eラーニングの導入を成功させるための5つのポイントと導入する際のフローを紹介

01eラーニング導入を成功させる5つのポイント

eラーニング導入を成功させるポイントは以下の５つがあります。

1：自社の課題を明確にする

システムやツールを導入する理由は、自社の課題を解決するためです。そのため、まずは自社の課題を把握しましょう。e-ラーニングの場合、「研修にかかる費用が多い」や「人材育成が社内に根付いておらず、離職率が高い」などが主な課題となるでしょう。それらの解決策としてeラーニングを導入すると、どういう効果が得られるのかを考える必要があります。例えば、離職率が高い要因が人材育成体制が確立していないことではなく、社内の人間関係や評価制度や給与水準が明確でないといったものである場合、eラーニングを導入しても、その課題は解決されません。したがって、e-ラーニングに限らず、ツールを導入する前には自社の課題を明確にしておく必要があるのです。

2：利用するユーザーは誰かを明確にする

eラーニングを利用して、どのような課題を解決したいかを明確にした後は、具体的にどの社員が利用するかを考える必要があります。エンジニアなのか営業なのかによっても、コンテンツの内容が異なりますし、新入社員なのか管理職なのかによっても、必要とするコンテンツは異なります。そのため、e-ラーニングを導入する際には、どのユーザーに利用して欲しいのかを明確にしておく必要があるのです。多くの企業がe-ラーニングを提供していますが、業種特化型のものもあれば、全社員に対応しているものもあります。誰に利用して欲しいかを見極めた上で、ツールの選定をすることによって、より効果的にe-ラーニングを導入することができるでしょう。

3：どのLMSを利用するのか決める

LMSとはLearning Management Systemの略で、学習管理システムのことを指します。LMSを導入することにより、「コンテンツ」や「社員の受講状況」、「学習成果」などを一元管理することができるので、e-ラーニングを導入する上でLMSは必要不可欠と言えるでしょう。LMSは自社サーバーを活用する方法と他社(e-ラーニングの提供企業)のサーバー上で利用する方法があります。しかし、多くの場合では、LMSとコンテンツを分けて考えずに、同じ会社で提供しているLMSとコンテンツを合わせて契約し、自社にe-ラーニングを導入するので、LMSを深く考える必要はありません。ただし、社員の進捗状況の確認や、学習成果の管理、社内へのアラートメールの可否など、利用用途に合わせてLMSの機能も考慮する必要があります。

4：どのようなコンテンツが必要かを考える

受講者にどのような教材＝コンテンツを見てもらう必要があるのかを考えましょう。そのためには、受講者の課題は何かを明確にし、どのようなスキル・知識が身につくことが目標となるのかを具体化しなければなりません。例えば、新入社員研修としてe-ラーニングを導入する場合は、OAスキルやビジネスマナーが充実していた方が良いかもしれません。一方でエンジニアのスキルアップを目的にするのであれば、社内で多く利用されている言語は何かを把握し、今後どのような言語を利用していく可能性があるかも視野に入れる必要があります。また、コンテンツを自社で用意するという方法もあります。一定以上のクオリティーが担保された動画を製作するには工数がかかるものの、社内で必要とされているスキルのみを効果的に動画に落とし込むことができるので、e-ラーニングの効果を高めるには良いかもしれません。自社内で作成した動画と、他社のコンテンツを並行して利用することもできるe-ラーニングもあるので、どのようなコンテンツが最も学習効果が高いと思われるかを考え、逆算してコンテンツ選びをしましょう。

5：利用促進をするための体制を考える

eラーニングを社員研修のために導入する場合は、ある意味で強制的に利用してもらうことになるので、利用促進は必要ありません。しかし、福利厚生の1つとしてe-ラーニングを導入したり、人材育成を目的として導入する場合は、強制力がないため社内で利用促進をする取り組みとセットでe-ラーニングの導入を考える必要があります。例えば、半期面談で浮き彫りになった課題を解決するために、上長がe-ラーニングの存在を周知するといったような取り組みがあると、社内での利用も広まるでしょう。また、チャットツールで面白かったコンテンツや勉強になったコンテンツを語るチャンネルを作っても良いかもしれません。社内でのコミュニケーションツールの1つにもなりますし、勉強会を社員主導で開くといった主体的な学びが広がるきっかけになる可能性もあります。

02eラーニング導入の3つのメリット

eラーニングを導入することで、以下の３つのメリットがあります。

1：研修コストの削減

オフラインの集合研修にかかるコストには、主に以下のようなものが考えられます。

• ・研修資料の印刷費用
• ・講師の登壇料
• ・研修担当の管理工数(日程の調整・研修の周知・学習状況の管理)
• ・会場費用

これらは、eラーニングに置き換えることにより大きく削減が可能です。特に管理工数の削減は大きなメリットでしょう。大規模な企業ほど、研修を受ける人数も増えるため管理工数が大幅にかかる傾向にあります。e-ラーニングにすることで、学習状況を一元管理でき、データも蓄積できるので、人事評価などにも簡単に反映させることができるはずです。

2：研修内容を均質化できる

研修は講師の能力次第で、学習効果が大きく異なります。実務が探れていても人に教えることを不得手としている人も中にはいるため、実務で優秀な人が講師としても優秀とは限らないのです。しかし、eラーニングであれば、同じ講師の授業を時間や場所を問わず受けることができます。事前にその講師の授業を研修担当が受講して、品質を確かめることもできるので、研修した後に失敗だと気づくことが無くなります。

3：人材管理が効率的になる

LMSを人事評価システムなどと組み合わせることによって、人事配置や昇格に応じて適切なコンテンツの受講を促すことができ、社内の人材育成が促進されます。また、LMSで受講状況なども一元管理できるので、その受講状況や習得度に応じて人事評価をつけることも可能です。可視化された人事評価システム、自発的に学習する習慣を社員に根付かせることもできるかもしれません。

03eラーニング導入の3つのデメリット

eラーニングのメリットを解説しましたが、当然ながらデメリットも存在します。メリット・デメリットを比較したうえで導入するかを検討することが大切です。

モチベーションの維持が難しい

eラーニングは受講者が時間や場所に捉われず学習ができますが、裏を返せば受講者の自主性に依存するため、モチベーションの維持が難しい部分があります。研修を視聴したものの、内容について理解できていないということも起こりがちなので、モチベーション維持に繋がる対策を同時に考えておくことが大切です。

実技の習得が難しい

プログラミングなどのパソコンを使った作業を除いて、eラーニングは画面上での学習になるので、実技学習には不向きとされています。全ての実技学習ができないというわけではないため、社員に身に着けてもらいたいスキルとeラーニングでできることを照らし合わせつつ導入を検討する必要があります。

学習内容が一般的な内容が多い

研修の効果を高めるためには、研修内容は自社の実務につながるものが望ましいです。eラーニングはどの企業にも通じやすい一般的な内容に最適化しているため、自社独自に内容をカスタマイズしたいという場合には、研修教材を内製で用意する必要があるでしょう。

04eラーニングを導入する際のフローを解説

eラーニングを導入する際のフローを、以下の４つに分けてご紹介します。

1：情報収集

コンテンツ・LMSの機能・費用の3つの軸で、情報収集すると良いでしょう。いくらコンテンツとLMSが優れていても予算を超える費用はかけることができないため、やはり費用感も重要になるでしょう。コンテンツとLMSに関しては前述した通り、自社の課題を明確にした上で、誰が主にe-ラーニングを利用するのかを考えて検討する必要があります。多くの企業では、デモアカウントを付与して実際の画面を体験することができるので、担当者は少し手間に感じるかもしれませんが、自分で体験してみることをおすすめします。

2：業者の選定

情報収拾で目星をつけた企業の中から、実際に業者を選定する作業に移ります。どの企業にも良し悪しはあるものなので、自社が解決したい課題に最適なツールを選ぶようにしましょう。この際に、多くの企業が利用しているからといった理由で導入を決めるべきではありません。確かに導入企業の多さは安心材料の1つにはなるかもしれませんが、実際に利用してみたら自社の課題に対して効果的な解決策になっていない可能性も十分にあります。また、大手の導入目的と自社の導入目的は異なる可能性もあるため、導入企業や実績といった指標は参考材料の1つにはすべきですが、ツール導入の決め手とするべきではないのです。

3：契約〜導入準備

業者が決まったら、あとは契約して導入の準備を進めるだけです。特に導入準備の部分ではサポート体制が充実しているかどうかが重要になります。初めて利用するツールなので、どの画面で管理するのか、どのように社内に周知するのかなど、知らないことばかりのはずです。ある程度の取扱説明書のようなものは付与されるかもしれませんが、聞いた方が早い内容も多くあるでしょう。その際に担当者のサポートがすぐに受けられるかどうかは、実装までの時間短縮にも繋がるため、検討しておくべき材料の1つと言えます。また、一定期間は伴走してくれるサービスを行なっている企業もあるので、伴走サービスも上手に利用してe-ラーニングを社内に導入していきましょう。

4：運用開始

運用が開始したら、エラーなどの対応が主な業務となるでしょう。オンライン上で全て行うので、エラーがサーバー側の問題なのか利用者側の問題なのか見極める必要があります。サーバー側の問題は問い合わせをすれば解決されますが、利用者側の問題だった場合は、研修担当者や人事担当者がエラー解決に向けて尽力しなければなりません。運用開始の前に、想定されるエラーを洗い出しておき、その対処法を誰でもアクセスできる社内情報共有システムにアップロードしておくなどの準備をしておくと、スムーズな運用が可能になるはずです。

05Schooのeラーニングの導入事例

eラーニングを導入する流れを解説しましたが、ここではSchooのeラーニングサービスを導入した企業の事例をご紹介します。

KDDI株式会社

通信を中心に周辺ビジネスを拡大する「通信とライフデザインの融合」を推進しているKDDI株式会社。社員一人ひとりが自立的に学び、組織の成果につなげる姿勢を持つことを課題としていました。 そこで約6000本の研修動画を提供し、各社員のレベルに合わせてオンラインで学べるSchooの導入を決めました。 活用方法は学習進捗のグラフや視聴時間トップ3を共有して、学習のモチベーション維持に努めているそうです。 今後は、各社員が自分の課題を分析し、Schooを活用して学ぶことで自主学習のサイクルを定着させていくことを目指しているそうです。

株式会社丸井グループ

百貨店と商業施設の小売、フィンテックを営む株式会社丸井グループはコロナ禍で研修や学びの場が減ってしまったことを課題としていました。オンラインかつ、生放送の授業を通じてリアルタイムで双方向性のある学習ができることを理由にSchooの導入を決定したそうです。 活用方法は半年区切りで利用したい人を公募して抽選し、集合学習機能を活用して利用を促進しています。今後はオンライン集合学習で生放送への参加を促進しつつ、自発的に学んでいく風土を加速させていくことを目指しているそうです。

サントリーホールディングス株式会社

酒類、食品事業をはじめとして、健康食品事業など新規分野にも取り組み、国内に限らずアジア・中国での事業展開やアメリカ・オセアニアにおける飲料ビジネスなど、世界各国で幅広く事業を展開しているサントリーホールディングス株式会社。 外部から学び、刺激を受けられる機会作りが足りておらず、社員の危機意識が不足していることが課題でした。そこで約6000本の研修動画を提供し、ビジネススキルから雑学まで幅広く学べるSchooの導入を決めました。 活用方法は推奨授業を選定し、研修カリキュラムを作成。また、社内限定の生放送を実施して利用を促進したり、動画視聴とディスカッションを組み合わせて反転学習を行っています。 今後は、生放送授業への参加促進で外部から学べる機会を増やすとともに、学んだ内容をアウトプットできる仕組みを整えていくことを目指しているそうです。

06Schooが提供する企業向け学習パッケージ

Schooのサービスの特徴

schooビジネスプランでは、動画配信という形でさまざまなニーズに応えられる授業を提供しています。授業へのご登壇には、各業界における第一人者や著名な専門家の方々をお迎えしています。ご登壇される講師の方々は、ビジネス現場での経験に基づいた事例などを教えてくださるので授業は具体的でわかりやすく、受講者はチャットなどを通じて講師に直接質問をすることもできるため、eラーニングであっても、実際の研修を受けるのと限りなく近い状態で学習することが可能です。受け身型の学習にならないようなコンテンツが多いのも、Schooのeラーニングの特徴です。

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・自己啓発への活用方法　など

07まとめ

e-ラーニング導入を成功させるには、自社の課題を明確にする必要があります。その課題がe-ラーニングを導入することで解決されない可能性もあるため、まずは自社の課題が何かを具体的にしましょう。その上で誰が利用するのか、どのようなコンテンツが必要なのかを洗い出し、管理する側に必要な機能も検討する必要があります。導入目的が研修であるならば、社内の利用促進は考える必要がないですが、福利厚生の1つとしてや、人材育成目的として導入するという場合は、どのように利用促進するかも導入前に考えておきましょう。