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DX推進における課題とは?解決策も併せて解説

公開日:2021/07/28
更新日:2021/08/21
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DX推進における課題とは?解決策も併せて解説 | オンライン研修・人材育成 - Schoo(スクー)法人・企業向けサービス

この記事では、DXの課題と推進策について解説しています。これを読んでいただければ自社のDX推進のヒントを得ることができます。

<目次>
DXとは
DXの定義
DXの必要性
DX推進における日本企業の課題
事業戦略の曖昧さ
既存システムの一貫性の欠如
DX人材の不足
DX課題の解決に向けて
チェンジマネジメント
DX人材の確保と育成
システムの連携
DX人材に求められる能力
戦略立案能力
ITアーキテクト能力
DX人材育成ならSchooビジネスプラン
1.研修と自己啓発を両方行うことができる
2.自発的に学ぶ人材を育成できるSchooの講座
3.受講者の学習状況を把握し、人材育成に役立てることができる
まとめ
 

DXとは

DXとは「デジタルトランスフォーメーション(Digital Transformation)」の略で、2004年にスウェーデンのウメオ大学のエリック・ストルターマン教授によって提唱された概念です。 IT化は業務効率化を「目的」とし、情報武装やデジタル化を進めます。 一方、DXは、ITの活用や業務効率化を「手段」として、ビジネスモデルを変革させ、競争優位性を確立することを「目的」としています。 このように、単なるIT化とDXとでは、目的が大きく異なるのです。

DXの定義

日本においてDXのもっとも一般的な定義は、経済産業省が提唱している定義です。

企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること

引用:「DX 推進指標」とそのガイダンス

DXの必要性

DXは競争優位性の維持、強化のために必要です。 昨今、あらゆる産業で新たなデジタル技術を利用してこれまでにないビジネスモデルを展開する新規参入者が登場し、ゲームチェンジが起きつつあります。 クラウドやビッグデータ、IoT、AIなどの比較的新しいテクノロジーを活用し、既存の業界で常識とされていた暗黙のルールや秩序を破壊するベンチャー企業などのことをディスラプターと呼びます。例えば、タクシーの利用形態を劇的に変革したUberなどは、ディスラプターの典型例といえるでしょう。 ディスラプターの登場をはじめとしたさまざまな市場や業界の変化に対応するため、DXを推進して適応力を上げる必要があるのです。

 

DX推進における日本企業の課題

日本では、国をあげてDXを推進しようとしています。しかし、経済産業省が行った調査では、以下のような状態であることが明らかになりました。

実に全体の9割以上の企業が、DXにまったく取り組めていない(DX未着手企業)レベルか、散発的な実施に留まっている(DX途上企業)状況

引用:DXレポート2中間取りまとめ 

事業戦略の曖昧さ

DXの導入・推進が難航するのは、企業の事業戦略(顧客視点でどのような価値を生み出すのか)が曖昧だからです。 事業戦略が曖昧ということは、DXの目的である、顧客視点でどのような価値を生み出すのか、どのように競争優位性を確立するのか、という目的が曖昧だということです。 結果、DXと言いつつ業務改善のレベルにとどまっているのが実情です。 経済産業省のレポートでも、以下のように指摘されています。

顧客視点でどのような価値を生み出すのか 、Whatが語られておらず、ともすると、「AIを使ってやれ」の号令で、Howから入ってしまっていることにある。(また、業務改善・効率化にとどまってしまっているケースも多い。)

引用:「DX 推進指標」とそのガイダンス

既存システムの一貫性の欠如

DXの導入・推進が難航するのは、既存システムに一貫性がなく、部門ごとに乱立して過度なカスタマイズがされていることも原因の一つです。 DXでは、データ活用によってビジネスモデルを変革することを目指しますが、あらゆるデータを顧客やマーケットという単位で統合する必要があります。 異なるシステムが乱立し、データを統合するのも難易度が高いというのが実情なのです。

DX人材の不足

DXの導入・推進が難航するのは、人材が不足していることも原因に挙げられます。 自社におけるDXの定義から、DXの導入、推進には単なるIT人材では不十分です。 どのように競争優位性を確保するのかという事業戦略に基づき、ITやテクノロジーの活用をデザインする人材が求められます。

 

DX課題の解決に向けて

DXの導入、推進に向けての課題は、以下に集約されます。 チェンジマネジメント ・事業戦略のWhatを明確にし、次いでHowを考える ・変革の必要性を社員に周知し、変革そのものをマネジメントする DX人材の確保 ・ITリテラシーだけではなくビジネスリテラシーを強化する システムの連携 ・データの統合と活用が可能な状態にする それぞれについて、詳しく解説していきます。

チェンジマネジメント

ビジネスモデルを変革するために、企業文化を変革する必要があります。そして、その変革をマネジメントすることが重要です。 How(施策)から考えるのは日本企業の特徴といえます。重要なのは、顧客視点でどのような価値を生み出すのか、どのように競争優位性を確立するのか、を具体化してから、現状をどのように変えていくのかという視点です。すなわち、Howからではなく、Whatから考えることが重要なのです。 また、変革を実現するには全社員が変革に対応できるようにしなければなりません。 社員が変革の必要性を理解し、適応するためのマネジメント手法である「チェンジマネジメント」が重要です。

DX人材の確保と育成

ビジネスモデルを変革するために、DX人材を確保、育成する必要があります。 単なるIT人材ではなく、どのように競争優位性を確保するのかという事業戦略に基づき、ITやテクノロジーの活用をデザインする人材です。 変革の目的に対応して、ツールやシステムを選択し、活用を促す人材が求められるのです。 すぐにDX人材が確保できなければ、IT人材と経営企画部門や戦略部門との混成チームでDXを推進するという手段もあります。 業務効率化というスコープでITやシステムを検討するのではなく、ビジネスモデルを変革するという視点で構想することが重要です。

システムの連携

ビジネスモデルを変革するために、システムを連携させる必要があります。 日本企業では部門ごとに異なるシステムを活用していることもあり、全体のデータ統合に難渋します。 データを活用してビジネスの精度アップ、スピードアップを目指すうえで、肝心のデータを全体で活用できない状態ではDXを導入、推進できません。 システムをすべて刷新するのが難しいのであれば、既存の各システムを連携させ、データの統合を実現し活用できる状態にしましょう。

 

DX人材に求められる能力

DXの導入、推進を実現するのに、DXに関する知見を有した人材は不可欠です。具体的にDX人材に求められる能力について解説します。 参考として、経済産業省のDX人材の定義を引用します。

自社のビジネスを深く理解した上で、データとデジタル技術を活用してそれをどう改革していくかについての構想力を持ち、実現に向けた明確なビジョンを描くことができる人材

引用:DXレポート2中間取りまとめ 

戦略立案能力

DX人材に求められる能力として、戦略立案能力が挙げられます。 具体的には、自社の経営戦略やビジネスモデルの変革の方向性を深く理解し、DXの導入、推進に向けたDX戦略を描くことができる能力です。 事業や経営のビジネスリテラシーを有するとともに、課題を洗い出したうえで実装、活用の解決策を描く能力が必要です。

ITアーキテクト能力

DX人材に求められる能力として、経営的視点を備えた全体設計能力であるITアーキテクト能力が挙げられます。 具体的には、ビジネスリテラシーに加え、最新のトレンドを含めた専門知識とチームで動くためのスキルが求められます。 チームで動くためのスキルとして、強いリーダーシップ、コミュニケーション能力、マネジメント能力などが求められます。 DX人材には、経営レベルの課題を取り扱う視座の高さと、多くの社内関係者を巻き込んでスムーズに進める能力が必要なのです。

 

DX人材育成ならSchooビジネスプラン

Schooビジネスプランでは約6000本の授業をご用意しており、様々な種類の研修に対応しています。その上、自己啓発にも効果的な内容の講座を毎日配信しているため、研修と自己啓発の両方に対応することができるシステムになっています。研修と自己啓発を掛け合わせることにより、誰かに要求されて学ぶのではなく、自発的に学び、成長していく人材を育成することが可能になります。ここでは、Schooビジネスプランの具体的な活用方法と、特徴、さらにはどのようなメリットがあるのかを解説します。

1.研修と自己啓発を両方行うことができる

schooビジネスプランは社員研修にも自己啓発にも利用できるオンライン学習サービスです。通常の研修動画は、研修に特化したものが多く、社員の自己啓発には向かないものも少なくありません。しかし、Schooの約6000本にも上る授業では、研修系の内容から自己啓発に役立つ内容まで幅広く網羅しているため、研修と自己啓発の双方の効果を得ることができるのです。

2.自発的に学ぶ人材を育成できるSchooの講座

上記でも説明したように、Schooでは約6000本もの動画を用意している上に、毎日新しいトピックに関する動画が配信されるため、研修に加えて自ら学び、成長する人材の育成が可能です。近年の社会のグローバル化やテクノロジーの進化などにより、企業を取り巻く環境が刻々と変化しています。それに伴い、社員の業務内容や求められるスキルも早いスパンで変化しています。このような予測のつかない時代の中で会社の競争力を維持するためには、社員一人一人が自発的に学び、成長させ続けることができる環境、いわば「学び続ける組織」になることが必要です。

3.受講者の学習状況を把握し、人材育成に役立てることができる

Schooビジネスプランには学習管理機能が備わっているため、社員の学習進捗度を常に可視化することができる上に、受講者がどんな内容の講座をどれくらいの長さ見ていたのかも把握することができるため、社員のキャリアプランの傾向を掴むことも可能です。ここでは学習管理機能の使い方を簡単に解説します。

管理画面の使い方2

管理画面では受講者それぞれの総受講時間を管理者が確認できるようになっており、いつ見たのか、いくつの講座を見たのか、どのくらいの時間見たのか、ということが一目でわかるようになっています。

管理画面の使い方1

さらに、受講履歴からは受講者がどのような分野の動画を頻繁に見ているかが簡単にわかるようになっており、受講者の興味のある分野を可視化することが可能です。これにより、社員がどのようなキャリアプランを持っているのかを把握できるだけでなく、社員のモチベーションを高めながら人材育成するためのヒントを得ることができます。

さらに、社員に自己啓発を目的として受講してもらっている場合、社員がどのような内容の授業を受講する傾向があるのかを把握できるため、社員のキャリアプランを把握することができます。

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まとめ

日本企業のDXには多くの課題がありますが、その根幹は企業風土や事業戦略の捉え方といった根深い問題が原因となっている傾向があります そのため、ツールの導入や仕組みの変更自体が目的になってしまい、なぜ変更するのか、何を成し遂げるために変更するのかという検討がおざなりになってしまい、根本的な変革を成し遂げる難易度が高いといえます。 人材の面では、自社でしか通用しない業務遂行力を強化するだけで、ビジネスリテラシーやITリテラシーというポータブルなスキルや能力が身についていない可能性があります。 DXを主導するにも、変革を受け入れて仕事の進め方を変えるにも、社員の能力強化は、今後より一層求められるようになるでしょう。 当記事をきっかけに、自社のDXの推進、DX人材の育成を見直してみてはいかがでしょうか。

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