公開日:2021/09/10
更新日:2023/02/18

ラーニングオーガニゼーションの5つのディシプリンと構築するメリットやポイントを解説

ラーニングオーガニゼーションの5つのディシプリンと構築するメリットやポイントを解説 | オンライン研修・人材育成 - Schoo(スクー)法人・企業向けサービス

企業を取り巻く環境の急激な変化はさまざまな問題を生じさせますが、それらに対応するための新しい組織の概念として「ラーニングオーガニゼーション」が提唱されました。本記事では、ラーニングオーガニゼーションの5つのディシプリンや構築する際のポイントを解説します。

 

01ラーニングオーガニゼーションの概要

ラーニングオーガニゼーションとは、自律学習を促進させながら、組織内での学び合いを活性化させ、変化の激しい時代に適応する組織にする必要があるという概念のことです。この章では、概要と提唱された背景について解説します。

環境の急激な変化が生み出す問題に対応するための新しい組織の概念

ラーニングオーガニゼーションは、環境の急激な変化により生み出されるさまざまな問題に対応するための新しい組織の概念です。ラーニングオーガニゼーションを構築するには、企業内の諸要素の複雑な相互作用を把握し、組織メンバーと協働して能力を継続的に高め、伸ばし続けることが必要とされます。 この概念は、マサチューセッツ工科大学のピーター・センゲ教授により提唱されました。1990年に著した「The Fifth Discipline(邦題:最強組織の法則)」は欧米でベストセラーになり、同書で言及されたラーニングオーガニゼーション(学習する組織)が概念として注目されるようになりました。

ラーニングオーガニゼーションが提唱された背景

ラーニングオーガニゼーションが提唱された背景に、ビジネスサイクルの短縮化や社会環境の急激な変化などが挙げられます。80年代から90年代にかけて、技術や知識の更新スピードが高まり、上司から部下へ仕事のノウハウを教えることや、組織として知識をマニュアルで伝承することが困難になりました。 加えて、社会環境の急激な変化やグローバル化により、企業の資源はモノや金から知識へ移行するようになりました。そこで、現場で働く社員一人ひとりが、変化への対応をスピーディに行い、自立的に「学習する組織」が必要とされるようになりました。

 

02ラーニングオーガニゼーションの3つの柱

ラーニングオーガニゼーションを構築するためには、以下の3つの柱をバランスよく伸ばす必要があります。

  • 1.志を育む力
  • 2.複雑性を理解する力
  • 3.共創的に会話する力

この章では、これら3つの柱となる力について解説します。

志を育む力

ラーニングオーガニゼーションの一つ目の柱は「志を育む力」です。これは、個人やチーム、組織として本当に望むことを思い描き、その実現のために自らを変革させる能力のことです。これには、研鑽を続ける「自己マスタリー」を高め、組織として「共有ビジョン」を持つことが関係します。

複雑性を理解する力

「複雑性を理解する力」とは、自身と他者の理解を重ね合わせ、さまざまな繋がりから成るシステムの全体像と作用を理解する能力です。利害関係や時間の経過によって複雑性が増すため、それを理解するための「システム思考」が重要なポイントになります。

共創的に会話する力

「共創的に会話する力」は、個人やチーム、組織の中の無意識の前提を振り返り、創造的に考えて話し合うための能力です。根強く存在する無意識は自身の行動を制限するため、思い込みを振り払うための「メンタルモデル」と、オープンな対話で理解を深める「チーム学習」が必要です。

 

03ラーニングオーガニゼーションの5つのディシプリン

ラーニングオーガニゼーションの3つの柱は、5つのディシプリンで成り立っています。ここでは、ラーニングオーガニゼーションの実践に不可欠な、5つのディシプリンを解説します。

システム思考(System Thinking)

「システム思考」とは、組織や市場、社会におけるさまざまな要素が絡み合った複雑な問題の相互関連性を理解することです。複雑なシステムの根底には構造があり、問題のパターンを学習することで構造が生み出す問題を解決するヒントが得られると考えられます。

自己マスタリー(Personal Mastery)

メンバー一人ひとりが自己を高める意思を持つ「自己マスタリー」も、ラーニングオーガニゼーションの実行に不可欠な要素です。自身が心から望むビジョンと現実を見据えて探求や内省を繰り返し、意識的な選択によって目標に向かって自己啓発を進める組織環境を作り出します。

メンタルモデル(Mental Models)

「メンタルモデル」とは、思い込みや固定観念のような、自身の中の凝り固まった考え方のことです。このようなメンタルモデルは、思考や行動に影響を与えて行動を制限します。それで、無意識のうちに持っているメンタルモデルに気づくために、さまざまな視点や価値観を受け入れ、固定観念を取り払いつつ物事を進めていくことが求められます。

共有ビジョン(Shared Vision)

ここで言う「共有ビジョン」とは、企業のトップが決めたビジョンのことではなく、組織のメンバーが目指すべき将来の理想像のことです。個人のビジョンに重きを置きつつ、組織のビジョンに整合性を持たせることが大切です。

チーム学習(Team Liarning)

「チーム学習」とは、メンバー同士の対話を通して組織のパフォーマンスの最大化に繋げることです。意見交換やディスカッションを通して組織の学習を引き出し、得られた洞察が行動に移されるようにします。

 

04ラーニングオーガニゼーションを構築するメリット

ここでは、企業においてラーニングオーガニゼーションを構築することのメリットを大きく3つのポイントに分けて解説します。

外的環境変化への適応力が身につく

企業活動を続けるうえで、外的環境変化の影響は避けることができません。そこで、ラーニングオーガニゼーションを構築することは、外的環境変化を敏感に察知して、適応力が身につくメリットがあります。 経営に影響を及ぼす外的環境の変化には、少子高齢化や人口減少によるマーケットの減少、人手不足により人材確保が困難であること、環境規制の強化により原材料の価格高騰、生産コストの増加などが挙げられます。また、外国人の雇用やテレワークの導入も企業に大きな影響を与えますが、適応力を身につけることで、大きな変化を受け入れて、必要とされる策定のスムーズな導入に繋がると考えられます。

回復力に優れるしなやかさな強さが身につく

外的環境変化が企業経営に大きな打撃を与えることもあります。その際に、ラーニングオーガニゼーションの構築により、回復力に優れるしなやかな強さが経営の立て直しの重要なポイントになります。レジリエンスの高い企業は、大きな変化による脅威を予想し、衝撃からの直接の影響を抑制することができます。 また、復旧のための行動を迅速に把握、実行し、新しい環境下でも回復のスピードと程度を高めることができます。長期的に安定した状態を保っていると、短期的な効率性が優先される傾向にありますが、ラーニングオーガニゼーションの構築により、組織としてあらゆるリスクを予測し、備えておくことは大きなメリットに繋がると言えるでしょう。

自ら学び進化し続ける自己組織化ができる

変化が激しく、知識やノウハウの更新スピードの速い時代にあって、自ら学び進化し続ける自己組織化ができるのはメリットとなります。ラーニングオーガニゼーションの構築により、上からの指示を待つだけでなく、現場スタッフが自ら学習し、より効率的な手順や手段を生み出す組織作りが期待できます。 また、変化の時代に価値やイノベーションを生み出すには、企業全体で学習を継続し、知識や情報を共有する必要があると言えるでしょう。

 

05ラーニングオーガニゼーションを構築するためのポイント

最後に、ラーニングオーガニゼーションを構築するためのポイントを解説します。

リーダーの在り方を見直す

ラーニングオーガニゼーションの5つのディシプリンを組織に浸透させるには、リーダーの役割が大切なポイントとなります。ここで求められるリーダー像とは、高い能力と権限でメンバーを統率するカリスマ的なリーダーではなく、「設計者」「給仕役」「教師」としての資質を持つリーダーです。 メンバーの視点がリーダー自身にではなく、組織力や共同学習に注がれるように、新たなリーダーシップ観を身につける必要があります。そして、リーダーの能力や裁量ではなく、チーム全体で成果を上げる意識を持つことが重要であると言えるでしょう。

オープンな対話を通して相互に学び合う環境を作る

ラーニングオーガニゼーションを構築するには、チーム内外を問わず、オープンな対話を通して相互に学び合う環境を作ることも大切なポイントになります。オープンな対話は、今までになかったような斬新なアイディアや考えを作り出すきっかけとなり、物事の検討や意思決定のスピードを上げることにも繋がるでしょう。 オープンな対話ができる環境を作るには、社内コミュニケーションを見直すことから始められるでしょう。基礎的なコミュニケーションから始めなければならないケースも少なくありませんが、例えば、きちんと挨拶をする習慣を全社員が身につけるだけでも、企業内の雰囲気を変化させることに繋がると期待できます。 また、質問力を強化して、思考力を鍛えることもできるでしょう。例えば、会議に遅れてきた社員に対して「どうして遅刻したんだ」と叱るのではなく、「どうすれば遅刻しなくなると思う?」と質問するなら、自身で考えて答えを出すよう促すことができるでしょう。

全社員に学習の場を提供する

ラーニングオーガニゼーションは企業全体で取り組むべき施策ですから、全社員に学習の場を提供するようにしましょう。全体研修だけでなく、忙しい社員やテレワークを行っている社員も学習できるよう、eラーニングなどオンライン学習を導入することも検討できるでしょう。 また、新入社員研修や階層別研修など、基本的な研修だけでなく、自身のキャリアアップに直結するさまざまな研修を用意することで、学習に対するモチベーションを高めることができるでしょう。


 

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■資料内容抜粋
・大人たちが学び続ける「Schoo for Business」とは?
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・自己啓発への活用方法 など

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06Schoo for Businessで学び続ける組織をつくる

Schoo for Businessでは約7,000本の授業をご用意しており、様々な種類の研修に対応しています。その上、自律学習にも効果的な内容の講座を毎日配信しているため、研修と自律学習の両方に対応することができます。研修と自律学習を掛け合わせることにより、誰かに要求されて学ぶのではなく、自発的に学び、成長していく人材を育成することが可能になります。ここでは、Schoo for Businessの具体的な活用方法と、特徴、さらにはどのようなメリットがあるのかを解説します。

Schoo for Businessの特長

Schoo for Businessには主に3つの特長があります。

【1】国内最大級8,000本以上の講座数
【2】研修設定・管理が簡単
【3】カスタマーサクセスのサポートが充実

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2.自発的に学ぶ人材を育成できるSchooの講座

Schooには8,000本以上のアーカイブ動画があり、どのような職種・階層の人でも自分が求めている学びに出会うができます。また、毎日新しいトピックに関する動画が配信されるため、変化の激しい時代の適応という観点でも優れています。このような予測のつかない時代の中で、会社の競争力を維持するためには、社員一人一人が自発的に学び、成長させ続けることができる環境、いわば「学び続ける組織」になることが必要です。

Schoo for Businessの講座では、体系的な社員研修だけでなく、自己啓発を通じて自発的に学び、成長できる人材を育成することが可能です。

ここでは、人材育成に活用できるSchooの講座をご紹介します。

メンバーと心がつながる上司力

組織づくりにおける上司の在り方についての著書『『Z世代・さとり世代の上司になったら読む本 引っ張ってもついてこない時代の「個性」に寄り添うマネジメント』で話題の竹内義晴さんに教えていただきます。

 
  • 特定非営利活動法人しごとのみらい 理事長

    "特定非営利活動法人しごとのみらい理事長の竹内義晴です。「楽しくはたらく人・チームを増やす」をテーマにコミュニケーションや組織づくりに関わる企業研修や講義に従事しています。また2017年よりサイボウズ株式会社で複業を開始。複業や2拠点ワーク、テレワークなど今後の仕事の在り方を自ら実践し、地域を跨いだ活動経験からワーケーションや地域活性化のための事業開発にも関わっています。新潟県在住。 著書『Z世代・さとり世代の上司になったら読む本 引っ張ってもついてこない時代の「個性」に寄り添うマネジメント』(翔泳社)"

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元NHKアナウンサーが教える「心が動く話し方」

文章の書き方や伝え方は、これまで学校や職場、セミナーなどで習う機会はあったかもしれません。 では「話し方」はどうでしょうか。 おそらく少ないと思います。

ましてや、自分の声を録音し、話し方だけでなく、伝わる内容になっているか、深く分析したという方はさらに少ないでしょう。 相手が理解しやすい「話し方」を行うには、2つの点から工夫する必要があります。

  • 1.声を出して話すこと自体の工夫。
  • 美声など表面的な対策ではなく、あくまで聞き手にとって聞き取りやすいことを意識した、スピード・間・音程・声質の細かい調整を行います。
  • 2.話す内容の工夫。
  • なんとなくダラダラ話しては聞き手の心に届きません。中身をシンプルに、インパクトを与えるものにしておく準備が必要です。

この授業では、2回にわたり、上記2つのポイントを実演でご覧いただけます。 実際に放送の現場で行ってきた実践的な方法は、皆さんにとって重要な話す場面、プレゼンテーションやスピーチ、オンラインコミュニケーションなどで常に応用可能な、一生ものの武器になるはずです。

 
  • 株式会社マツモトメソッド 代表取締役

    1991年、NHKにアナウンサーとして入局。主な担当番組は、「英語でしゃべらナイト」司会「NHK紅白歌合戦」総合司会(2007,2008)「NHKのど自慢」司会「ダーウィンが来た!生きもの新伝説」ナレーションなど。2016年6月退職し、同年7月から「株式会社マツモトメソッド」代表取締役。ビジネスで必要な「理解しやすく」「説得力のある」話し方はもちろん、原稿・スライドの構成までトータルでサポートする。マンツーマン指導を基本として、講演・研修・ワークショップなども実施。著書に「元NHKアナウンサーが教える/話し方は3割」(BOW&PARTNERS 2021年)「心に届く話し方65のルール」(ダイヤモンド社 2017年)がある。

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いまさら聞けない「DX入門」 〜デジタルファーストを理解するための第一歩〜

皆さんは、「DX(デジタルトランスフォーメーション)」についてどのくらい理解しているでしょうか? 新型コロナウィルスの感染拡大の影響により、リモートワークを余儀なくされ、デジタル化がより一層加速しました。それと同時に、DXがテレビや経済誌などで取り上げられる機会が増えています。 本授業では、『いちばんやさしいDXの教本 人気講師が教えるビジネスを変革する攻めのIT戦略』(インプレス)の共著者であり、ディップ株式会社で営業のDX化を推進した、亀田重幸先生をお迎えしてDXの“いろは”と応用事例を学んでいきます。 なんとなく理解していたDXを理解し、社内での応用や課題点発見のきっかけをつくれるようになりましょう。

 
  • ディップ株式会社 dip Robotics 室長

    2007年ディップ株式会社入社、プログラマーやインフラエンジニア職を経て、アルバイト・パート求人掲載サービス「バイトル」のスマートフォンアプリの企画立案を担当。 エンジニアとディレクターという両側面のスキルを生かし、数多くのプロジェクトマネジメントを手掛ける。ユーザー目線を重視した顧客開発モデルを取り入れ、UXデザイナーとしても活躍。人間中心設計専門家。

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3.受講者の学習状況を把握し、人材育成に役立てることができる

Schooビジネスプランには学習管理機能が備わっているため、社員の学習進捗度を常に可視化することができる上に、受講者がどんな内容の講座をどれくらいの長さ見ていたのかも把握することができるため、社員のキャリアプランの傾向を掴むことも可能です。ここでは学習管理機能の使い方を簡単に解説します。

管理画面の使い方2

管理画面では受講者それぞれの総受講時間を管理者が確認できるようになっており、いつ見たのか、いくつの講座を見たのか、どのくらいの時間見たのか、ということが一目でわかるようになっています。

管理画面の使い方1

さらに、受講履歴からは受講者がどのような分野の動画を頻繁に見ているかが簡単にわかるようになっており、受講者の興味のある分野を可視化することが可能です。これにより、社員がどのようなキャリアプランを持っているのかを把握できるだけでなく、社員のモチベーションを高めながら人材育成するためのヒントを得ることができます。

さらに、社員に自己啓発を目的として受講してもらっている場合、社員がどのような内容の授業を受講する傾向があるのかを把握できるため、社員のキャリアプランを把握することができます。

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07まとめ

ラーニングオーガニゼーションの概要や5つのディシプリン、構築するメリットやポイントをまとめました。企業を取り巻く変化やスピードに対応するには、学習する組織を構築する必要があります。外的環境変化への適応やダメージからの回復力を高める、ラーニングオーガニゼーションの概念を参考にしつつ、人材育成の在り方を見直すことは、すべての企業にとって重要な課題の一つであると言えるでしょう。

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働き方に関する制度改善を多数行ってこられた株式会社クロスリバー 代表取締役 越川慎司氏をお招きし、「残業削減ではない方法で働き方改革を行い、社員の自発性と意欲を著しく向上させ、離職率を低下させるための自律学習の制度設計」について語っていただいたウェビナーのアーカイブです。同社の調査・分析内容と自律学習の制度設計を深堀ります。

  • 登壇者:越川 慎司様
    株式会社クロスリバー 代表取締役

    ITベンチャーの起業などを経て2005年に米マイクロソフト本社に入社。業務執行役員としてパワポなどの責任者を経て独立。全メンバーが週休3日・リモートワーク・複業の株式会社クロスリバーを2017年に創業し、815社17万人の働き方と成果を調査・分析。各社の人事評価上位5%の行動をまとめた書籍『トップ5%社員の習慣』は国内外で出版されベストセラーに。

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この記事を書いた人
Schoo編集部
Editor
Schooの「世の中から卒業をなくす」というミッションのもと活動。人事担当や人材育成担当の方にとって必要な情報を、わかりやすくご提供することを心がけ記事執筆・編集を行っている。研修ノウハウだけでなく、人的資本経営やDXなど幅広いテーマを取り扱う。
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