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コアバリューとは?コアバリュー経営を行うことで得られる効果を紹介

公開日:2021/07/20
更新日:2021/08/13
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コアバリューとは?コアバリュー経営を行うことで得られる効果を紹介 | オンライン研修・人材育成 - Schoo(スクー)法人・企業向けサービス

コアバリューの定義や必要とされる理由、導入により期待される効果について、本記事では紹介しています。また、コアバリューを実際に活用している企業について事例を紹介していますので、コアバリュー経営を検討している方はぜひ本記事をお役立てください。

 

コアバリューの定義とは?

コアバリューとは、企業が経営を行ううえで重要とする価値観のことです。日々の業務のなかで、従業員は自社のコアバリューを指標として行動や意思決定を起こします。言い換えるならば、コアバリューとは企業の信条であり、従業員個人の働き方および考え方の基本になるものです。コアバリューを導入することで、従業員全体の団結が高まり、共通の目標に向かって協力して業務を進められると考えられます。
参考:「コア・バリュー経営™で企業力倍増!|ダイナ・サーチ インク」

 

企業においてコアバリューが必要とされる理由は

昨今、コアバリューはビジネス誌に取り上げられるようになって注目を集めています。そのことでコアバリューに必要性を感じて、企業経営に導入する事例が増加しています。企業においてコアバリューが必要とされる背景には、どのような理由が潜んでいるのでしょうか。

企業文化を醸成するため

ビジネスを取り巻く環境は刻一刻と変動するものですが、一度根付いた企業文化は簡単には揺るがず、外部からみた企業の印象を決める大切な個性となります。長期的に企業として成功を収めている企業には、確固たる企業文化が存在しているものです。コアバリューを定めることで従業員の価値観や行動規範が統一されるようになり、企業文化として根付くようになると考えられているため、コアバリューは注目を集めているのです。

従業員が業務や意思決定を自己管理できるようになる

従業員が業務を行ううえでの行動基準が存在しない場合、業務で必要でない行動を取ってしまい、企業にとって望ましくない結果となるおそれがあります。コアバリューを定めることで、コアバリューが従業員の行動規範となり、自ずと行動選択の判断できるようになると期待されます。結果として、従業員個々人が業務における行動や意思決定について、自己管理できるようになるのです。

意思決定や行動する際の基準を作る

企業はさまざまな考え方や価値観、性格の従業員で成り立っています。したがって、業務を行ううえでは、個々人の考え方の違いによって認識のミスマッチが起こるおそれがあり、業務スピードや生産性向上の足枷になると考えられます。コアバリューを定めることで、従業員に共通する価値観や行動規範が生まれるため、意思決定や行動の基準が企業として統一性のあるものになると期待されるのです。従業員のあいだに存在する意思決定や行動の基準が同じものであれば、業務を行ううえでの認識のズレを防ぐことができ、業務スピードは向上していきます。

 

コアバリューを導入することで期待できる効果とは

コアバリューを定めると、企業全体の団結を高められるだけではなく、従業員のモチベーションや企業価値の向上という効果を期待できます。結果として、企業の生産性を高めて競争力の強化につながる可能性があります。ここでは、コアバリューを導入することで期待できる効果について解説します。

社内の活性化によりサービスの質や顧客満足度が高まる

コアバリューは企業として重要と考える価値観であるため、導入することで全従業員のあいだに共通の価値観や行動規範が芽生えるものです。企業として大切にする価値観を共有していることで、顧客対応時に企業として取るべき行動が自ずとわかり、一貫性のある顧客対応が実現されます。結果として、サービスの質や顧客満足度が高まり、企業に対するイメージアップにつながるのです。

企業ブランディングとして有効

企業ブランドとは、消費者が企業に対して抱くイメージのことです。コアバリューである企業の価値観を市場全体に対して掲げ、コアバリューを体現した行動を取ることで、消費者はその企業のコアバリューを認識するようになります。結果として、消費者の認識したコアバリューは企業のイメージとなり、企業ブランディングを行うことができるのです。

従業員が共通の価値観や目標を持つことで生産性が向上する

組織が団結するためには、組織のメンバーに共通する考え方や目標を定めると有効です。企業もさまざまな人間で構成される組織であるため、コアバリューを導入することで従業員は共通の価値観や目標を持つことができ、企業としての団結を高められます。従業員の気持ちがひとつになれば、組織としての意思決定のスピードは向上し、従業員同士で協力して業務を行うようになると考えられるのです。

従業員エンゲージメントやモチベーションの低下を防ぐ

従業員エンゲージメントとは、企業への信頼や貢献意欲を表す言葉です。コアバリューを導入することで、企業の一員として目指すべきビジョンが明確となり、従業員エンゲージメントやモチベーションの低下の防止を期待できます。コアバリューを重視することで、従業員と企業が二人三脚で同じ未来を描けるようになり、従業員の帰属意識や貢献意欲は高めるのです。

離職率の低下につながる

コアバリューを導入すると従業員の企業に対する帰属意識が高まり、企業と従業員とのあいだに信頼関係を構築することが可能になります。企業とのあいだに信頼関係が確立された従業員は、そう簡単には退職することはないと考えられるもので、コアバリュー導入によって離職率の低下が期待されるのです。労働力不足に直面している日本においては、企業はいかに従業員との間に信頼関係や絆を構築し、離職率を低くするかが重要と考えられています。

 

コアバリューを活用している企業を紹介

コアバリューを掲げて経営を行うことで、定着率や顧客満足度の向上という成果を収めている企業が存在します。どのようなコアバリューを定めて、どのようにして事業内容に反映しているのか、コアバリュー経営で有名な企業の事例を見ていきましょう。

Zappos

Zapposは、アメリカ合衆国に本拠地を構える、靴を中心としたアパレル通販会社です。さまざまなコアバリューを掲げていますが、なかでも注目したいのが「サービスを通して、WOW(驚嘆)を届けよ」というコアバリューです。いかにして顧客に感動を与え満足度を高めるか、ということに重きを置いていて、コールセンター業務では従業員自身に裁量を委ねています。顧客の雑談に付き合ったり、顧客のために外部のサイトでも靴を探したりなどと、通常のコールセンターでは考えられないような親切な対応を取ることで、顧客満足度は高まり、口コミでZapposの高い評価が広がりを見せているのです。
参考:「Zappos 驚きの企業視察|船井総研」

Airbnb

Airbnbは、シェアリングエコノミーの黎明期に民泊仲介サービスを開始した会社です。Airbnbは社員ひとり目を採用する前に、企業のコアバリューを6つ定めました。このなかでも注目したいのは、「一緒に働く仲間を大切にする」というコアバリューです。Airbnbでは従業員同士で協力し、大切にし合うためには、企業に所属する従業員に共通の価値観があることが重要と考えています。そのため、採用ではコアバリュー面接官を配置し、入社希望者の人間性やコアバリューに共感できるかどうかを見極めるようにしているのです。Airbnbでは、コアバリューを共有できる人材を集めることで、確固たる企業文化が育まれ、企業価値が維持されているのです。
参考:「Airbnbが企業文化を守るために続けてきた、たった一つの「キークエスチョン」とは?|@Engagement」

Whole Foods Market

Whole Foods Marketは、オーガニック食品を中心に扱う、アメリカのスーパーマーケットチェーンです。企業としての独自性がありながらも軸が定まっており、ブレない企業として、多くの消費者に人気を誇っています。「私たちは最高品質の天然・有機製品を販売します」や「私たちは顧客に満足と喜びと栄養を提供します」など8つのコアバリューを掲げています。そして、社員は顧客対応や店舗の経営スタイルに関して大きな裁量権を持ちながらも、共通のコアバリューを行動規範とすることで、独自性と企業としてのブレのなさを実現しているのです。
参考:「【アメリカツアー体験記(7)】ホールフーズを輝かせる「8つのコアバリュー」とは|株式会社ブレインマークス」

Adobe Systems

Adobe SystemsはPhotoshopやIllustratorなど、デザインに関するソフトウェアを開発する会社です。これまで紹介した企業と比較すると老舗ですが、社会情勢の変化に応じて近年に新たなコアバリューを確立しました。追加されたコアバリューは「ダイバーシティとインクルージョンへの飽くなき追求」であり、LGBTや人種に関して差別のない環境を整える取り組みを行っています。
参考:「確かなコアバリューに支えられたIT企業5社の事例(後)|日経BP」

Container Store

Container Storeは、収納用品や整理用品に特化した、アメリカの小売チェーンです。さまざまなコアバリューを掲げていますが、なかでも「備えなきところに閃きは生まれない」を重視しており、入社初年度に社員一人あたり263時間の研修を課しています。この研修時間は、米国小売業界平均である8時間を大幅に上回る数値であり、年間離職率が平均100%以上の米国小売業界のなかでは異例の10%を誇っています。
参考:「コア・バリュー経営™で企業力倍増!|ダイナ・サーチ インク」

 

まとめ

目まぐるしく変化する昨今のビジネス情勢に適応していくためには、従業員がコアバリューを行動規範にして業務に取り組むことで、企業の独創性と確固たる軸を確立していくことが求められています。 コアバリュー経営は、独自性を確立し企業としての競争力を高めるばかりでなく、従業員の帰属意識を向上し離職率を低下させたり、モチベーションを向上させたりする効果を期待できます。昨今はダイバーシティが進み、さまざまな考え方や価値観の従業員が企業に存在しているからこそ、コアバリューという共通の行動規範を掲げることが必要です。

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