10/17(Sun)

今日の生放送

帰属意識とは?定義から高める方法まで詳しく解説

公開日:2021/07/20
更新日:2021/08/13
  • Twitter
  • Facebook
  • はてなブックマーク
  • LINE
帰属意識とは?定義から高める方法まで詳しく解説 | オンライン研修・人材育成 - Schoo(スクー)法人・企業向けサービス

働き方改革によってリモートワーク、副業など多様な働き方が認められていく現在、個人の意志は尊重される一方、企業への帰属意識は少しずつ低下していると言われています。この記事では帰属意識の定義から、企業において帰属意識を高める方法まで詳しく解説します。

 

帰属意識とは?

帰属意識とは、元々精神分析学や社会心理学の用語として用いられている言葉で、ある特定のグループのメンバーとして属しているという意識を指し、英語では「sense of belonging」と表現されます。 ビジネスでは、その企業の一員であるという自覚を示す言葉として使われることが多いでしょう。 従業員の帰属意識が高いほど企業の持つ課題を自分ごととして捉え解決しようとしたり、一緒に働く他の従業員にも興味や関心を持って接したりするようになります。

帰属意識とロイヤリティの違い

「ロイヤリティ」は英語の「loyalty」が語源で、忠誠心や誠実さを意味する言葉です。 ビジネスにおいては、企業に対するロイヤリティは愛社精神とも言い換えることができるでしょう。 ロイヤリティは、従業員が強い帰属意識を持っていることが前提となって生じますが、ロイヤリティには背景に主従関係があり、帰属意識には主従関係がないのが異なる点と言えるでしょう。

帰属意識と従業員エンゲージメントの違い

「エンゲージメント」は英語の「engagement」が語源で約束や契約、絆、雇用や従事といった意味を表す言葉です。 ビジネスにおいて従業員エンゲージメントは、企業と従業員の雇用契約という意味にとどまらず、従業員の企業への貢献意欲も含まれます。 このことから従業員エンゲージメントは、企業と従業員の双方向の関係を意味しているのに対し、帰属意識は従業員の企業に対する一方的な関係を意味していることがわかります。 企業として従業員の帰属意識を高めることは重要ですが、高まった帰属意識を成果に繋げられる環境を整えることも大切です。

帰属意識とES(従業員満足度)の違い

ES(従業員満足度)とは英語で「Employee Satisfaction」と表し組織や仕事内容、職場環境や人間関係などに、どれぐらい満足しているのかを測る指標と定義づけられています。 ESが高いことは、帰属意識や従業員エンゲージメントの向上につながるため、ESはこれらの基礎となる指標だと言えるでしょう。

 

コロナ禍における帰属意識の変化

昨今のコロナ禍において、従業員の企業への帰属意識はどのように変化したのでしょうか。 2020年6月に、公益財団法人関西生産性本部が460名を対象に行った「在宅勤務に関する意識調査」の結果では、企業への帰属意識に変化があったと回答した人が全体の31%を占めました。 帰属意識に変化があった人の中で「高まった・やや高まった」と回答した人が12%、「低くなった・やや低くなった」と回答した人が19%だったため、全体としてはわずかながら企業に対する帰属意識はコロナ禍で低下傾向にあると言えるでしょう。
参考:公益財団法人関西生産性本部「在宅勤務に関する意識調査」

 

帰属意識が企業に与える影響とは

帰属意識が高い従業員は、自分から高い目標を立てて意欲的に業務に取り組むため、企業の望む大きな成果を挙げることが多いと言えるでしょう。 また高い帰属意識は、従業員の業務におけるパフォーマンスを向上させるだけではなく、離職率を低下させESを向上させることにも繋がります。 かつて大量生産という目標を掲げ、効率化が重視された時代においては、従業員に高いロイヤリティを持たせることばかりが注目されましたが、イノベーションや新規事業開発を重視する現代においては、帰属意識に加えて、従業員エンゲージメントを向上させるのが望ましいとされています。 つまり、企業と従業員の間で信頼関係を築き、共に成長を目指す姿勢が大切だということです。

 

帰属意識が高いことによるメリット

企業が、従業員の帰属意識を高めることで得られるメリットを4つご紹介します。

離職率が下がり定着率が上がる

従業員の帰属意識が高い企業では、従業員自身が「この会社で長い間働きたい」と感じるようになるため、自然に離職率が下がり人材の定着率が向上します。 企業に愛着を持って長く勤務を続けてくれる従業員が増加すれば、急な人手不足に陥るリスクの解消、生産活動の安定、働きやすさの向上などさまざまなメリットが得られるでしょう。 このような形で職場環境が安定すると、さらに企業に愛着を持つ従業員は増加するため、良い循環を生み出すことにも繋がります。

コミュニケーションが活発化し生産性が向上する

従業員の帰属意識が高い企業では、従業員自身が積極的に自らの居場所としての人間関係を構築しようとするため、コミュニケーションが活発化し、自分自身の持つ役割をその中で果たそうとします。 また、共通の目標に向かってチームで協力しながら取り組むため、従業員同士が一体感を持って業務に励むことになるのです。 この結果、企業の生産性が高まり、業績アップなどの成果をもたらすことに繋がります。

採用・教育にかかるコストが削減できる

従業員の帰属意識が高い企業の場合、定着率が向上するため、採用にかかるコスト削減、育成にかかる時間や手間の削減などに繋がります。 急な退職による欠員補充は、採用にかけられる時間が限られるため、必ずしもその業務に最適と言える人材を見出せない場合もありますが、定期採用などの必要なタイミングでのみ採用を行うことになれば、自社に合った人材をじっくりと見極め、質の高い人材採用を行うことができるでしょう。 また従業員の帰属意識が高い企業の場合、採用方式もリファラル採用(従業員が知り合いや友人を採用候補者として紹介する採用の手法)などが活発化するため、よりミスマッチを減らしコストも抑えることができます。

自律性が促されモチベーションアップにつながる

従業員の帰属意識が高い企業の場合、従業員が能動的・積極的に仕事に取り組むようになるため、自律性が促されモチベーションアップに繋がりやすいでしょう。 具体的には、新しいアイデアを出して課題解決をしたり、他部署との連携に積極的になったりといったことが起こりやすくなります。 このようなことは、周囲へポジティブな影響を与えるのはもちろんですが、他人の課題も自分の課題のように捉え行動する従業員が増加することに繋がり、自然に会社の課題も自分事として捉え行動してくれるようになるでしょう。

 

帰属意識を高める方法

企業において帰属意識を高める方法にはどのようなものがあるのでしょうか。 5つご紹介します。

インナーブランディング

インナーブランディングとは、社内に向けて行うブランディングのことで、具体的には企業が従業員に対して企業理念やビジョン、ブランドの価値などについて啓蒙し、理解を深めてもらうための活動を指します。 企業が何を目指しているのか、また何のために事業を行っているのかが明確に従業員に伝わっていなければ、帰属意識を高めるのは難しいことと言えるでしょう。 インナーブランディングは社内向けの書籍配布や動画視聴、イントラネットでの情報提供やワークショップなどで行いますが、帰属意識を高めるためには、企業の一方的な押しつけにならないように注意が必要です。

社内コミュニケーションを活性化させる

社内でのコミュニケーションが不足すると。帰属意識は低下していってしまいます。 企業が講じることのできる対策として、休憩スペースや喫煙室などを設置して、従業員が気軽に話ができるスペースを確保することが挙げられます。 また、「1on1ミーティング」のような仕事上でのコミュニケーションの場の提供にとどまらず、部活の設立や、他部署の従業員同士がランチを共にできる「シャッフルランチ制度」なども積極的に導入して、部署や職制の垣根なくコミュニケーションが取れる環境作りをするのが望ましいと言えます。 テレワークを推進している場合でも、管理職の人が積極的に働きかけ、従業員が孤独を感じないようサポートし続けましょう。

ワークライフバランスや福利厚生を充実させる

帰属意識を高めるには、ワークライフバランスや福利厚生を充実させることも有効です。 ワークライフバランスは、内閣府によって仕事と生活の調和と位置づけられていますが、従業員1人1人が置かれている状況に応じた、多様性のある労働環境を実現するよう試行錯誤することが重要だと言えるでしょう。 また、福利厚生においては単純に数を増やしたり、他社で人気のあるものを取り入れたりするのではなく、自社の従業員のニーズをヒアリングし、それを基に制度構築していくことをおすすめします。 従業員を巻き込んだ楽しい方法で行うなら、アイデアを社内公募するといったやり方もコミュニケーションを活発化させるため、帰属意識を高めることに繋がるでしょう。
参考:内閣府「仕事と生活の調和推進サイト」

社内報を作成する

帰属意識を高めるためには社内報を作成するのも効果的です。 イントラネットへの掲載や紙媒体でもできますが、重要なのは作成した人からの一方的な情報提供とするのではなく、社内報を通じて企業の一員であると実感してもらうことです。 そのため、社内報では従業員のインタビューや部署・仕事の紹介など、従業員が主体となる内容を取り入れることが重要です。

採用直後に上司との信頼関係を構築する

新入社員が、入社直後によく起こしやすいのが、理想と現実のギャップがあることによりショックを受けるリアリティショックです。 リアリティショックを起こした新入社員は、一気に帰属意識が低下します。 これを防止するのは難しいことですが、新入社員と上司との間に信頼関係が構築されていれば、早期離職は防ぐことができるでしょう。 そのため、上司は新入社員に対して仕事を教えるだけではなく、周囲の人間関係を調整し、新入社員にとって働きやすい環境を整えていくことが大切です。

 

まとめ

帰属意識とは、ビジネスにおいてその企業の一員であるという自覚を示しますが、企業が従業員の帰属意識を高めることでコスト削減やモチベーションアップなど、さまざまなメリットがもたらされることがわかりました。 ぜひこの記事を参考に、従業員の帰属意識を高める施策を積極的に取り入れてみてください。

人気のコラム記事

20万人のビジネスマンに支持された楽しく学べるeラーニングSchoo(スクー)
資料では管理機能や動画コンテンツ一覧、導入事例、ご利用料金などをご紹介しております。
デモアカウントの発行も行っておりますので、お気軽にお問い合わせください。

お電話でもお気軽にお問い合わせください受付時間:平日10:00〜19:00

03-6416-1614

03-6416-1614

法人向けサービストップ