15％ルールとは？そのルールや導入するメリットについて解説する

0115％ルールとは

タイムマネジメントの新しい考え方として15％ルールがあります。これは、Googleの導入した20％ルールをもとに作られた概念です。15％ルールにおいては、時間に余裕がないと仕事の効率が下がるとの考え方をもとに、時間と心に余裕を持たせる方法として導入されています。具体的には、業務時間の中の15%を普段の業務とはkとなる業務に充てていく考え方です。8時間の業務時間であれば、72分間を普段の業務以外の時間に充てるという考え方です。普段の業務以外とは、新たな企画の時間など業務とは関係なく、将来につながることを行うための時間となります。Googleにおいては、業務時間の20％の時間は読書を始めとする心の余裕時間に利用することを促進しています

タイムマネジメントの一環として取り入れられる

15％ルールについては、タイムマネジメントの一貫として取り入れられることになります。これは「ゆとり時間」とも呼ばれる15％ルールの時間を使うために、その他の時間の精度や効率を上げること、時間管理を正しく行うことを目的としています。心にゆとりがないことは、過度なストレスとなる可能性を秘めており、その結果業務の生産性を低下させたり、従業員のメンタルに不調を及ぼすとされているからです。こうした事態を防ぐために、15％ルールを用いてこころの余裕を持たせ、タイムマネジメントの一貫として実施しているのです。

02タイムマネジメントの3原則

タイムマネジメントを行うには、基本となる3原則があります。この3原則については、タイムマネジメントを行う上で必要となる概念です。ここでは、タイムマネジメントの3原則について解説していきます。3原則を知ることで、タイムマネジメントを有効に行う方法について理解していきましょう。

意識する

3原則の1つ目は、時間を意識することです。時間について意識することは簡単に思えて、常に行うことは難しいといえます。また、過度に意識しすぎてしまうとかえってストレスに感じてしまうこともあるでしょう。ただし、今行っている業務がどの程度の時間が掛かっているかを測定したり、今の業務でもっと効率的にできるところはないかなど、常に時間の価値に重きをおくことは重要です。想定以上に掛かってしまっている場合には、どうすれば改善できるかなど、その原因を考え対処していく習慣をつける必要があります。

見える化を行う

処理時間の測定ができれば、各プロセスごとに可視化し、業務全体に掛かっている時間を「見える化」しましょう。この見える化を行うことで、実際にかかっている時間を正しく把握し、時間の長短を意識することができます。予測時間との差を比較することができれば、業務プロセスの課題についても見えてくることができます。このように、見える化を行うことで課題の整理や、プロセスの見直しのきかっけにすることができます。

振り返りを行う

見える化ができれば、課題となるプロセスについての見直しや改善を行います。その後、再度業務にかかる時間を計測し、改善の結果どのような影響があったのか測定をします。これを繰り返した後には、その業務、工程の振り返りも行いましょう。こうしたサイクルを繰り返すことで、より効果的な業務の処理ができるようになるでしょう。

03タイムマネジメントに15％ルールと取り入れるメリット

タイムマネジメントに15％ルールを取り入れることで、どのようなメリットを期待することができるのでしょうか。そのメリットについて、それぞれ詳しく解説していきます。自社にとってどのような有用性があるのか、導入によって期待できることなどを把握しておきましょう。

生産性の向上

今までと同じ業務量を業務時間の85％で完了させることになるのが、15％ルールの適用による考え方です。つまり、今までとは業務時間が短縮化されるため、今まで以上に生産性の向上を図る必要があります。生産性を向上させるためには、業務の処理プロセスの見直しを行うことで実現していきます。15％ルールを適用することで、これまで業務プロセスをただしく把握していない部署や人材も改めて見直すきっかけとなり、生産性の向上を促進できるメリットがあります。

目的達成スピードの向上

業務時間を短縮させること、生産性の向上を実現するには業務への集中力のアップが必要になります。この集中力のアップが行われることで、目的達成スピードの向上にも期待できます。ただし、人間の集中力は長期間、長時間維持することは困難です。そのため、15%ルールを導入する場合はコアタイムを全社的に決めたり、個々人が働きやすい、集中しやすい環境を整備したうえで実施するなどの工夫も必要です。

新しいアイデアの創出

15％ルールの時間は、心のゆとり時間になります。この時間では、日常の業務とは離れるため、新たなアイデア創出の時間に活用することができます。 このように企画などの時間をじっくり設けたり、改めて自社の課題に対してじっくり時間を取ることができる方は少なくないかもしれません。ほとんどの場合、忙しい中で並行して行うケースが多いでしょう。しかし、15％ルールを取り入れれば、既存の業務を効率化したうえでアイデア創出や課題に向き合うなどの時間を優先的に設けることができます。本来、時間をかけるべきことに対してリソースを捻出することができるため、生産的な働き方を実現できるでしょう。

04効果的な実施方法とは

次に15％ルールの効果的な実施方法について解説していきます。15％ルールを適用する際には、どのような方法を用いることが有効であるかを理解し、自社における独自ルールの確立を行っていきましょう。こうしたルールには、自社オリジナルの考慮が必要となる場合もあるため、基本的なルールをもとに自社にあったルールを策定していくことが大事です。

目的を明確にする

15％ルールを導入する上では、まずその目的を明確化しておくことが重要です。その際、導入の目的となる背景や、自社の課題を整理しておきましょう。経営や事業において、何が課題となっているのか、また改善の余地があるのかを定義したうえで、15%ルールの導入、徹底が有効であることを示す必要があります。なぜ実施するのかは、導入後に実施する上で非常に重要です。手段が先行してしまわないように、どのような目的があり、何を期待するのかを明確にしておきましょう。

優先順位をつける

目的を設定する場合、いくつか挙げられることがあるでしょう。その場合、優先度をつけて整理しましょう。順位の付け方としては、より効果の期待できるもの、影響の大きなものを優先していきます。優先度を決めた上で、まず15%ルールをどのようにおこない、いつまでに実施するのかなど、計画を策定する上で反映していきます。

後回しの癖を直す

業務の効率化を促進する15％ルールの適用については、後回しにする癖は避けたいものです。今できることを、今処理することは、社会人としての基礎的な要素です。しかし、業務に追われていけば、こうした後回しをする癖がつきやすくなります。そうならないためには、改めて業務プロセスを精査すること、そして、その日に行う業務タスクを整理しておきましょう。また、対応漏れが起きないようにするなどの仕組み化を部署やチーム単位で工夫する必要があります。

定期的な休憩を取る

いくら15％ルールがあると言っても、その他の時間を全て集中して業務を行うことは難しいことです。また、より効率的な業務を行うためには、定期的な休憩を取ることも意識しておくとようでしょう。人の集中時間には限りがあると言われていますので、1時間に1度は休憩を持ち、気分転換を行うことも業務を効率的に行う方法の1つになります。

05企業の事例とは

次に、15％ルールを導入している丸紅の事例、もととなった20％ルールのGoogleの事例についてご紹介していきます。先行事例を確認することは、自社に導入する際の参考になることが多くあります。事例を確認し、今後の導入に関する観点の整理などに活用していきましょう。

丸紅の15％ルール導入例

丸紅は「人材×仕掛け×時間」という柱で、イノベーションを促進する施策をパッケージ化し、実施しており、自社も同様に15％ルールを適用しています。「15%ルール」では主に時間にフォーカスしています。社員一人一人が商品軸を超えたイノベーションの創出や創意工夫を考え、行動する時間を全社的に確保することを目的としています。実際に担当業務にかかわらず、新たな事業や業務プロセスの企画立案に向けた活動に、業務時間の15％を充てられる仕組みを作っています。

Googleの20％ルール導入例

15％ルールの元になったのが、Googleの展開している「20％ルール」です。このルールでは、「心にゆとりを持つ」をテーマに業務時間の20％を普段の業務とは異なる業務に充てると考え方です。心にゆとりがなければ、ストレスを感じてしまうことにより、良い仕事ができないと考えた考え方で革新的な考え方としてニュースになりました。現在では、この考え方をもとに、5％ルール、15％ルールなどの展開をしてより周知されてきています。

---

 

「研修をしてもその場限り」「社員が受け身で学ばない」を解決！
研修と自己啓発で学び続ける組織を作るスクーの資料をダウンロードする

■資料内容抜粋
・大人たちが学び続ける「Schoo for Business」とは？
・研修への活用方法
・自己啓発への活用方法 など

06まとめ

本記事では、15％ルールをテーマにその期待効果や導入における観点について解説しています。15％ルールの導入については、業務の効率化やアイデアの創出に期待できるなどの期待効果を持つことができます。こうした事例は、自社の導入による効果を期待できます。本記事を参考に、より効果的な業務運営に向けた制度導入について検討を行っていきましょう。

▼【無料】越境学習による企業人材育成｜ウェビナー見逃し配信中

 

越境学習を活用した人材育成についてのウェビナーアーカイブです。多様性が重要視され、イノベーション人材が求められている中で、積極的に自分が持っている価値観や考え方とは別の文脈に触れられる「越境学習」についてご紹介します。

• 登壇者：石山 恒貴 様

  法政大学大学院政策創造研究科 教授
  
  NEC、GE、米系ライフサイエンス会社を経て、現職。越境的学習、キャリア形成、人的資源管理、タレントマネジメント等が研究領域。日本労務学会副会長、人材育成学会常任理事等。主な著書：『越境学習入門』（共著）、『日本企業のタレントマネジメント』、『地域とゆるくつながろう！』（編著）、『会社人生を後悔しない40代からの仕事術』（共著）等

アーカイブを無料視聴する