eラーニングの導入を成功させるための5つのポイントと導入する際のフローを紹介

04eラーニングを導入する際のフローを解説

eラーニングを導入する際のフローを、以下の４つに分けてご紹介します。

1：情報収集

コンテンツ・LMSの機能・費用の3つの軸で、情報収集すると良いでしょう。いくらコンテンツとLMSが優れていても予算を超える費用はかけることができないため、やはり費用感も重要になるでしょう。コンテンツとLMSに関しては前述した通り、自社の課題を明確にした上で、誰が主にe-ラーニングを利用するのかを考えて検討する必要があります。多くの企業では、デモアカウントを付与して実際の画面を体験することができるので、担当者は少し手間に感じるかもしれませんが、自分で体験してみることをおすすめします。

2：業者の選定

情報収拾で目星をつけた企業の中から、実際に業者を選定する作業に移ります。どの企業にも良し悪しはあるものなので、自社が解決したい課題に最適なツールを選ぶようにしましょう。この際に、多くの企業が利用しているからといった理由で導入を決めるべきではありません。確かに導入企業の多さは安心材料の1つにはなるかもしれませんが、実際に利用してみたら自社の課題に対して効果的な解決策になっていない可能性も十分にあります。また、大手の導入目的と自社の導入目的は異なる可能性もあるため、導入企業や実績といった指標は参考材料の1つにはすべきですが、ツール導入の決め手とするべきではないのです。

3：契約〜導入準備

業者が決まったら、あとは契約して導入の準備を進めるだけです。特に導入準備の部分ではサポート体制が充実しているかどうかが重要になります。初めて利用するツールなので、どの画面で管理するのか、どのように社内に周知するのかなど、知らないことばかりのはずです。ある程度の取扱説明書のようなものは付与されるかもしれませんが、聞いた方が早い内容も多くあるでしょう。その際に担当者のサポートがすぐに受けられるかどうかは、実装までの時間短縮にも繋がるため、検討しておくべき材料の1つと言えます。また、一定期間は伴走してくれるサービスを行なっている企業もあるので、伴走サービスも上手に利用してe-ラーニングを社内に導入していきましょう。

4：運用開始

運用が開始したら、エラーなどの対応が主な業務となるでしょう。オンライン上で全て行うので、エラーがサーバー側の問題なのか利用者側の問題なのか見極める必要があります。サーバー側の問題は問い合わせをすれば解決されますが、利用者側の問題だった場合は、研修担当者や人事担当者がエラー解決に向けて尽力しなければなりません。運用開始の前に、想定されるエラーを洗い出しておき、その対処法を誰でもアクセスできる社内情報共有システムにアップロードしておくなどの準備をしておくと、スムーズな運用が可能になるはずです。

05Schooのeラーニングの導入事例

eラーニングを導入する流れを解説しましたが、ここではSchooのeラーニングサービスを導入した企業の事例をご紹介します。

KDDI株式会社

通信を中心に周辺ビジネスを拡大する「通信とライフデザインの融合」を推進しているKDDI株式会社。社員一人ひとりが自立的に学び、組織の成果につなげる姿勢を持つことを課題としていました。 そこで約8,000本の研修動画を提供し、各社員のレベルに合わせてオンラインで学べるSchooの導入を決めました。 活用方法は学習進捗のグラフや視聴時間トップ3を共有して、学習のモチベーション維持に努めているそうです。 今後は、各社員が自分の課題を分析し、Schooを活用して学ぶことで自主学習のサイクルを定着させていくことを目指しているそうです。

株式会社丸井グループ

百貨店と商業施設の小売、フィンテックを営む株式会社丸井グループはコロナ禍で研修や学びの場が減ってしまったことを課題としていました。オンラインかつ、生放送の授業を通じてリアルタイムで双方向性のある学習ができることを理由にSchooの導入を決定したそうです。 活用方法は半年区切りで利用したい人を公募して抽選し、集合学習機能を活用して利用を促進しています。今後はオンライン集合学習で生放送への参加を促進しつつ、自発的に学んでいく風土を加速させていくことを目指しているそうです。

サントリーホールディングス株式会社

酒類、食品事業をはじめとして、健康食品事業など新規分野にも取り組み、国内に限らずアジア・中国での事業展開やアメリカ・オセアニアにおける飲料ビジネスなど、世界各国で幅広く事業を展開しているサントリーホールディングス株式会社。 外部から学び、刺激を受けられる機会作りが足りておらず、社員の危機意識が不足していることが課題でした。そこで約8,000本の研修動画を提供し、ビジネススキルから雑学まで幅広く学べるSchooの導入を決めました。 活用方法は推奨授業を選定し、研修カリキュラムを作成。また、社内限定の生放送を実施して利用を促進したり、動画視聴とディスカッションを組み合わせて反転学習を行っています。 今後は、生放送授業への参加促進で外部から学べる機会を増やすとともに、学んだ内容をアウトプットできる仕組みを整えていくことを目指しているそうです。

06Schooが提供する企業向け学習パッケージ

schooビジネスプランでは、動画配信という形でさまざまなニーズに応えられる授業を提供しています。授業へのご登壇には、各業界における第一人者や著名な専門家の方々をお迎えしています。ご登壇される講師の方々は、ビジネス現場での経験に基づいた事例などを教えてくださるので授業は具体的でわかりやすく、受講者はチャットなどを通じて講師に直接質問をすることもできるため、eラーニングであっても、実際の研修を受けるのと限りなく近い状態で学習することが可能です。受け身型の学習にならないようなコンテンツが多いのも、Schooのeラーニングの特徴です。

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■資料内容抜粋
・大人たちが学び続ける「Schoo for Business」とは？
・研修への活用方法
・自己啓発への活用方法　など

07Schooのオンライン研修を紹介

Schooビジネスプランでは、オンライン研修に使える、6,500本を超える数の幅広いジャンルの授業をご用意しており、様々なスキルやノウハウを、オンラインで学ぶことができます。授業の講師には、各業界で働くトップランナーの方々をお迎えしています。それぞれの講師自らが経験したことに基づいて授業を行うため、分かりやすく、かつ実践で活かすことができるスキルやノウハウを学ぶことができます。さらに、生放送の授業限定ですが、受講者から講師にチャットで質問することもできるため、受け身型の学習にならないという点も、Schooのオンライン学習の特徴です。

Schooの研修パッケージ

Schooビジネスプランでは8,000本以上の授業から、自由に研修で使用する授業を選択し、各社に適した研修カリキュラムを組むことができます。また、100本以上の研修カリキュラムのテンプレートを用意しているので、これまで手間のかかっていた研修設計も、カリキュラムと対象者を選択するだけで完了することができ、研修担当者の工数を大きく削減することもできます。

階層別研修におすすめの研修パッケージ

階層別研修では、新入社員には基礎的なマナーやスキルを学んでもらい、中堅社員や管理職には部下の育成やマネジメントなどについて学んでもらうことが一般的です。ここでは、新入社員から管理職までの研修におすすめの研修パッケージを紹介します。

職種別研修におすすめの研修パッケージ

職種によって求められるスキルは様々ですが、Schooの研修パッケージを活用して職種別研修を行うことができます。Schooでは、営業職からデザイナー・エンジニアまで、幅広い職種に対応した授業を用意しているため、多様な職種に対応した研修を行うことができます。

テーマ別研修におすすめの研修パッケージ

社員それぞれの課題や改善点によって必要になってくるスキルは違います。Schooではビジネスマナーからチームビルディングまで、様々な種類の研修に対応できる研修パッケージを用意しています。

管理画面で受講者の学習状況を可視化できる

Schooビジネスプランには学習管理機能が備わっているため、研修スケジュールの作成を容易に行うことができます。さらに、社員の学習進捗度を常に可視化することができる上に、レポート機能を使って学んだことを振り返る機会を作ることも可能です。ここでは学習管理機能の使い方を簡単に解説します。

まず、Schooビジネスプランの管理画面を開き、「研修を作成するという」ページで作成した研修の研修期間を設定します。ここで期間を設定するだけで自動的に受講者の研修アカウントにも研修期間が設定されるため、簡単にスケジュールを組むことができます。

この、管理者側の管理ツールでは受講者がスケジュール通りに研修を受けているかを確認することができます。もし決められた研修をスケジュール通りに行っていない受講者がいれば注意したり、話を聞くことができるなど、受講者がしっかりスケジュールを守っているかを確認することができます。

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08まとめ

e-ラーニング導入を成功させるには、自社の課題を明確にする必要があります。その課題がe-ラーニングを導入することで解決されない可能性もあるため、まずは自社の課題が何かを具体的にしましょう。その上で誰が利用するのか、どのようなコンテンツが必要なのかを洗い出し、管理する側に必要な機能も検討する必要があります。導入目的が研修であるならば、社内の利用促進は考える必要がないですが、福利厚生の1つとしてや、人材育成目的として導入するという場合は、どのように利用促進するかも導入前に考えておきましょう。