リバースメンター制度とは？そのメリットや導入事例について解説する

01リバースメンター制度とは

従来から行われている上司や先輩がメンターとなるメンター制度とは反対に、若手が先輩社員に助言を与えるのがリバースメンター制度です。若手社員は、得意としている分野について苦手としている先輩達への支援や助言を与えます。ベテラン社員のスキル向上などを目的とした制度として、多くの企業で取り入れられはじめています。また、双方の交流を図ることで、年齢という壁をとった交流の促進を図っていきます。

メンター制度との違い

メンター制度とは、上司や先輩社員が若手社員のメンタル面や業務のサポートを行う仕組みです。リバースメンターとは異なり、若手を軸とした情報の方向性が異なりますが、共通している点もあります。それは双方共に苦手分野を補い、交流を深める点です。メンター制度の導入は、厚生労働省も促進しておりハローワークの求人などにも、制度の有無を明解することが義務付けられています。

02リバースメンター制度で期待できること

リバースメンター制度で期待できることには、どのようなことがあるのでしょうか。次に、導入するメリットについて解説していきます。それぞれの有用性を整理して、導入する判断をするといいでしょう。

ベテラン社員が苦手なことをカバーできる

リバースメンター制度の特性としては、最新の知識・技術について、好奇心や吸収力の高い若手社員から先輩社員への説明などを行うことで技術力の向上を図ります。また、苦手とする分野の業務をカバーすることで、ベテラン社員の知見を広げ、業務の範囲を拡大させることができます。各社員の知識や経験が双方に共有されることで、職場全体のスキルを向上させることが期待できるでしょう。

離職率防止につながる

リバースメンターを通して、若手とベテラン社員との間の交流を促進することで、より活性化した職場環境を構築していきます。こうした環境の変化は、双方の職場満足度を向上させることにつながり、離職率の低下にも貢献していきます。満足度の高い職場であれば、より長く働き続けたいと考えるものです。福利厚生面での充実などと並び、職場の満足度を向上させる方法として有効であるといえます。

働き方の多様を促進できる

人間関係や業務スキルの向上が期待できる環境は、働き方の多様化にも貢献できます。子育て世代では、休職するなど止む無く業務量を減らすことを必要とする人もいます。しかし、リバースメンター制度があれば、休暇中に生じた新技術などを習得できる環境も構築するできます。良い人材を早期に離職させることなく、人材育成をしながら長期的に勤務してもらえる環境を構築できるメリットがあります。

03リバースメンター制度導入の方法

次に、リバースメンター制度導入の方法について解説していきます。リバースメンター制度を導入するのは、その導入を効果的に行うための計画が必要となります。この方法について解説していきますので、実際に自社に導入する際の計画立案時の参考にして頂き自社オリジナルの計画を立案していきましょう。

制度導入の目的整理と周知を行う

まず最初に行うには、制度導入の目的を整理することです。何を目的として制度を導入するかについて議論し、定義していきます。この目標は、定義すればいいということではありません。その目的と導入についてを社内に周知することも必要です。この周知については、トップメッセージとして発信することが有効です。トップの言葉で、自社における制度の導入目的を発信し、今後、社内が変化していくことを伝えていきます。

運用ルールの作成を行う

次に実施するのが、運用ルールの作成です。実際にどのような方法で制度を行うかについて、計画していきます。この方法には、実際に行う際に注意した方が良いことや運用におけるルールについても明確に定義することが必要です。より具体的に行うこと実施後に生じるトラブルを回避することにつながります。ただし、あまり細か過ぎるルールであったり、出来ないとを羅列し過ぎてしまうことは、制度の導入に否定的な人材を増やしてしまう可能性を秘めている点に注意が必要です。

対象者の選定と理解の促進を行う

運用ルールが決まれば、対象となる人の選定を行います。この選定については、メンターと対象となるメンティーの両方を選定していきます。また、同時に、この二人において制度を導入することによるメリットや期待効果についても整理することが必要です。対象者には、個別にその趣旨の説明を行うようにしましょう。対象者にこそ、制度の目的を理解してもらうことが必要です。また、対象者になった理由などについても理解を促していきます。この工程を省いてしまうと、目的の理解ができず制度導入の成功が期待できなくなります。それを避けるために、きちんとした説明を行う工程を設けていきましょう。

関連者の教育を行う

リバースメンター制度を行うのは、対象者だけのことではありません。会社全体が行うことが前提となります。そのため、対象者以外の関係者においても、その主旨や運用方法などに関する教育を行っていきます。この教育については、制度の概略、留意する点などを網羅した育成を行うなどの工夫を行っていきましょう。

04リバースメンター制度を導入する上での注意点とは

次に、リバースメンター制度を導入する上での注意点について解説していきます。効果性の高いことが分かるリバースメンター制度ですが、その実施には注意すべき点があります。ここでは、その主な注意点を2点ご紹介します。この2点については、どちらも対策を講じておくべき事項であることを念頭に計画を立案していくことが必要です。

若手社員の業務負担が増す

メンター制度でも、リバースメンター制度でも、メンターとなる者の負担が大きくなってしまうことは課題として認識されています。リバースメンター制度の場合には、上司や先輩を相手にするため、メンタル面での負荷が大きい点が最大の課題だと言われています。立場が上の人に物事を教えることは、どうしても遠慮してしまったり過剰に気を使ってしまうことになりがちです。また、経験値が蓄積されていることで、考え方が固まってしまっている人を相手にした場合には、その伝え方についても気を使うことになります。ベテラン社員の場合には、既に蓄積している経験値が邪魔となり新しい物事を受入れにくい人もいます。こうした社員が対象となってしまうと、新しい技術を習得することに想定以上に時間が掛かる可能性もあります。その結果、若手社員の負荷が増加してしまうため、事前に対応策を決めておきましょう。

対象となる人物の選定が難しい

次に課題として認識されるのが、対象者の選定です。若手社員に教えてもらうことに抵抗を感じる人も多く、対象者の選定は慎重に行う必要があります。特に年齢は離れていればいるほど、この傾向は強くなると言われています。また、抵抗があることで、若手社員に厳しく接してしまう、新しいことに抵抗を感じてしまうことがあれば、結果的に若手社員の負担Ga大きくなります。こうした事態を避けるためには、人選を慎重に行うことだけではなく、実施の目的について繰り返し周知を行い、部署やチーム間でも実施例を増やしていくことが普及のカギとなるでしょう。

05リバースメンター制度導入の事例

次に、リバースメンター制度導入の事例についてもご紹介していきます。事例で学ぶことは、自社における制度導入の参考になるだけはなく、失敗しないための工夫ポイントも学ぶことにつながります。リバースメンター制度の事例は、インターネットでも検索が可能ですので、自社と同業の業種などを調べ参考にしていきましょう。

P&G

全社で社内メンターの仕組みを取り入れているのがP&Gです。P&Gでは、長年メンター制度を取り入れてきました。メンター制度については、リバースメンター制度も同様に取り入れている実績をもっています。リバースメンター制度の導入によることで、管理職が「目下の社員の気持ちを理解する」「子育てといった悩みがある部下への対応を行う」「多様な部下に対する理解を深めて育成を行う」などの目的を達成することを目的としています。

資生堂

「資生堂」はリバースメンター制度を展開しています。IT部門が社員に教育活動を行うという事例に、経営層が興味を持ったことがきっかけで、「役員のITスキルや意識を向上させる」「世代や事業領域が違う若手社員とコミュニケーションを行う」を目的としています。

---

 

「研修をしてもその場限り」「社員が受け身で学ばない」を解決！
研修と自己啓発で学び続ける組織を作るスクーの資料をダウンロードする

■資料内容抜粋
・大人たちが学び続ける「Schoo for Business」とは？
・研修への活用方法
・自己啓発への活用方法 など

06まとめ

本記事では、リバースメンター制度をテーマにその仕組みや注意点などについて解説しています。リバースメンター制度の導入については、従来とは異なるメンター制度であり、その効果を期待して導入する企業が増えています。本記事を参考に自社に新しい制度として導入し、より企業発展に貢献できる仕組みを構築していきましょう。