ケイパビリティとは？意味からビジネスでの活用方法まで詳しく解説

01ケイパビリティとは？

ケイパビリティとは、才能、能力、機能や性能、手腕、可能性といった意味を持つ英語で、広義に捉えると「実行力」や「指導力」といった意味も持ちます。 この記事では、経営学用語としてのケイパビリティを取り上げていますが、「物理的能力だけではなく精神的要素を含んだ軍事作戦能力」を意味する防衛用語としてのケイパビリティ、「潜在能力アプローチ」を意味する厚生経済学用語のケイパビリティアプローチという言葉も存在するので、間違えないよう注意しましょう。

ビジネスにおけるケイパビリティ

それでは、経営学用語としてのケイパビリティとはどのような意味を持つのでしょうか。 ビジネスにおけるケイパビリティとは、企業の競争力を高める組織的な能力のことです。 1992年にボストン・コンサルティング・グループのジョージ・ストークス、フィリップ・エバンス、ローレンス・シュルマンによる論文「Competing on Capabilities: The New Rules of Corporate Strategy」で提唱されました。 具体的には、事業の流れである研究、開発、調達、製造、販売、維持などの中で、組織を俯瞰して見た場合、他社と比較して強みがある部分全体がケイパビリティだと言えるでしょう。

ケイパビリティとコアコンピタンスの違い

ジョージ・ストークス、フィリップ・エバンス、ローレンス・シュルマンによる論文「Competing on Capabilities: The New Rules of Corporate Strategy」では、「コアコンピタンスは特定の技術力や製造能力、ケイパビリティはバリューチェーン全体に及ぶ組織的能力」と定義づけられています。 ケイパビリティとコアコンピタンスの具体的な違いを表にまとめてみました。 ケイパビリティ コアコンピタンス フェーズ 戦略遂行 戦略策定 対象領域 社外も含めたビジネスプロセス全体 社内にある技術力、製造能力など 流動性の有無 固定的 流動性がある 結果の可視性 見えやすい 見えにくい 例えば、安いけれども質の良い洋服を提供できるアパレルメーカーがあるとすると、ケイパビリティは、安くて質の良い洋服を提供するための原料調達、製造、販売までの一連のビジネスプロセスを指し、コアコンピタンスは洋服を生み出すための技術を指します。

ダイナミック・ケイパビリティとは？

ケイパビリティの中でも最近注目を集めているのがダイナミック・ケイパビリティで、2019年に経済産業省が国会に提出した「ものづくり基盤技術の選考施策」においても、その強化について記載されています。 ダイナミック・ケイパビリティとは「企業変革力」を指し、1997年にデイビッド・J・ティース教授らの論文、「Dynamic Capabilities and Strategic Management（ダイナミック・ケイパビリティと戦略経営）」によって提唱されました。 近年ビジネスにおける環境の変化が激しい中、企業がどうすれば持続的に競争力が維持できるのかという問題意識を背景に登場したのが、環境や状況の変化に応じて自己変革する能力であるダイナミック・ケイパビリティなのです。 参考：経済産業省「令和元年度　ものづくり基盤技術の選考施策」

1.オーディナリー・ケイパビリティとダイナミック・ケイパビリティの違い

デイビッド・J・ティース教授らの論文、「Dynamic Capabilities and Strategic Management（ダイナミック・ケイパビリティと戦略経営）」によると、企業のケイパビリティはオーディナリー・ケイパビリティとダイナミック・ケイパビリティの2つに分類することができます。 オーディナリー・ケイパビリティは「通常能力」とも呼ばれ、与えられた経営資源をより効率的に利用して、利益を最大化しようとする能力のことです。 また、ダイナミック・ケイパビリティとは「企業変革力」とも呼ばれ、環境や状況が激しく変化する中で、企業が、その変化に対応して自己を変革する能力のことです。 企業にとってオーディナリー・ケイパビリティを高めることは重要ですが、それだけでは企業は持続可能な競争力を獲得できず、環境の変化次第でその強みが弱みに変わってしまうこともあるでしょう。 そのため、企業は環境や状況の変化に応じて社内、社外における資源を再構成して自己変革を行う、ダイナミック・ケイパビリティを高める努力が必要なのです。

2.ダイナミック・ケイパビリティを向上させる方法

このように、企業にとって重要なダイナミック・ケイパビリティを向上させるためには、どのような方法があるのでしょう。 現在は、「ニューノーマル」の時代と呼ばれ、生活様式・働き方・ビジネスそれぞれにおいて、新しい常識・常態に合わせて行動を変える必要性が出てきました。 この早い変化に対応するためには、DX（デジタルトランスフォーメーション）の推進が不可欠です。 DXは元々、2004年にスウェーデンのウメオ大学の教授であるエリック・ストルターマン氏によって、「ITの浸透が、人々の生活をあらゆる面でより良い方向に変化させる」という概念として提唱され、近年では社会や企業をデジタル技術で変革するという意味で用いられています。 社内のアナログ業務のデジタル化、古くなった基幹システムの刷新、顧客対応の自動化など、企業の事業内容に応じて多岐に渡りますが、これを行うことであらゆる状況変化に対応できる企業体質を作ることができるでしょう。

02企業がケイパビリティを把握するメリット・デメリット

企業はケイパビリティを把握することで「競合との差別化」「事業の持続性向上」というメリットがあります。ケイパビリティは前述の通り、組織力です。したがって、競合が真似をしづらく、市場での立ち位置を確立していくことができます。

一方で、デメリットとしては「即効性が低い」「外的要因に対して変化していく必要がある」といったものが挙げられます。組織は一朝一夕で変化させていくことが難しく、従業員の育成やビジョンの再定義など、やるべきことは多く存在します。また、市場の変化など外的要因による方針転換も必要な場合があるため、柔軟な対応をしていかないと返って組織が崩壊してしまうというリスクも存在します。

04ケイパビリティを用いた経営について

自社のケイパビリティは何かを把握したら、今度は経営の目線でケイパビリティを向上させることのできる人材育成や、ケイパビリティを用いた競争戦略を立てるのが望ましいでしょう。 具体的な人材育成の内容と、競争戦略の立て方についてそれぞれご紹介します。

ケイパビリティを向上させる人材育成

企業のケイパビリティを向上させるためには、人材育成に力を注ぐ必要がありますが、従業員の能力や可能性を高めるためにも、利益活動に直接つながる内容だけではなく、幅広い教養が身につくような教育を行うのが望ましいでしょう。 新しい発想で利益を生む商品・サービスを開発したり、マーケティングを行ったりするためにも従業員の視野を広げておくことは重要です。

企業のケイパビリティを向上させるためには、人材育成に力を注ぐ必要がありますが、従業員の能力や可能性を高めるためにも、利益活動に直接つながる内容だけではなく、幅広い教養が身につくような教育を行うのが望ましいでしょう。 新しい発想で利益を生む商品・サービスを開発したり、マーケティングを行ったりするためにも従業員の視野を広げておくことは重要です。

ケイパビリティを用いた競争戦略

ケイパビリティを経営戦略の中心に据えて、競合他社に対して優位性を発揮することを目指す戦略を「ケイパビリティ・ベース競争戦略」と言います。 これには4つの基本原則があり、実践することでスピード・整合性・明瞭性・俊敏性・革新性の5点で競合他社を上回ることができれば、競争力のあるケイパビリティだと判断できるのです。 4つの基本原則の内容について、それぞれご紹介します。

1.ビジネスプロセスの重視

「企業戦略の構成要素は、製品や市場ではなくビジネスプロセスである」という原則です。 企業戦略を立てる際は、商品やサービスの市場性や価値といった外的要因に重きを置いて立てるのではなく、価値実現のための組織作りやビジネスプロセスといった内的要因に重きをおいて立てるのが良いということです。

2.主要なビジネスプロセスをケイパビリティに転換する

「競争の勝敗は、企業の主要なビジネスプロセスを、競合他社より優位性のある価値を継続的に顧客に提供できるような、戦略的ケイパビリティに転換することにかかっている」という原則を指します。 組織や人材など経営資源には限りがある中、他社より優位性のあるビジネスプロセスを継続的に提供するためには、自社の基幹プロセスを有効活用するのが良いということです。

3.部門間をつなぐインフラへの投資

「SBU（Strategic Business Unit＝企業の戦略上仮に設定したグループのこと）と職能部門を結びつける一方、双方の力をこれまでの限界を超えて引き出すためにインフラに戦略的に投資し、戦略的ケイパビリティを構築する」という原則です。 部門間を円滑につなぐためにITなどに積極的に投資し、各部門の力を最大限に発揮できる環境を整えるのが良いということを意味します。

4.CEOがケイパビリティ戦略を推進

「ケイパビリティは必然的に複数の職能部門を横断するため、ケイパビリティ・ベース戦略を推進するのはCEOの仕事である」という原則です。 ケイパビリティを発揮するために行う組織を横断しての体制構築は、CEOがするのが良いということを指しています。

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