コンプライアンス研修動画を紹介!動画のメリットや活用方法も

近年、インターネット回線の高速化やデバイスの普及により、さまざまなシーンで動画が活用されるようになっています。企業における研修も例外ではなく、多くの企業が動画での研修を取り入れています。本記事では、全社員が学ぶべき知識として需要の高い「コンプライアンス研修」について、それを動画で行うメリットや注意点を解説します。コンプライアンス研修にそのまま使える動画もご紹介しますので、ぜひ参考にしてください。
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01コンプライアンス研修を動画で実施する目的
コンプライアンス研修を動画で実施する主な狙いは、社員のコンプライアンス知識の修得とリスク感度の醸成を、効率的に行うことです。動画研修は集合研修と異なり、場所や時間の制約がありません。特にオンデマンド形式の場合、全社員が自身の好きな時間と場所で研修を受講できるという点で、柔軟性に優れています。
コンプライアンス研修の肝は、従業員がいかに内容を「自分ごと」として捉えられるかにあります。その点において、動画であれば抽象的なコンプライアンスの概念も視覚的に捉えられ、また事例もテキストで読むより実感を持って理解しやすいメリットがあります。さらに動画は繰り返して視聴できるので、知識の定着が図りやすいのも利点です。
コンプライアンスとは

▶︎参考リンク:組織で働く人のためのコンプライアンス
コンプライアンスとは、「社会規範・企業倫理を守ること、法令遵守」を意味する言葉です。一般的に「コンプライアンス=法令遵守」と捉えられやすいですが、法律だけでなく、社会的な規範や会社のルールといったソフトローへの順守も含まれます。これはつまり「法律を守ってさえいれば良い」わけではなく、時代に合わせて変化していく社会規範も含めて、柔軟に守っていく必要があることを意味します。
Schoo授業「組織で働く人のためのコンプライアンス」に登壇するコンプライアンスコンサルタントの大西 徳昭先生は、これらコンプライアンスの概念について「お天道様に恥じない行動」だと表現しています。すなわち誰に対しても胸を張れる行動こそが、コンプライアンスの本質なのです。
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コンプライアンスコンサルタント
Big West Brothers合同会社代表。通算37年間40ヵ国でグローバルビジネスを経験。グローバル経営・事業経験者としての目線と平時・有事双方の企業法務担当者としての経験を活かし、企業コンプライアンス戦略構築・不祥事対応・再発防止・企業風土変革等の実効的ソリューションをクライアント企業に提案・支援。自走支援・伴走型コンプライアンスコンサルティングを行っている。一方、セミナーでは他には無い斬新な切り口と受講者を本気にさせ自走・自立を促す独自のスタイルによりリピートが絶えない唯一無二の講師との定評を持つ。グローバル人財育成分野も大人気。BWB Home Page: http://www.bwbcs.co.jp/著作:「ビジネスパーソンの英語」(NHKEテレ・ラジオ英会話の人気講師・実弟の大西泰斗と共著)
02コンプライアンス研修の重要性
コンプライアンス研修は、企業の社会的信用や企業価値を守る上で不可欠の取り組みです。ハラスメントや情報漏洩、データ改ざんといった不祥事の発生は、企業の評判を落とし、経営にも大きな影響を与えます。
また、SNSの普及や社会の倫理観の変化により、以前は問題視されなかった行為も厳しく批判される時代となっています。そのため、全社員が単なる法令遵守に留まらず、社会的な規範や会社のルールの遵守も含めて、徹底していかなければなりません。
これらを全社員が「自分ごと」として考えてもらうために、コンプライアンス研修が求められているのです。
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03コンプライアンス研修に動画を利用するメリット
コンプライアンス研修に動画を利用するメリットは、以下のとおりです。
- ・時間・場所に縛られず全社員が平等に学べる
- ・受講履歴を管理しやすい
- ・反復学習により理解が深まる
- ・視覚的に学べて記憶に残りやすい
- ・さまざまな研修で繰り返し使える
動画研修は時間や場所の制約がないため、全社員へ一貫した内容を提供できます。また繰り返し視聴で理解を深め、視覚的な訴求で記憶に定着しやすいのも特長です。受講履歴の管理が容易で、多岐にわたる研修で繰り返し使えるため、効率的な運用が可能です。次で詳細を解説します。
時間・場所に縛られず全社員が平等に学べる
コンプライアンス研修に動画を用いるメリットの1つとして、時間や場所の制約を受けずに、全社員が平等に学べることが挙げられます。動画形式は、従来の集合研修と異なり、従業員が自身の都合の良い時に好きな場所で受講可能であり、多拠点展開の企業やシフト制勤務者にも対応できます。これにより、全ての従業員に一貫した研修内容を共有でき、情報のばらつきなく組織全体のコンプライアンス意識を均一に高めることが可能です。
受講履歴を管理しやすい
コンプライアンス研修に動画で実施することで、受講履歴の管理が格段に容易になります。全社員が研修対象者になることの多いコンプライアンス研修では、誰が受講を完了していないかを把握することが欠かせません。eラーニングのような動画形式であれば、誰がいつ見たのかをリアルタイムで計測することも可能です。
また、動画形式の利点は、視聴履歴や理解度テストの結果などをデータで収集・分析できる点にあります。これにより、未受講者の特定や、クイズ・小テストによる習熟度の可視化が可能となり、研修の徹底と効果的なフォローアップを効率的に行えます。
反復学習により理解が深まる
コンプライアンス研修を動画で行うと、反復学習が容易にでき、深い理解と知識の確実な定着が可能になります。一度で捉えきれなかった抽象的な概念や法律用語も、視覚と聴覚を通じて多角的に、自身のペースで学び直すことが可能です。
視覚的に学べて記憶に残りやすい
コンプライアンス研修に動画を用いるメリットとして、視覚的・聴覚的に訴えかけることで、内容がより深く記憶に残りやすい点も挙げられます。テキストや口頭説明では伝わりにくい抽象的なコンプライアンスの概念も、具体的な事例やリアルなドラマ形式のシナリオを映像として見せることで、従業員は「自分ごと」として捉え、直感的に理解できます。これにより、知識が単なる情報としてではなく、実践的な行動に結びつく深い理解と定着が促されます。
さまざまな研修で繰り返し使える
コンプライアンスはすべてのビジネスパーソンにとって重要なテーマであるため、コンプライアンス研修だけではなく、新入社員研修や管理職研修などの階層別研修で扱われることも多いです。また隣接するテーマとして、情報セキュリティ研修のテーマにもなり得ます。
そのため、コンプライアンス研修の動画教材があると、様々な研修で繰り返し活用することができます。また教材を一元化しておくことで、全ての従業員に一貫したコンプライアンスのメッセージを効率的に伝えられるだけでなく、法改正などがあった場合の更新もスムーズに対応できます。
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04コンプライアンス研修に動画を利用する際の注意点
ここまで見てきたように、コンプライアンス研修と動画教材は相性が良いですが、いくつか注意点もあります。具体的には、その手軽さゆえに視聴だけで終わるリスク、また内容が抽象的すぎると受講者の共感を得にくい点が挙げられます。さらに、法改正や社内ルール変更時には動画内容の更新に伴うコストが発生することも考慮する必要があるでしょう。
見ただけで終わってしまう
コンプライアンス研修に動画を利用する際の注意点として、受講者が「見ただけで終わってしまう」ことが挙げられます。動画は手軽に視聴できる反面、集合研修のような強制力がなく、個人のペースに任せるため、集中力が途切れ「流し見」になりがちです。そのため、確認テストやレポート提出を義務付けるなど、集中力を維持せざるを得ないような工夫をする必要があります。
内容が抽象的・汎用的すぎると共感が得られない
これは対面でのコンプライアンス研修にも共通しますが、内容が抽象的・汎用的すぎると共感が得られない点には注意が必要です。例えば、単なる定義や原則の説明に留まり、具体的な判断基準や自身の業界に特化した事例が不足すると、受講者は「自分ごと」として捉えにくく、知識が行動に結びつきません。対策として、リアルなシナリオや具体的な事例を通じて「どう行動すべきか」を明確に示す工夫が必要です。
法改正や社内ルール変更に対応する必要がある
法改正や社内ルール変更への対応が必要な点も、コンプライアンス研修に動画を用いる注意点として挙げられます。法律や社内規定が変更された際に、動画の内容を刷新する作業が発生します。古い情報のままでは研修効果が得られないばかりか、誤解を招くリスクもあるため、常に最新情報への更新体制を構築することが重要です。
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05おすすめのコンプライアンス研修動画
法人向けeラーニングを提供しているSchooには、以下のようなコンプライアンス研修動画が揃っています。
- ・組織で働く人のためのコンプライアンス
- ・商標権コンプライアンス - 全ビジネスパーソン向け
- ・経費のコンプライアンス - 全ビジネスパーソン向け
- ・ハラスメントを正しく知る - 全ビジネスパーソン向け
上記の動画以外にも、コンプライアンスに関する動画は多く用意しているので、詳細を見たい方は以下から参照してみてください。
▶︎参考リンク:コンプライアンス(コンプライアンス・研修)の全授業
組織で働く人のためのコンプライアンス
この動画は、全社員を対象にしたコンプライアンス研修におすすめの動画です。コンプライアンスの基礎を学ぶことができます。コンプライアンスが自分の身の回りの出来事と関わりの深いことだと認識し、コンプライアンス違反のない組織に向けて自身ができることを考えるような状態になることを目指します。
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商標権コンプライアンス - 全ビジネスパーソン向け
この動画では、全社員を対象に商標権にかかわるコンプライアンスを学ぶことができます。特にSNSやWEBサイトで発信をしている人や、販促活動に携わっている人は、必ず受講しておくべき内容となっています。商標権侵害になるケース・ならないケースの具体例や、TMマーク・Rマークの意味などを学び、商標権侵害にあたりうる日頃の行動を見直すことができるようになります。
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経費のコンプライアンス - 全ビジネスパーソン向け
この動画では、全社員が知っておくべき経費に関するコンプライアンスを学ぶことができます。通勤手当の不正受給や備品の横領など、ヒヤリハット事例を題材に、どんなことが不正になってしまうのか、それを防ぐためにどう気をつけたら良いかを学ぶことができます。自分自身が関わってしまうかもしれない事例を把握し、迷ったり違和感を抱いたりした時に報告・連絡・相談することができていることを、研修のゴールとしています。
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ハラスメントを正しく知る - 全ビジネスパーソン向け
この動画では、パワハラやセクハラ、マタハラなどの代表的なハラスメントについて、具体的な内容や判断基準を、法令や判例にそって学ぶことができます。また、ハラスメントの原因になり得る無意識の偏見や価値観の違いについても取り上げ、予防のために心がけるべきポイントについても紹介しています。
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06コンプライアンス研修に動画を活用する際のポイント
コンプライアンス研修に動画を活用する際、「見ただけで終わってしまう」という課題は多くの企業で聞かれます。この章では、動画視聴に留まらず、受講者の深い理解、内省、そして行動定着を促すための実践的な活用方法をご紹介します。
動画に関連した理解度テストの実施
コンプライアンス研修を動画で行う際は、動画に関連した理解度テストを実施しましょう。動画は手軽な反面、受講者が「流し見」で終わってしまうリスクもあります。そのため、テストを組み合わせることで、受講者の集中力を維持できるようになるはずです。
チームでの振り返り機会を設ける
動画を見ただけで終わってしまう状況を避けるために、動画視聴後にチームでの振り返り機会を設けると効果的です。動画内容に関する活発な意見交換を通じて、世代や立場が異なる社員間の相互理解を深めることができます。
グループワークやケーススタディと組み合わせる
「流し見」で終わってしまうのを避けるためには、グループワークやケーススタディと組み合わせることも効果的です。例えば、グループワークを実施して、動画で学んだ内容を具体的な状況に当てはめてアウトプットしてもらいます。これにより、「自分ごと」として深い理解が促され、実践的な行動への繋がりを強化できます。
社内ポータルやチャットで感想や気づきを共有する
視聴後に社内ポータルやチャットで感想や気づきを共有する場・機会を設けることも、動画視聴の集中力維持に役立ちます。学んだことを言語化し、アウトプットすることで、知識の定着を促進できます。また、他者との意見交換を通じて相互理解も深まり、1人で受講するだけでは得ることのできない気づきや視点を得るきっかけになるでしょう。
上司との1on1で動画内容に関する対話を取り入れる
アウトプットの機会として、上司との1on1を活用する方法もあります。コミュニケーションを取る機会の多い上司と対話をすることによって、これまでの発言や行動を内省する機会にもなるはずです。
定期的に動画の再視聴とアップデート内容の共有を行う
コンプライアンス研修は、定期的に動画の再視聴を促し、忘れないような工夫をすると良いでしょう。また、法改正や社内ルール変更された際は、逐一アップデート内容を共有してください。古い情報のままでは、誤解を招き、重大なリスクに繋がる危険性があります。受講者が常に最新の知識を持ち、実践できるよう、継続的な情報提供と学習機会の確保が成功の鍵です。
07コンプライアンス研修動画の調達方法
コンプライアンス研修を動画で実施する場合、その動画を作成または外部から調達する必要があります。この章では、コンプライアンス研修動画の主な準備方法として、1.自社で制作、2.外部の動画を購入、3.サブスクリプションの活用の3つを紹介します。
自社での制作
1つ目の方法は、自社で動画を制作することです。自社制作のメリットとして、自社が実施したい研修内容にすることができ、内容の自由度が高い点があります。一方で、法改正対応や社内規則の変更があった場合、再度動画を作成しなければならないという工数はデメリットとして考慮しなければなりません。また、自社で講師を担える人材がいるのか、受講者を飽きさせない工夫を凝らすことができるかなど、自社制作には注意しなければならない点も多くあります。
動画買い取り
研修用コンテンツの制作をしている会社から、動画を購入するという方法もあります。この方法のメリットは、制作リソースがかからないことです。また、動画制作のプロが作成した動画なので、一定の品質が担保されていることも利点と言えるでしょう。
一方、自社での製作と同様に、法改正などがあった場合は再度購入が必要となります。また、研修として受講者を管理・把握したい場合は、受講管理システム(LMS)が必要になることにも注意が必要です。
サブスクリプションの利用
最後にご紹介するのが、サブスクリプション型のeラーニングサービスを活用する方法です。この方法は、制作リソースがかからないだけでなく、法改正などの対応もベンダー側が対応してくれるので、工数負担という面では最も手軽な方法と言えるでしょう。また、多くの企業ではLMSもセットで提供しているので、受講管理も追加の費用や工数をかけずに行えます。
一方で、サブスクリプション型は継続的な利用料が発生します。契約形態は企業によってさまざまですが、もし年間契約の場合は、単発のコンプライアンス研修だけを目的に使用するとかえって高コストになってしまうこともあるでしょう。そのため、階層別研修やDX研修など、その他の研修にも活用でき、利用料が無駄にならないようなサービスを選ぶようにすることがおすすめです。
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08まとめ
コンプライアンス研修に動画を活用することは、時間・場所の制約なく全社員に情報を届け、反復学習を促す有効な手段です。しかし、単に「見ただけ」で終わらせず、深い理解と行動定着を促すには工夫が不可欠です。
そのためには、動画視聴後の理解度テスト、グループワーク、チームでの振り返り、上司との1on1など、多様なアウトプット機会を設けることが重要です。また、法改正に対応するため、定期的な更新と再視聴も欠かせません。
研修は「目的・対象・運用体制の明確化」、「理解促進の仕掛けの組み込み」、「受講データをもとに効果検証」の3ステップで設計し、継続的に改善することで、より効果的なコンプライアンス意識の醸成が可能です。