eラーニングの導入を成功させるための5つのポイントと導入する際のフローを紹介

eラーニング導入を成功させる5つのポイント

1：自社の課題を明確にする

システムやツールを導入する理由は、自社の課題を解決するためです。そのため、まずは自社の課題を把握しましょう。e-ラーニングの場合、「研修にかかる費用が多い」や「人材育成が社内に根付いておらず、離職率が高い」などが主な課題となるでしょう。それらの解決策としてeラーニングを導入すると、どういう効果が得られるのかを考える必要があります。例えば、離職率が高い要因が人材育成体制が確立していないことではなく、社内の人間関係や評価制度や給与水準が明確でないといったものである場合、eラーニングを導入しても、その課題は解決されません。したがって、e-ラーニングに限らず、ツールを導入する前には自社の課題を明確にしておく必要があるのです。

2：利用するユーザーは誰かを明確にする

eラーニングを利用して、どのような課題を解決したいかを明確にした後は、具体的にどの社員が利用するかを考える必要があります。エンジニアなのか営業なのかによっても、コンテンツの内容が異なりますし、新入社員なのか管理職なのかによっても、必要とするコンテンツは異なります。そのため、e-ラーニングを導入する際には、どのユーザーに利用して欲しいのかを明確にしておく必要があるのです。多くの企業がe-ラーニングを提供していますが、業種特化型のものもあれば、全社員に対応しているものもあります。誰に利用して欲しいかを見極めた上で、ツールの選定をすることによって、より効果的にe-ラーンングを導入することができるでしょう。

3：どのLMSを利用するのか決める

LMSとはLearning Management Systemの略で、学習管理システムのことを指します。LMSを導入することにより、「コンテンツ」や「社員の受講状況」、「学習成果」などを一元管理することができるので、e-ラーニングを導入する上でLMSは必要不可欠と言えるでしょう。LMSは自社サーバーを活用する方法と他社(e-ラーニングの提供企業)のサーバー上で利用する方法があります。しかし、多くの場合では、LMSとコンテンツを分けて考えずに、同じ会社で提供しているLMSとコンテンツを合わせて契約し、自社にe-ラーニングを導入するので、LMSを深く考える必要はありません。ただし、社員の進捗状況の確認や、学習成果の管理、社内へのアラートメールの可否など、利用用途に合わせてLMSの機能も考慮する必要があります。

4：どのようなコンテンツが必要かを考える

受講者にどのような教材＝コンテンツを見てもらう必要があるのかを考えましょう。そのためには、受講者の課題は何かを明確にし、どのようなスキル・知識が身につくことが目標となるのかをう具体化しなければなりません。例えば、新入社員研修としてe-ラーニングを導入する場合は、OAスキルやビジネスマナーが充実していた方が良いかもしれません。一方でエンジニアのスキルアップを目的にするのであれば、社内で多く利用されている言語は何かを把握し、今後どのような言語を利用していく可能性があるかも視野に入れる必要があります。また、コンテンツを自社で用意するという方法もあります。一定以上のクオリティーが担保された動画を製作するには工数がかかるものの、社内で必要とされているスキルのみを効果的に動画に落とし込むことができるので、e-ラーニングの効果を高めるには良いかもしれません。自社内で作成した動画と、他社のコンテンツを並行して利用することもできるe-ラーニングもあるので、どのようなコンテンツが最も学習効果が高いと思われるかを考え、逆算してコンテンツ選びをしましょう。

5：利用促進をするための体制を考える

eラーニングを社員研修のために導入する場合は、ある意味で強制的に利用してもらうことになるので、利用促進は必要ありません。しかし、福利厚生の1つとしてe-ラーニングを導入したり、人材育成を目的として導入する場合は、強制力がないため社内で利用促進をすると取り組みとセットでe-ラーニングの導入を考える必要があります。例えば、半期面談で浮き彫りになった課題を解決するために、上長がe-ラーニングの存在を周知するといったような取り組みがあると、社内での利用も広まるでしょう。また、チャットツールで面白かったコンテンツや勉強になったコンテンツを語るチャンネルを作っても良いかもしれません。社内でのコミュニケーションツールの1つにもなりますし、勉強会を社員主導で開くといった主体的な学びが広がるきっかけになる可能性もあります。

eラーニング導入の3つのメリット

1：研修コストの削減

オフラインの集合研修にかかるコストには、主に以下のようなものが考えられます。

• ・研修資料の印刷費用
• ・講師の登壇料
• ・研修担当の管理工数(日程の調整・研修の周知・学習状況の管理)
• ・会場費用

これらは、eラーニングに置き換えることにより大きく削減が可能です。特に管理工数の削減は大きなメリットでしょう。大規模な企業ほど、研修を受ける人数も増えるため管理工数が大幅にかかる傾向にあります。e-ラーニングにすることで、学習状況を一元管理でき、データも蓄積できるので、人事評価などにも簡単に反映させることができるはずです。

2：研修内容を均質化できる

研修は講師の能力次第で、学習効果が大きく異なります。実務が探れていても人に教えることを不得手としている人も中にはいるため、実務で優秀な人が講師としても優秀とは限らないのです。しかし、eラーニングであれば、同じ講師の授業を時間や場所を問わず受けることができます。事前にその講師の授業を研修担当が受講して、品質を確かめることもできるので、研修した後に失敗だと気づくことが無くなります。

3：人材管理が効率的になる

LMSを人事評価システムなどと組み合わせることによって、人事配置や昇格に応じて適切なコンテンツの受講を促すことができ、社内の人材育成が促進されます。また、LMSで受講状況なども一元管理できるので、その受講状況や習得度に応じて人事評価をつけることも可能です。可視化された人事評価システムは、社員のモチベーション向上にも繋がるため、自発的に学習する習慣を社員に根付かせることもできるかもしれません。

eラーニングを導入する際のフローを解説

1：情報収集

コンテンツ・LMSの機能・費用の3つの軸で、情報収集すると良いでしょう。いくらコンテンツとLMSが優れていても予算を超える費用はかけることができないため、やはり費用感も重要になるでしょう。コンテンツとLMSに関しては前述した通り、自社の課題を明確にした上で、誰が主にe-ラーニングを利用するのかを考えて検討する必要があります。多くの企業では、デモアカウントを付与して実際の画面を体験することができるので、担当者は少し手間に感じるかもしれませんが、自分で体験してみることをおすすめします。

2：業者の選定

情報収拾で目星をつけた企業の中から、実際に業者を選定する作業に移ります。どの企業にも良し悪しはあるものなので、自社が解決したい課題に最適なツールを選ぶようにしましょう。この際に、多くの企業が利用しているからといった理由で導入を決めるべきではありません。確かに導入企業の多さは安心材料の1つにはなるかもしれませんが、実際に利用してみたら自社の課題に対して効果的な解決策になっていない可能性も十分にあります。また、大手の導入目的と自社の導入目的は異なる可能性もあるため、導入企業や実績といった指標は参考材料の1つにはすべきですが、ツール導入の決め手とするべきではないのです。

3：契約〜導入準備

業者が決まったら、あとは契約して導入の準備を進めるだけです。特に導入準備の部分ではサポート体制が充実しているかどうかが重要になります。初めて利用するツールなので、どの画面で管理するのか、どのように社内に周知するのかなど、知らないことばかりのはずです。ある程度の取扱説明書のようなものは付与されるかもしれませんが、聞いた方が早い内容も多くあるでしょう。その際に担当者のサポートがすぐに受けられるかどうかは、実装までの時間短縮にも繋がるため、検討しておくべき材料の1つと言えます。また、一定期間は伴走してくれるサービスを行なっている企業もあるので、伴走サービスも上手に利用してe-ラーニングを社内に導入していきましょう。

4：運用開始

運用が開始したら、エラーなどの対応が主な業務となるでしょう。オンライン上で全て行うので、エラーがサーバー側の問題なのか利用者側の問題なのか見極める必要があります。サーバー側の問題は問い合わせをすれば解決されますが、利用者側の問題だった場合は、研修担当者や人事担当者がエラー解決に向けて尽力しなければなりません。運用開始の前に、想定されるエラーを洗い出しておき、その対処法を誰でもアクセスできる社内情報共有システムにアップロードしておくなどの準備をしておくと、スムーズな運用が可能になるはずです。

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