものではなく、長期的な企業の成長と競争優位を支える基盤となります。

05コアコンピタンスの企業事例

コアコンピタンスは、企業が長期的な競争優位を築く上で重要な要素です。事例を見ると、技術力や独自のノウハウを起点に新たな市場を切り開き、複数分野へ展開していることが分かります。エンジン技術や液晶、小型化、素材開発など、それぞれが模倣困難であり、顧客価値を創出し続けている点が共通しています。以下では、日本企業を中心に代表的な事例を紹介します。

本田技研工業

1970年、自動車の排気ガスによる大気汚染を規制する大気浄化法改正法が生まれ、厳しい基準をクリアした自動車しか販売を許可されなくなりました。これを好機ととらえたHONDAは、社内のリソースをほとんど注ぎ込み、低公害技術を駆使した新型エンジン「CVCC」を開発。アメリカ環境保全局の認定をクリアし、その後は、芝刈り機や除雪機など、他の製品にも横展開し、コアコンピタンスを確固たるものにしました。

シャープ

世界初の液晶電卓を開発した電機メーカーのシャープは、そこで培った液晶技術を活用して、テレビやデジカメ、スマートフォンなど、さまざまな製品を展開。液晶技術で業界のコアコンピタンスを得ました。

SONY

SONYは、テープレコーダーの小型化を追求し、ウォークマンを開発。大きなラジカセを持ち歩かずに外で音楽を聴くライフスタイルを作りました。これにより、小型化技術というコアコンピタンスを確立し、カメラやテレビなどにも横展開しています。

京セラ

京セラは、半導体、自動車、産業用機械などの幅広い分野で使われるファインセラミックスの分野において、コアコンピタンスを確立。自社の技術力を活かして、他社が参入困難な「絶縁セラミック」部品の供給に目をつけ、今では医療機器や宝飾品など、さまざまな製品の開発に寄与しています。

味の素

アミノ酸の研究・開発・生産から派生した先端バイオ・ファイン技術をコアコンピタンスとし、食品業界だけではなく、ヘルスケア業界にも技術を展開しています。また、独自の営業・マーケティング手法で海外のさまざまな人に合わせた製品を作ることで確固たるコアコンピタンスを築き上げています。

3M

アメリカに本社を置く世界的化学・電気素材メーカーの3Mは、自社の粘着剤やコーティング技術を生かし、セロハンテープを発明しました。粘着剤やコーティング技術をコアコンピタンスとして、今ではエレクトロニクスや化学素材にも活かされています。

---

 

「研修をしてもその場限り」「社員が受け身で学ばない」を解決！
研修と自己啓発で学び続ける組織を作るスクーの資料をダウンロードする

■資料内容抜粋
・大人たちが学び続ける「Schoo for Business」とは？
・研修への活用方法
・自己啓発への活用方法　など

06まとめ

本記事では、コアコンピタンスをテーマにコアコンピタンスを決める5つの視点、見極めを行うステップについて解説しています。市場動向や顧客動向は著しく変化をしており、市場での優位性を維持することが、ますます難しくなっている時代です。だからこそ、自社の強み「コア」について精査し競争力を高める努力が必要になっています。本記事を参考に自社のコアコンピタンスを見極め、市場優位の位置を確立し、ビジネスの成功、企業成長に繋げていきましょう。