人材育成をするための資格とは？人事部門がおさえておきたい人材育成関連の資格について解説する

01人材育成とは？

まずは、人材育成の定義について解説します。人材育成はどの様なことが定義付けられているのか、知っているようでそうでない定義について今一度、考えていきましょう。人材育成のポイントに気が付くはずですよ。

人材育成の定義

人材育成とは「企業に貢献できる人材に育てる」と定義することができます。企業における人材育成は、企業貢献ができるために実施され企業貢献に関係のないスキルの研修は多くの場合、実施されていません。ただし、福利厚生の一環として自由なテーマでの研修参加が認められている場合などは除きます。また、人材育成の手法には「OJT（On the Job Training）」「Off-JT（Off the Job Training）」「SD（Self Development）」があり、育成テーマや習得のしやすさなどから決めていきます。

02人材育成の目的

人材育成の目的には何があるのでしょうか。人材育成を行うことで得られるメリットについて解説していきます。どの様なメリットを期待して人材育成を行うとよいかとういう点を踏まえて確認していきましょう。

企業成長のため

人材育成の最大の目的は企業が成長するためです。育成を行うことで企業への貢献度が増す人材を創出することができます。この貢献が企業成長を促しすため、企業の拡大や発展に期待できるようになります。継続して人材育成をすることで、企業も継続的な成長を期待できるため、企業繁栄には人材育成は欠かせない経営課題であると認識しておきましょう。

業務の効率化

人材育成を行うことで業務知識やノウハウの蓄積が行われ新たな気付きを生むことができます。人材育成のコンテンツの中に業務の可視化や効率化のテーマがある場合には即戦力として業務の効率化をはかることができます。

離職率の低下

人材育成が進むと、受講者のモチベーションがアップします。モチベーションがアップすると業務への取り組み姿勢も前向きとなり離職率の低下につながります。また、モチベーションアップが進むとコミュニケーション力もアップし周囲との関係性構築にもつながり、結果として、組織的に離職率を低下させることにも期待できます。

03人材育成における課題とは

人材育成における課題には何があるのでしょうか。人材育成を行う上で想定される課題をあらかじめ理解しておくことは、人材育成をスムーズに進めるために必要なことです。課題を理解し自社の人材育成推進を進めるために理解を深めておきましょう。

育成担当者が多忙で時間を割けない

育成担当者が専任でない場合には、既存業務とのバランスを取る必要があります。育成担当者が多忙なため時間を確保できない場合には、充分な準備ができず受講者にとってメリットのある内容にならない可能性があります。育成担当者を社内から推薦する場合には、業務バランスの調整をしっかりと行いましょう。

育成の方法に問題がある

人材育成は、社内で行う場合、社外で行う場合がありますが育成方法に問題がある場合には、受講者のスキル習得は期待通りにはなりません。興味関心の度合い、研修環境などを整備し集中して習得ができる環境構築が必要です。

04人材育成を成功させるためのポイント

人材育成を成功させるためのポイントについて解説します。どのような点に留意すれば人材育成を成功させるかについてを理解し人材育成のヒントにしていきましょう。また、今後の人材育成の計画立案時にも参考にしてください。

スキルマップの作成

人材育成を行う前には、スキルマップの作成をし、階層別、部署別に必要なスキルを整理するようにしましょう。このスキルマップをもとに、部署別、階層別に習得しておくべきスキルを明確にし、不足しているスキルを整理することにつなげます。不足しているスキルが人材育成対象となると理解しておきましょう。

育成担当者のスキルアップ

育成担当者のスキルアップも必須です。前述のスキルマップを育成担当者用にも作成を行います。また、育成担当者のスキルアップも人材育成においては重要なファクトになっているため計画的に実施することが必要です。

受講者の意識付け

受講者の意識付けも人材育成には必要です。イヤイヤ受ける育成プログラムでは、理解度も低く現場での活用に強い期待をもつことはできません。しかし、参加意義を理解し高いモチベーションでのぞむ場合には、理解度も高く実践で役立てることに期待を持つことができます。このように受講者のモチベーションは人材育成の成功に大きく作用する点をおさえ、意識づけを行いましょう。

社内の風土作り

人材育成プログラムを受けている間は、受講者の業務を他の人で対応するなど、相互間での協力が必要になります。こうした対応を行うためにも、社内において人材育成を推進していることを周知し、風土として学びやすい環境を構築しておくことも必要です。

05人材育成担当者に必要なスキル

次に人材育成担当者に必要なスキルを解説します。人材育成担当者はどのようなスキルを保有しておくといいのでしょうか。ここでは、保有すべきスキルとして紹介していますが、スキル不足の際には、スキルアップのテーマとしてとらえていきましょう。

コミュニケーション能力

研修の講師を行う場合などは特に相手に伝えるスキル、相手の意見を聞くスキルであるコミュニケーション能力が必要です。相手の立場になって理解度を促進することが必要であり、意見を引き出すことも役割として担うためコミュニケーションスキルは必須スキルといえます。

＜コミュニケーション能力についてのSchooおすすめ授業＞

コミュニケーションは、相手が居てくれて成立するものなのでどんな状況にも対応できる正解はありません。
しかし、マナーや心構え、押さえておきたいポイントは基本的に変わりません。 そこで本コースでは、今さら聞けないコミュニケーションの基本をしっかり押さえていきましょう。

また、時代の変化や働き方の変化によって、かつてのコミュニケーションの基本からその内容が更にアップデートされる場合もあります。
例えば対面で会っていた時はスムーズにコミュニケーションを取れていたものが、オンラインになるとなんだかぎこちなくなった経験はありませんか？
このようにAI技術の発展によって、人間が介在することの価値の一つであるコミュニケーションのあり方はどんどん進化していきます。

現代を生きるみなさんにとってのコミュニケーションの基本とはどんなものでしょうか？ ぜひ一緒に考えながらご受講いただけますと幸いです。

「ビジネスコミュニケーションの教科書」

労務知識

育成担当者が人事部門に所属していない場合には、人事部門ほどの専門スキルを必要とはしませんが、休憩時間についてや残業などに関する注意点程度のスキルを保有しておく必要があります。通常の業務とは異なるという視点から休憩時間を短くしたり、定時時間以降の補講を強要することが無いように労務の基本知識を持って講義運営を行う必要があります。

＜労務管理についてのSchooおすすめ授業＞

部下やメンバーの労務管理をする皆さん向けに、労働法を解説する授業です。 労働法の理解を深めることで、これから発生し得る問題を予防したり、対応方針を知っておくことができます。

日頃の業務で遭遇するような事案を用いて「ここは押さえてほしい」部分を解説していますので、ぜひこれからの労務管理に活用してください。

「労務管理のための労働法 - 管理職向け」

ライティングスキル

テキストの作成から講義中の板書を含め相手に伝えるためのライティングスキルも必要です。自分だけが分かる書き方では、テキストにはなりません。相手の視点に立って、伝わる文章を書いていく必要があります。

＜ライティングについてのSchooおすすめ授業＞

この授業では、コミュニケーションや文書術の専門家である株式会社スパークスラボ マスタートレーナーの浅井 真紀子先生を招き、
・会話
・プレゼン
・メール
それぞれのシーンにおける「相手に伝える」テクニックについて学びます。

「会話・メール・プレゼンが「伝わる技術」」

06人材育成担当者が取得しておきたい資格とは

人材育成担当者が取得しておきたい資格には、どのようなスキルがあるのでしょうか。人材育成担当者も継続したスキルアップが必要であり段階をおって資格取得を行っていく事が大切です。資格取得については、それが目的ではなく、あくまで手段だということを忘れずにトライしていきましょう。

キャリアコンサルタント

キャリアコンサルティングに関するスキルを認定する国家資格です。試験に合格するには学科試験と実技試験の両方に合格する必要があり、学科試験は100点満点中70点以上、実技試験は150点満点中90点以上で合格となります。 ※キャリアコンサルタントは平成28年4月より国家資格になりました。
参考：厚生労働省　キャリアコンサルティング・キャリアコンサルタント

メンタルヘルスマネジメント検定

メンタルヘルスに関する基礎的知識を持っていることを証明できる資格です。「I種（マスターコース）」「II種（ラインケアコース）」「III種（セルフケアコース）」の3つのコースがあります。 2019年の合格率は「I種」が15.6％、「II種」が43.3％、「III種」が66.7％ほどです。
参考：大阪商工会議書　メンタルヘルス・マネジメント検定試験

産業カウンセラー

働く人を支援するカウンセラーとしてのスキルを持っていることを証明できる資格です。一般社団法人日本産業カウンセラー協会が認定する民間資格で、企業などで働く従業員のメンタルヘルスやストレスチェック、人間関係やキャリア形成に関するカウンセリングを実施するための資格です。合格率はおよそ60％です。
参考：一般財団法人日本産業カウンセラー協会

衛生管理者

社員が衛生的かつ安全な環境で働ける環境を管理するスキルを認定する国家資格です。労働安全衛生法により、50人以上が働いている企業では1人以上の衛生管理者を配することが義務付けられています。2019年度の合格率は第一種が46.8％、第二種が55.2%ほどです。
参考：公益財団法人　安全衛生技術者試験協会

人事総務検定

人事総務検定は人事総務のスペシャリストとして必要なスキルを持っていることを証明できる資格です。一般社団法人人事総務スキルアップ検定協会が主催し、LECが実施している、人事総務部の知識や実務能力を評価する試験です。試験には「3級（担当者レベル）」「2級（主任レベル）」「1級（課長レベル）」があり、人事総務職としてスキルアップを行えます。
参考：LEC東京リーガルマインド

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07まとめ

本記事では、人材育成と資格をテーマに人材育成の目的から人材育成担当者が取得しておきたい資格について解説しています。人材育成は企業成長において非常に重要な意味を持つ経営課題です。人材の成長なくしては企業の成長は望めないと言われるほどであり、経営者においては人材の育成を通して企業成長をはかりたいと考えます。多くの企業が人材育成に取り組んでいますが、決して正解という答えが存在しない難しさもあります。本記事では、人材育成においておさえておきたいポイントをご紹介していますので、今後の人材育成の参考にして頂ければ幸いです。