eラーニングとは？意味・メリットデメリット・実施方法について解説

01eラーニングとは

まずは、eラーニングとは何か？その定義や期待できる効果について見ていきましょう。

eラーニングの定義

ｅラーニングとは、ICT（Information and Communication Technology：情報通信技術の総称）を利用した学習形態を指します。つまり、対面で会って教わる学習形態ではなく、何かしらの「通信技術を使った学習」全般がeラーニングに該当します。 この「通信技術を使った学習」には、オンライン型の学習に限らず、CD・DVDによる教材コンテンツ利用やネット環境下であらかじめダウンロードした教材をオフライン環境で学習することも含まれます。加えて、オンラインでも、リアルタイムで学習するものか、そうでないかなどの区分によって、以下のように分類されます。

・同期型eラーニング

衛星通信やテレビ会議システムなどを使って、リアルタイムで配信・学習する形態です。企業の社員教育・社内研修、高等教育、生涯学習など、さまざまな分野で活用されています。

・非同期型eラーニング

インターネットにより教材を配信し、自分のペースでいつでも好きなタイミングで学習する形態を指しています。

eラーニングの仕組み

eラーニングは主に、以下2つから構成されています。

学習に必要な教材を提供し、その学習効果を更に高めるサポートをLMSで行なうという仕組みです。 そのため、教材コンテンツとLMSは、切っても切り離せない関係にあるのです。

教材コンテンツ

eラーニングにおける教材とは、テキストや音声、画像、動画などを組み合わせて作成されたコンテンツのことを指します。アニメーションやコンピュータ・グラフィックス、VR（仮想現実）を活用した教材も増えています。利用者としては、教材の中身＝コンテンツが役立つかが最重要ですので、企業研修に導入するのであれば、自社にあったコンテンツかどうかを、まず確認しましょう。

Schoo for Businessでは、各業界のトップランナーを招いて作成した約7,000本の授業を教材コンテンツとして提供しています。それらを組み合わせた研修パッケージの一覧はこちらをご覧ください。

▲Schooの授業一例

学習管理システム（LMS）

先にも触れた通り、eラーニングを実施する際の基盤となるシステムのことで、Learning Management Systemを略してLMSと呼ばれています。受講者がeラーニングの教材コンテンツを利用する際にアクセスするシステムで、教材の閲覧だけではなく学習内容や進捗を管理することができます。主な機能には次のようなものがあります。

＜LMSの主な機能＞

・eラーニングを配信・受講する機能

動画などのコンテンツをアップロードしたり、受講したりすることができる機能です。

・学習進捗の管理といった管理機能

受講者一人ひとりの学習進捗を確認することができる機能です。

・レポートの提出

研修後のレポートを提出したり、提出状況の確認やフィードバックができる機能です。

・受講者と管理者のコミュニケーション機能

研修開始の連絡やリマインドを送るなどのやりとりを簡単に行うことのできる機能です。

これらのシステムを利用することで、管理者にとっては学習効果の確認と改善に役立てることが可能となります。

▲Schoo for Businessの学習管理システム

Schoo for Businessでは、研修テンプレートを活用し、簡単にeラーニングによる研修を開始することができます。また学習履歴や受講者一人ひとりの興味関心・学習状況を把握することができるので、学習計画の作成や1on1などのコミュニケーションにも活かすことができます。研修担当者だけでなく直属の上司も研修の進捗や学習状況を確認し、現場での教育に活用することができます。

02eラーニングを行う目的

企業側の目的

企業側の目的の一つは、社員の学習機会を増やすということです。eラーニングは対面式の学習と比べ忙しい社員の負担を最小限に抑えることができ、社員の能力開発に役立ちます。その他、新製品についての情報やコンプライアンスについてなど、社員が共通して理解しておくべきことの浸透にもeラーニングが用いられます。このようにeラーニングの実施目的は様々であり、自社の課題や実施目的に適したeラーニングの仕組みを導入し、有効活用することが大切です。また、新卒入社の社員や中途入社でキャリアチェンジされた方の早期戦力化ができるような支援体制もできることも特徴です。

受講者側の目的

eラーニング受講者側の目的も、立場や職種によって様々です。主な目的として、スキルアップ・自己研鑽が挙げられます。会社で成果を上げ続けるためにも、新たな知識とスキルをインプットしてスキルを磨いていく必要があります。しかしその一方で、忙しい社員にとって学ぶ時間を確保するのは容易ではないのも現状です。そういった中で、時間と場所を自由に確保できるeラーニングのニーズが高まっているのです。また、最近では新型コロナウイルス感染症に伴い、オンライン化が進んでいます。したがって、eラーニングの導入により、そうした感染症の予防を実現することができます。

03eラーニングの歴史・取り巻く環境について

eラーニング登場前史

CAI ：1950年代〜

eラーニングの基礎ともいえるCAI（Computer Assisted Instruction）は、1958年からアメリカのIBM社に始まり、世界各国で研究開発が行われました。CAIとは、コンピュータを使って効果的かつ効率的に進める教育のことを指します。この時期のCAIはまだ反復練習用のシンプルな内容に止まり、さらに未発達なコンピュータ技術や高額な導入費用などが障壁となりその後の開発が思うように進まなくなったのです。

CBT：1990年代〜

1990年代に入り、大容量メモリを搭載し処理速度の速いコンピュータの開発にともない、新たな学習支援としてCBT（Computer-based Training）が普及します。CBTとは、教材をCD-ROMやパソコンのハードディスクへインストールして学習する方法のことです。 CBTの登場により教材やシステムが高度化した一方、教材の作成や配布コストの高さ、学習者と講師の双方向通信が確保できないといった問題があり、一般に普及するほどには拡がりませんでした。

WBT ：1995年頃〜

1995年頃には、ICT （Information and Communication Technology；情報通信技術）の普及にともない、インターネットを介して教材を学習者に配信するWBT（ Web-based Training）が推進されます。CBTとWBTとの明確な違いは、学習の過程にインターネットを介しているかどうかであり、CBTがCD-ROM教材などを中心としたオフライン学習であるのに対し、WBTはインターネットに接続されたコンピュータなどを通じ、教材を配信されて学習を行うものでした。 WBTはインターネットを介することで、学習者と講師、あるいは学習者間のリアルタイムでの双方向通信が可能となったほか、サーバー上で一括で管理できるようになるなど、大きな技術発展が見られるようになったのです。

eラーニング登場以後（2000年〜）

eラーニング黎明期

現在のeラーニングに一歩近づいた大きなきっかけとして、当時世界的にパソコンが普及するきっかけとなったWindows95の登場が挙げられます。eラーニングの黎明期には、CD-ROMと呼ばれる再生専用のコンパクトディスクを用いた学習が行われました。Windows95にもCD-ROMドライブが搭載されていたことで、パソコンの普及と同時にCD-ROMも一般化し、いつでも自宅でパソコンとCD-ROMを使って学習できる環境が整ったことでマルチメディア化が急速に進みました。このことが、映像や音声を使った双方向的な学習、つまり現在のeラーニングへと近づく大きな要素となりました。

現在のeラーニング

取り巻く環境

CD-ROMを用いた学習をCBT(Computer Based Training)と呼ぶのに対し、Webを使った学習をWBT(WebBased Training)と呼びます。現在のeラーニングはWBTであり、授業動画などの再生をWebを通じで行うネット接続型であるのが特徴と言えます。
WBTがCBTと異なる点はいくつかありますが、中でも大きいのは多くの情報を一括で管理することができるという点です。WBTでは、LMS（学習管理システム）を用いており、個人の学習状況や教材、プログラムのデータなどは全てインターネットを通じてLMSに記録されるようになっています。 また、LMSを用いたことで教材の内容に変更や修正を加えやすくなりました。CD-ROMでは製造過程でデータを書き込むため内容の追加や修正が困難でしたが、WBTでは教材の修正や更新を全てWeb上で行うことができます。これにより急なプログラムの変更やメンテナンスなどを簡単に行えるようになった為、常に最新の教材内容の提供が可能になりました。
そしてインターネットを用いたことで、双方向での学習が可能になりました。オンライン上でコミュニケーションを行いながらの配信授業が行われるようになっただけでなく、受講者がメッセージで質問をしたり、受講状況を報告したりと、eラーニングでの新しい学習形態を確立させる大きな要素となりました。

eラーニング市場について

「eラーニング市場に関する調査」という矢野経済研究所による調査結果では、2020年の日本のeラーニング利用度がBtoB、BtoCのどちらも前年度比で伸びていることが分かりました。同時に、国内のeラーニング市場の規模も前年度比122.4%増加しており、成長市場として注目を集めています。

BtoBでの利用が伸びた理由としては、企業が人材育成へ関心を強く持つ傾向にあること、新型コロナウイルスの影響で集合研修や現場での教育機会が減らされたことで、様々な分野でeラーニングの需要が高まったことが考えられます。コロナ禍で急速に職場環境の変化を強いられた中で、人材育成に力を入れることで適応していく必要があったためです。
また、働き方改革関連法が施行されたことで労働時間が短くなり、生産の効率化が急務となりました。
そこで、eラーニングで時間管理スキルや人材の成長を促す指導方法について学ぶ場面が増え、結果として社内に個人単位でeラーニングが浸透することとなりました。しかしその反面、規模が小さく安価なサービスへの需要が高まったことで価格帯の下落が起きました。

BtoCにおいては、スマートフォンやタブレット端末などの普及により、個人でのeラーニングの利用が大きく広まったことが考えられます。日常の空いた時間など、短い時間で手軽に学習ができることも現在の人々の生活スタイルに適していたと言えます。また、塾や学校、予備校などでも盛んにeラーニングの導入が行われました。対面授業が制限されるコロナ禍でも、eラーニングによって学習の遅れを最小限に、学ぶ機会を確保することができるためです。

これからのeラーニング

これからのeラーニングは、技術や社会の変化に伴い幅広い展望が期待されています。ポイントとして、①マルチデバイス化、②学習形態の進化、③社会のデジタル化、が挙げられます。 まず、近年のスマートフォン等の急速な普及により、eラーニングにおいても複数デバイスでの利用が前提となってきています。それにより、以前は30分～60分程度の動画でアニメーション等も多用される教材が多かったところ、少しの空き時間で簡単に情報を得られる動画ニーズが高まる等の変化が生じています。 また、学習形態としてブレンディッドラーニングというオンライン・オフライン複数の手段を組み合わせた新しい形態が生まれました。実技は集合研修で、予習・復習はeラーニングで行うなど、目的に応じてより効果的なプログラムの策定を行う企業が増えています。

最後に、第四次産業革命と呼ばれる社会の急速なデジタル化により、リスキリングへの活用という観点でもeラーニングが注目されています。リスキリングとは社会や環境の変化に伴って必要となった新たなスキルの獲得を指します。AIやIoTなど新しい技術が登場し社会のDX化が進む中、そのような環境に対応するために人材の育成を行う必要性が各企業で高まっています。そこで、社員の負担を最小限に留めながらスキルアップをすることができるeラーニングが注目を集めているのです。

＜リスキリングについてのSchooおすすめ授業＞

これからリスキリングを進めていくにあたり、なぜ今リスキリングが必要なのか、個人／組織双方の観点から理解すべきことを学びます。
自らのリスキリングを進めたい方、組織マネジメントの観点から従業員の方々のリスキリングを推進したい方々におすすめの授業です。担当するのは、リクルートワークス研究所 人事研究センター長の石原 直子さんです。

「Re-skilling 〜人材市場で高い評価を得るために学ぶべきこと〜」

04eラーニングのメリット・デメリット

eラーニングを自社で導入するかについてはメリット・デメリットを押さえておく必要があります。こちらも見ていきましょう。

eラーニングのメリット

まず、企業側にとってのメリットについては以下の通りです。

●企業側のメリット

1.平等な学習機会を提供できる

どこにいても同じ内容の研修が受けられるため、テレワークや時差出勤など、集合研修では対応が難しかった様々な働き方の社員に対応が可能です。

2.研修管理業務の負担が軽減できる

受講者の人数が多くなるほど、教材配布、受講者への連絡、受講状況といった業務が負担がになります。ましてや受講者1人ひとりの理解度の把握は困難ともいえます。eラーニングはオンライン上で一元管理できるため、管理義務の工数を減らし、効率化を図ることができます。

3.教材の更新が簡単にできる

eラーニングには、簡単に教材を作成できるツールを備えているものがあります。そのため、コンテンツ内容に変更があったときの差し替えや最新のものへアップデートなど、素早く対応することができます。

●受講者側のメリット

あわせて受講者側のメリットについても見ていきます。

1.時間や場所に縛りがない

時間や場所にかかわらずいつでもどこでも学習することができます。近年では、スマートフォンやタブレットといった小型のモバイル端末でも受講できるようになり、ネットワーク環境があれば移動時間や隙間時間にも学びを深めることができるのです。

2.自分の理解度に応じて自由に学習を進められる

受講者がそれぞれ自分のペースで自由に学習を進めることができます。受講する人によっては、すでに知ってる内容であったり、基本的なことから学びたかったりと受講前の条件に違いがあるものです。eラーニングであれば、受講者の理解度に応じたやり方で進めることができます。

3.反復学習ができる

eラーニングは、同じコンテンツを繰り返し利用することが可能です。また、学習管理システムでテスト結果もすぐに確認できるため、時間を空けずに取り組めます。間違えた箇所を重点的に理解できるまで繰り返すことで、効率よく学習を進めることができるでしょう。

eラーニングのデメリット

また、メリットだけでなく、当然デメリットもあります。企業側にとってのデメリットはどのようなものがあるのでしょうか。

●企業側のデメリット

1.受講者のモチベーション維持が難しい

時間や場所に縛りがないというメリットがある一方で、学習の進め方が受講者のモチベーションに左右される部分が大きくなります。集合研修に比べて強制力に欠け、他の受講者がいないことがモチベーションの維持を難しくさせるのです。ドロップアウトしかねない難しい課題といえるでしょう。

2.インターネット環境の確保が必要

近年のeラーニングは、インターネットを介した学習が主流です。受講者側のインターネット環境が不十分な場合、動画コンテンツを視聴することができません。インターネット環境が確保できない場合は、受講者の学習機会が限定的になってしまいます。

●受講者側のデメリット

続いて、受講者側のデメリットについても見ていきましょう。

1.講師や受講者同士の交流が図れない

eラーニングは、動画コンテンツを一方的に視聴するため、講師や他の受講者と交流することはほとんどありません。たとえば、講師に質問することや受講者同士で教え合うことも難しく、疑問を解消するのに時間を要します。講師や受講者同士の交流によって、相互理解を深めることが難しいといえます。

2.実技をともなう研修には適していない

研修コンテンツを視聴するため、特に道具を使うような実技学習には向いていません。実技は基本的な使い方に加えて、個人がもつクセや特性によって修正が必要になるためです。また、実技の向上には、講師が口伝えでは難しいコツを直接指導することも重要になります。

デメリットを回避・解決するためのポイント

デメリットはどんなサービス導入にも当然つきものですが、メリット・デメリットを比較する参考として、デメリットを回避するポイントも見ておきましょう。

●受講者のモチベーション維持につながる仕組みを作る

モチベーションの管理を受講者個人に任せるのではなく、アドバイザー制度やインセンティブ制度を導入して、成果をフィードバックできる体制を整えることが重要です。アドバイザー制度では、教育担当や研修担当、あるいは上司がアドバイザーになって、定期的な面談を行います。目標達成のために、自分のやりたいこと、自分のできること、自分がやらなければならないことのすり合わせを行うことで、成長を実感しやすくモチベーションの維持につながります。
インセンティブ制度は、個人の成果に応じて報酬を与える制度のことです。具体的には給与に反映したり、好きな商品に交換できるポイントを付与する方法や表彰、昇進・昇格などで評価することで、受講者のモチベーションを上げることに期待できます。インセンティブを与える時期をスキルや資格を取得、あるいはコースの修了時点にすると受講率や修了率を向上させることにもつながります。

●受講者一人ひとりに合った学習を提供する

そもそもモチベーションが下がるのは、研修内容の難易度が受講者の理解度とマッチしていないということも考えられます。eラーニングでは、学習進捗状況や成績をシステム上で管理できます。 この学習履歴を分析し、各受講者に合った学習の提供ができるようになる学習分析という手法も注目されています。進捗状況やテスト結果をもとに弱点を類推し、それぞれに合ったコンテンツやテストを自動で抽出し、提供できる仕組みも可能です。これによって、受講者に適した研修内容を提供できるようになります。

05eラーニングの実施に必要なもの

1. 学習管理システム（LMS）

LMS（学習管理システム）とは、eラーニングを実施するためのプラットフォームのことを指し、eラーニングシステムなどと呼ばれることもあります。このLMSの主な機能として以下2つが挙げられます。

１つ目の「受講者と使用教材についての情報管理」とは、受講者の登録や編集を行ったり、使用する教材の更新やあらゆる設定を行うための機能です。これにより、受講者の情報を一元的に管理できるだけでなく、受講目的や学習状況に応じて使う教材を調整することもできます。また、教材のアップデートや登録も簡単に行えるため、受講者に最新の学習環境を提供しやすくなります。

２つ目の「受講者の受講状況や学習の成果の管理」は、受講者の学習の進捗状況や成績を把握できる機能です。受講者一人ひとりが今現在どのあたりまで学習を進めているのかといった学習状況を管理者側が把握することができます。また、テストの成績や合否なども同時に知ることができるため、今後の学習方針を成績を反映したものに更新するなど、受講者にとってより有効な学習のために活かすことができるのです。

LMSを導入することで管理者側はあらゆる情報を統一的に管理できるだけでなく、得た情報を活用して受講者の学習をより充実させることが可能になるのです。また、LMSを使えばプログラム等を作成して情報を管理する必要がないため、その分のコストを大幅に削減できるのも大きなメリットと言えます。

2.教材

コンテンツの種類

eラーニングを実施する上で、教材は受講者の満足度や成長度を左右する重要な要素です。教材コンテンツは大きく分けて次の４種類です。

知識と実践的なスキルをインプットしたい場合は２つの形式を組み合わせるなど、目的に応じて選ぶ必要があります。教材の作成は普通オーサリングツールという編集ソフトウェアを用いますが、近年はLMSに教材作成機能が付いていることもあります。

学習者ごとに合った学習の提供

階層別

階層別の学習では、内定者や新人社員、中堅社員、管理職というように社員を分けて行います。階層ごとに分けることで、身につけるべきスキルや課題に合わせて効果的な研修を行うことができます。 ここでは、階層ごとに研修を行う際の内容例をご紹介します。

●新入社員研修

●中堅社員研修
管理職候補として幅広いスキルを身につけ、スキル向上を図ります。

●管理職研修
新任管理職向け研修と上級管理職向け研修に分けて、スキル強化などを行います。

テーマ別

テーマ別の研修の際には職種やポジションによって必要なテーマを選んで実施しましょう。 以下は実際のテーマ例です。

教材の手配の方法

自社作成、外部のものを利用、外部に制作依頼など eラーニングの実施に必要な教材の手配方法は主に次の3つがあります。

• 既製品を購入する
• 教材を自社で作成する
• 外部に作成を依頼する

既製品を購入する場合は会社独自の内容は盛り込めませんが、一定のクオリティを保証できます。ビジネスマナーやPCの使い方など基礎を学ぶ場合、十分な網羅性があります。 教材を自社で作成する場合には教材作成ツールを用いて自社独自の内容を入れて作成しましょう。 外部に作成を依頼する場合は、eラーニングの提供会社に作成を依頼します。コストはかかりますが、簡単に教材を手配することができます。

3. 学習環境の整備

学習支援者の設置

eラーニングを実施する際は、学習支援者（チューター、メンター）を設置しましょう。学習支援者とは、受講者の学習やメンタル面をサポートする人たちを指します。 学習支援者を設置することで、受講者は教材の内容に関する質問をしたり、メンタル面での相談をすることができます。疑問を解消していける環境づくりをすることで受講者のモチベーションを継続させることに繋がるのです。また、学習支援者が受講予定をリマインドすることで受講漏れを防ぐことができます。

モチベーション維持につながる仕組み作り

eラーニングは好きな場所や時間で学べる一方、モチベーションの維持が難しいという難点があります。そのため、受講者のモチベーションを保つ工夫が重要です。

受講者のモチベーションを保ちやすい仕組みづくり

受講者の目標や学習の成果を第三者と共有することで、受講者のやる気を引き出すことに繋がります。担当者や上司が定期的に受講者と面談を行うアドバイザー制度では、目標や達成の為の道筋を一緒に考えることでモチベーションの向上に繋げることができます。また、インセンティブ制度を導入するのも有効です。学習の成果に応じて給与やポイントに反映することで、受講者の目標達成への意識を高めることができます。

受講者一人ひとりに合った学習を提供する

受講者が学習内容を十分に理解できていなければ、モチベーションの低下に繋がってしまうでしょう。学習状況や成績を定期的に分析し、それらを反映した学習を行っていくことで受講者個人に沿った学習内容にすることができます。

06企業研修としてのeラーニング

また、企業研修としてeラーニングの導入を検討した場合においては、どのような注意点などがあるのでしょうか。

Off JTの必要性

eラーニングを導入する企業が増えていますが、その背景にはOFF-JTの必要性が見直されているということが挙げられます。OFF-JTは職場外研修と訳され、現場以外のところで行われる研修やセミナーのことを指します。OFF-JTの良さには、業務の中で指導できなかったスキルや知識をインプットできる点や、業務に関わる必要な知識を集中的に学ぶことができる点、階層別や職務別に研修を行えるという点があります。
もちろんOJT（職場内研修）にもメリットはありますが、教育の内容や進捗管理、指導の方法などは教育担当者任せになってしまうため、学びにばらつきが生じてしまいがちです。そうしたばらつきをできるだけ防ぐためにもOFF-JTは欠かせないのです。

企業が自社の研修プログラムとしてeラーニングを活用するメリット

しかし、いくらOFF-JTが必要だといっても現場で教育が完結するOJTと比べればOFF-JTを実施するにはさまざまなコストが必要です。コストだけでなく、大勢の社員を一度に集めることで資料作成や調整、研修講師の手配等の手間もあります。eラーニングであれば、大勢の社員を一度に集合させなくてもよく、各々の都合に合わせて受講してもらうことができます。時間や場所を選ばないというeラーニングのメリットは、業務で多忙な社員にとってもメリットと感じられる点です。受講者の進捗も一元化で管理できるため、コストを最小限にできます。

07eラーニングの導入事例

ここでは実際にeラーニングを導入した企業の事例を紹介していきます。近しい課題を抱えている場合は、ぜひ参考にしてみてくださいね。

株式会社博報堂・アイスタジオ

広告代理店大手の博報堂グループにおけるデジタルクリエイティブの制作をおこなう株式会社博報堂・アイスタジオでは、社員の自発的なスキルアップを支援する取り組みの一環として、eラーニングを導入しています。eラーニングは、いつでもどこでも学びたいときに学習できるので、自己学習としてエンジニアが始業前に学べたり、育児中の時短勤務でも自宅や通勤途中のスキマ時間などで学ぶことができるなどのメリットがあります。このようなことから、社員の利用率も高く、福利厚生としては社内で1位の利用率でした。

佐野日大高等学校

「自立できる」人材の育成を目指し、栃木県佐野市石塚町にある佐野日大高等学校では、2014年度よりWindowsタブレットを導入しましたが、それに伴いMicrosoft Office製品の活用・WEBコンテンツ作成など、従来の学習コンテンツでは補いきれない分野が発生しました。これらを補うために、生徒向けにeラーニングの導入を実施しています。eラーニングは高校では学ぶことができない専門知識を習得できます。また、授業中の活用だけではありません。同校の放送部はeラーニングを活用し、映像についての学びを深め、「第62回NHK全国高校放送コンテスト、創作テレビドラマ部門」で初出場ながら全国準優勝という結果を残すなど、クラブ活動などでも活用されています。

サントリーホールディングス株式会社

酒類、食品事業をはじめとして、健康食品事業など新規分野にも取り組み、国内に限らずアジア・中国での事業展開やアメリカ・オセアニアにおける飲料ビジネスなど、世界各国で幅広く事業を展開しているサントリーホールディングス。社員の愛社精神が強いことから、外部との接点が弱く、学びの風土が低いことから、eラーニングの導入を実施。導入後は予想以上の利用希望が上がり、社員の学びの機会が増え、人材開発に役立てています。

株式会社PHONE APPLI

Web電話帳クラウドサービス「PHONE APPLI PEOPLE」 を主軸として様々なサービスを展開している株式会社PHONE APPLIでは、新入社員のビジネス基礎力にバラつきがあ理、社内でオンライン研修を実施したものの、領域によってはカバーしづらいものが多く存在していました。そこで、eラーニングツールを導入し、学びの内容を社員間でプレゼンし合う施策を実施。アウトプットまでを目的にした結果、自分自身とは異なる学びの視点を得られ、学習意欲が向上しました。また、新入社員の資料作成スキルやプレゼンスキルも向上し、当初の課題であったビジネス基礎力の一律化を実現することができました。

08Schooが提供する企業向け学習パッケージ

Schooの特徴

講師は業界の最前線で働くトップランナー

　schooビジネスプランでは、各業界における第一人者や著名な専門家の方々が多数講師として活躍しており、ビジネス現場での経験に基づいた事例などを具体的に教えています。ケーススタディや実践的なスキルも豊富なので、業務で活用できるスキルが身に付きます。

100種類以上の研修パッケージ

Schooでは階層別、テーマ別に豊富な研修パッケージをご用意しています。研修パッケージを選んですぐに研修を始められるため、コンテンツ選びで迷うことなく、効率的に研修を行うことが可能です。

好奇心を刺激する幅広いコンテンツ領域

各種ビジネススキルのほかマーケティング、プログラミング、デザイン、DX、最先端のビジネス情報まで様々なコンテンツをご用意しています。業務で課題を感じていることや興味を持った分野に合わせて、社員一人一人が学習を進めることができるので、自発的に学ぶ組織づくりを進めたいという場合にもおすすめです。

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■資料内容抜粋
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09まとめ