職場環境とは｜悪い環境の特徴と改善方法を紹介

01職場環境とは

職場環境とは、照明や空調などの室内環境や、上司や事業所内の人間関係など、従業員を取り巻く環境を幅広い意味で指す言葉です。快適な職場環境は、従業員の心身の健康にも繋がるため、すべての事業者が注意を払う必要のある重要な項目のひとつです。 労働安全衛生法の第三条には、「事業者は、単にこの法律で定める労働災害の防止のための最低基準を守るだけでなく、快適な職場環境の実現と労働条件の改善を通じて職場における労働者の安全と健康を確保するようにしなければならない」とあり、快適な職場環境の実現を事業者の責務として取り扱っています。

02職場環境を構成する5つの要素

職場環境は、以下の5つの要素で構成されています。

これらの要素は相互に影響し合い、従業員の働きやすさや生産性、健康状態に大きな影響を与えます。物理的環境の整備や労働時間の適正化、作業方法の改善、組織運営の工夫、人間関係の質向上はいずれも職場の快適性を高めるうえで欠かせません。各要素を総合的に見直し、改善を継続することが職場環境の向上につながります。

職場の物理的レイアウト

職場の物理的レイアウトは、照明や空調、騒音対策、動線設計など、日々の業務を快適かつ効率的に行える環境を整えることを指します。デスクや椅子の配置、パーテーションの有無、作業スペースの広さは、集中力や安全性にも直結します。

また、トイレや休憩室などの衛生設備の充実、非常時の避難経路確保、受動喫煙防止や有害物質の隔離も重要です。これらの整備は業務効率を高めるだけでなく、従業員の心身の健康維持にも寄与します。

労働時間

労働時間は、従業員の健康やモチベーションに直結する要素です。長時間労働は疲労やストレスの蓄積を招き、過労やメンタル不調のリスクを高めます。一方で、過度な短縮や不規則なシフトは業務の質や効率を損なう可能性があります。

勤務時間の適正化や休憩の確保、フレックスタイム制や在宅勤務制度の活用は、柔軟な働き方を実現し、ワークライフバランスの向上につながります。労働時間の管理は組織的にも法的にも欠かせません。

作業方法

作業方法は、業務の進め方や手順、使用する機器やツールの選定を含みます。効率的かつ安全に作業できる方法を確立することで、従業員の負担を軽減し、品質の安定や生産性向上を実現できます。

不自然な姿勢や過度な筋力を必要とする作業は、負傷や疲労の原因になるため、改善が必要です。現場の意見を取り入れた作業フローの見直しやマニュアル整備も有効で、適切な作業方法の確立は安全性と効率性の両立に不可欠です。

組織

組織の構造や運営方針は、職場環境の基盤となります。適材適所の人員配置や権限委譲、評価制度の公平性が確保されているかが重要です。人事制度や評価基準が不透明だと、不満や不信感が蓄積し、離職の要因となります。

また、意思決定のプロセスや情報共有の仕組みも、組織全体の連携や業務効率に影響します。明確な役割分担と責任範囲の設定により、安定した業務運営が可能となります。

人間関係

人間関係は、職場環境において最もストレス要因になりやすい要素の一つです。上司や同僚との信頼関係が築けていれば、相談や協力がスムーズになり、業務の質も向上します。一方で、対立や孤立は生産性の低下やメンタル不調を引き起こす可能性があります。

コミュニケーションの活性化、ハラスメント防止、意見交換の場の確保など、安心して働ける関係づくりが必要です。人間関係の改善は、長期的な組織の安定にもつながります。

03良好な職場環境で得られるメリット

職場環境の改善は、事業者の責務であるだけでなく、職場にさまざまなメリットをもたらします。厚生労働省が発行している「これからはじめる職場環境改善〜スタートのための手引き〜」でも、以下のように記載されています。

職場環境改善を行うことによって、仕事のストレス要因や健康状態が改善したり、あるいは生産性が向上したりすることが国内外の多くの研究によって報告されています。

▶︎参考：メンタルヘルス、私傷病などの治療と職業生活の両立支援に関する調査

この章では、職場環境改善の効果について解説します。

仕事上のストレスを軽減できる

職場環境を改善することで、従業員が仕事上で感じているストレスを軽減させることができます。ストレスを感じた状態で作業を進めると、パフォーマンスが低下したり、ミスが増えたりすることがあります。

また、心身の不調により、欠勤の増加や休職につながる可能性も考えられます。ストレスの軽減は、生産性向上や企業の業績にも関わるため、職場環境改善により解決するべき課題だと言えるでしょう。

対人関係の改善につながる

仕事上のストレスの主な原因として、職場内の対人関係が挙げられます。職場環境の改善に取り組むことで、上司や同僚とのコミュニケーションを活性化させることができます。

上司との個人面談や相談窓口の導入により、対人関係で問題を抱える従業員同士が距離を置けるような人事配置をすることも求められるでしょう。従業員が好きな席で作業できる「フリーアドレス」を導入して、対人関係の改善に成功した企業も少なくありません。

離職率が低下する

職場環境を原因とするストレスが、従業員の心身に不調をもたらすこともあります。改善を怠ることで、やがて心身の健康を損ない、休職または退職につながることもあり得ます。

また、ストレスの多い職場での作業に限界を感じ、転職を考える従業員が増えることもあります。快適な職場環境を維持することで、従業員のエンゲージメントを向上させると、離職率が低下し、貴重な人材の流出を防止することにもなるでしょう。

生産性の向上

職場環境の改善は生産性の向上にも寄与します。厚生労働省のパンフレットによると、職場環境改善のメリット（費用便益）を検討した研究で、職場環境改善の実施にかかる費用が1人当たり7,660円なのに対し、実施の結果生産性が向上して得られる利益が1人当たり15,200円と、費用便益が約2倍と見積もられています。

このように、職場環境の改善は社員の精神的な充足度を満たすためだけではなく、経営として取り組むべき利益率向上施策の一環なのです。

▶︎参考：厚生労働省｜これからはじめる職場環境改善〜スタートのための手引き〜

04悪い職場環境の特徴

悪い職場環境の特徴は、以下の通りです。

これらの要素が重なると、従業員のストレスやモチベーション低下を招き、生産性や離職率に深刻な影響を及ぼします。職場における人間関係や評価制度、労働時間、物理的環境は、すべて従業員の働きやすさに直結します。改善が遅れると、優秀な人材が離職し、組織全体の競争力低下にもつながるため、早期対応が不可欠です。

コミュニケーション不足

情報共有や意見交換が十分に行われない職場は、業務の進行や意思決定に支障をきたします。必要な情報が届かず誤解やミスが増えることで、業務効率が低下し、従業員同士の信頼関係も損なわれます。また、相談やフィードバックの機会がない環境では、課題解決のスピードも遅れ、孤立感を抱える社員が増える傾向にあります。円滑なコミュニケーションを確保する仕組みづくりが欠かせません。

ハラスメントへの意識が低い

セクハラやパワハラなどのハラスメントに対する意識が低い職場では、被害が発生しても適切な対応が行われにくく、被害者が声を上げられない状況が生まれます。こうした環境は心理的安全性を大きく損ない、職場全体の雰囲気を悪化させます。さらに、企業としてのコンプライアンス違反や社会的信用の低下にもつながるため、防止策や相談窓口の設置、研修による啓発が必要です。

正当な評価が得られない

成果や努力が正当に評価されない職場は、従業員のモチベーション低下や離職の原因となります。評価基準が不透明であったり、成果よりも年功序列や上司の好みに左右される場合、公平感が失われます。このような環境では、優秀な人材ほど他社へ流出する傾向が強まり、組織の成長が阻害されます。明確で公正な評価制度の導入と、その運用の透明性確保が重要です。

成長機会の欠如

スキル向上やキャリアアップの機会がない職場は、従業員の将来への展望を奪います。研修や教育制度が整っていない、または形骸化している環境では、従業員が新しい知識や技術を身につける機会が限られます。結果としてモチベーションが低下し、組織に対するロイヤルティも薄れます。継続的な学習機会の提供と挑戦を促す文化づくりが求められます。

過度な長時間労働

慢性的な長時間労働は、心身の健康を著しく損ない、過労やメンタル不調の原因となります。業務量や人員配置が適切でない場合、残業が常態化し、従業員が十分な休息を取れません。これにより生産性が低下し、ミスや事故のリスクも増加します。労働時間管理の徹底や業務効率化の取り組みを通じて、適正な働き方を実現することが不可欠です。

不健康なオフィス環境

換気や照明、温度管理が不十分な職場は、集中力や作業効率の低下を招きます。また、清掃や整理整頓が行き届かない環境では、衛生面の問題から健康リスクが高まります。さらに、騒音やスペース不足などの物理的ストレス要因は、長期的に従業員の健康に悪影響を及ぼします。快適で安全な作業環境の維持は、生産性向上と健康管理の両面で不可欠です。

トップダウン型の意思決定

経営層や管理職が現場の意見を取り入れず、一方的に方針や指示を決定する環境では、従業員の主体性や創意工夫が損なわれます。現場の課題や改善案が反映されないため、施策が実態に合わず、業務効率や士気が低下します。意見を吸い上げる仕組みや双方向のコミュニケーションを確立し、従業員が意思決定に関与できる環境づくりが必要です。

05職場環境改善の進め方

職場環境改善は、計画から実施、成果の振り返りまでの一連のプロセスを計画的に進めることが重要です。準備・計画段階で方針と体制を固め、社員を巻き込んだグループディスカッションで課題と解決策を共有します。その後、具体的な改善計画を策定し、迅速に行動へ移すことが効果的です。成果を可視化し、全員で共有することで、次の改善への意欲と組織全体の一体感を高められます。

▶︎参考リンク：厚生労働省｜職場環境改善の手引き

手順1：準備・計画（Plan）

まず、職場環境改善の方針や取り組みを進めるための体制、担当者について合意形成し、職場全体に周知します。この周知は経営者自身が行うと効果的です。経営者の意思が明確になれば、管理職や社員が積極的に取り組む契機となります。

そのためには、職場環境改善のメリットや注意事項を経営者に説明することが重要です。生産性向上などの具体的なデータを示すと、経営的価値が明確になり、率先して取り組む可能性が高まります。

手順2：グループディスカッション

職場環境の改善は、社員全員で進めると効果的です。そのため、改善策を話し合うためのグループディスカッションを行いましょう。目安は60分程度で、社員の半数以上が参加できるようにします。

効率良く進行するために、事前にチェックリストを配布したり、5〜6人の班構成にしたり、司会や書記など役割を決めておくとスムーズです。不満の指摘に終始せず、解決策に焦点を当てた前向きな議論を促すファシリテーションも大切です。

手順3：改善計画の作成と実施

ディスカッションの結果を踏まえ、職場の現状や資源（人的・物的）を考慮して、すぐ実行可能な改善計画を決定します。計画は「いつ、誰が、何を行うか」を具体的にし、3つ以内の実行項目に絞ると実現性が高まります。

大規模改装など負担の大きい施策より、短期間で成果が出やすい取り組みから始めると効果的です。特定の人に負担が集中しないよう、職場全体で協力して進める体制づくりも欠かせません。

手順4：成果報告と発表

改善施策の実施後は、成果を必ず振り返ります。数値化が難しい場合でも、社員アンケートなどを活用してできる限り効果を可視化しましょう。

成果発表の場を設け、全員で共有することは次の改善へのモチベーション向上につながります。計画から実行、振り返りまで一貫して組織全体で行うことで、継続的な職場環境改善の文化を根付かせることができます。

06働きやすい職場環境の条件

働きやすい職場環境の条件は、以下の通りです。

これらの条件が整った職場では、従業員のストレスが軽減され、モチベーションやエンゲージメントが高まります。適正な仕事量、柔軟な働き方、公平な評価や昇進機会、明確な役割分担、良好な人間関係、意思決定への参加が揃うことで、従業員は安心して能力を発揮できます。結果として生産性や定着率が向上し、組織全体の成長にもつながります。

仕事量が適切である

従業員に与えられる仕事量が過剰でも過少でもないことは、働きやすい職場環境の基本です。過剰な業務は長時間労働やストレスを招き、心身の健康に悪影響を与えます。一方で、業務が少なすぎるとやりがいを感じられず、成長機会も失われます。適切な仕事量を保つには、業務の優先順位や分担を定期的に見直し、繁忙期には人員調整やサポート体制を強化することが重要です。

多様な働き方が選択できる

リモートワークやフレックスタイム制、副業・兼業制度など、多様な働き方が認められる職場は、従業員のライフスタイルやライフステージに応じた柔軟な働き方を可能にします。通勤時間の削減や家庭との両立がしやすくなることで、ワークライフバランスが向上し、定着率の向上にもつながります。また、多様な働き方を選べる環境は、人材採用時の魅力にもなります。

仕事の役割や責任が明確である

自分が組織の中で果たすべき役割や責任が明確であることは、業務の効率化とミス防止につながります。役割が不明確だと、業務の重複や抜け漏れが発生し、チーム全体のパフォーマンスが低下します。明確な役割分担を行うためには、職務記述書や業務マニュアルの整備が有効です。また、定期的な面談やミーティングで役割の再確認を行い、状況に応じた調整を行うことも大切です。

昇進・昇級の機会が明確である

昇進や昇級の基準やプロセスが明確である職場は、従業員のモチベーションを高めます。不透明な評価や昇進制度は不満や不信感を生み、優秀な人材の離職につながります。公平性を担保するためには、評価基準を全社員に共有し、実績や成果に基づいた判断を行うことが不可欠です。また、昇進・昇級に必要なスキルや経験を明確に示し、成長の道筋を描けるようにすることも重要です。

職場でよい人間関係が保たれている

良好な人間関係は、働きやすい職場環境に不可欠な要素です。上司や同僚との信頼関係が築けていると、情報共有や協力がスムーズになり、業務効率が向上します。逆に、対立や孤立がある職場ではストレスや離職の原因となります。定期的な面談やチームビルディングの機会を設け、コミュニケーションを活性化させることが、人間関係の維持・改善につながります。

意志決定への参加の機会がある

組織の方針や業務改善の決定に従業員が関わる機会がある職場は、主体性や責任感を育みます。現場の意見を反映した意思決定は、施策の実効性を高め、従業員の納得感やモチベーション向上にもつながります。参加の機会を増やすには、定期的な意見交換会や提案制度を設けることが有効です。双方向のコミュニケーションが活発な職場は、変化への適応力も高まります。

07働きやすい職場環境を支援｜Schoo

Schoo for Businessは、職場環境改善の取り組みを支援するためのオンライン研修プラットフォームです。コミュニケーションやハラスメント、マネジメントなど、働きやすさに直結するテーマを体系的に学べる授業を多数提供しており、職場のストレス要因の低減や組織改善に貢献します。

管理職・若手社員問わず、自発的に学びながら職場環境への意識を高められる設計となっており、改善施策の定着やエンゲージメント向上にも効果的です。以下に、Schooの特徴と職場環境改善に活用できるポイントをご紹介します。

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職場環境改善に活用できる授業一覧

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大企業から中小企業まで幅広く導入

Schoo for Businessは、大企業から中小企業まで幅広く導入されており、職場環境改善を目的とした研修にも活用されています。組織内の風通しをよくしたい、ハラスメントを防ぎたいといったニーズにも柔軟に対応できるラインナップを揃えています。

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08まとめ

本記事では、職場環境の定義や構成要素、悪い職場環境の特徴、改善の進め方、働きやすい職場の条件について解説しました。職場環境は、物理的な設備だけでなく、労働時間や作業方法、評価制度、人間関係など多岐にわたります。これらが適切に整備されることで、従業員の健康やモチベーションが向上し、生産性や定着率の改善につながります。

職場環境の改善には、計画的な取り組みと全員参加の姿勢が不可欠です。課題を共有し、実行可能な施策から着実に進めることで、職場の風通しや心理的安全性が高まり、組織全体の活力が向上します。今こそ、自社の職場環境を見直し、働きやすさと成長の両立を目指しましょう。