リカレント教育とは｜リスキリングとの違いや課題について紹介

01リカレント教育とは

リカレント教育とは、「社会人が必要に応じて教育機関に再び入り、仕事で求められる能力を自分のタイミングで学び直すこと」です。

リカレント（recurrent）とは、「繰り返す」・「循環する」といった意味です。欧米におけるリカレント教育は、仕事を辞め、教育機関で学び直した後に、再就職を繰り返すという意味で用いられますが、日本においては職場を離れずに学び直すこともリカレント教育と呼んでいます。

厚生労働省・内閣府におけるリカレント教育の定義

リカレント教育の定義は、各省庁によって異なります。まず、厚生労働省は以下のようにリカレント教育を定義しています。

学校教育からいったん離れたあとも、それぞれのタイミングで学び直し、仕事で求められる能力を磨き続けていくことがますます重要になっています。このための社会人の学びをリカレント教育と呼んでおり...

▶︎参考：厚生労働省｜リカレント教育

また、内閣府大臣官房政府広報室が管轄している政府広報オンラインでは、以下のようにリカレント教育を定義しています。

リカレント教育とは、学校教育からいったん離れて社会に出た後も、それぞれの人の必要なタイミングで再び教育を受け、仕事と教育を繰り返すことです。日本では、仕事を休まず学び直すスタイルもリカレント教育に含まれ、社会人になってから自分の仕事に関する専門的な知識やスキルを学ぶため、「社会人の学び直し」とも呼ばれます。

▶︎参考：政府広報オンライン｜「学び」に遅すぎはない！社会人の学び直し「リカレント教育」

つまり、これらの定義を元に考えると、リカレント教育とは「社会人になった後も、仕事で求められる能力を自分のタイミングで学び直すこと」と言えそうです。

リカレント教育の歴史

リカレント教育という言葉は、1969年5月にベルサイユで開かれた第6回ヨーロッパ文部大臣会議で、スウェーデンの文部大臣であったパルメ氏のスピーチに初めて使われたと言われています。その後、1973年にOECDが「リカレント教育一生涯学習のための戦略」という報告書をまとめたことにより、リカレント教育の概念は確立しました。

当時の世界経済は産業変化の速度が著しく、知識や情報の陳腐化の速度も速く、常に新しい知識を学習し続ける必要があり、その解決策・手段としてリカレント教育に注目が集まったという背景があります。

リカレント教育の実施状況

内閣府の資料によると、OECD諸国における大学・大学院への進学割合は、日本はかなり低い結果となっています。25歳以上で大学に通い直しているのは、わずか2.5%しかいないようです。

▶︎参考：内閣府｜リカレント教育の現状

02リカレント教育とリスキリング・生涯学習の違い

リカレント教育の類似用語には、リスキリング・生涯学習があります。各用語の違いは、以下のように整理できます。

リカレント教育は、学習者本人が自発的に仕事に関する知識やスキルを学ぶのに対して、リスキリングは企業が主導して社員に知識やスキルを学んでもらうという違いがあります。また、生涯学習は自発的に学習するものの、仕事に関係しない学習内容も含まれるという点が異なります。

リカレント教育とリスキリングの違い

リカレント教育とリスキリングの違いとしては、主に実施責任が企業か個人かという違いがあります。それぞれの違いをまとめたものが、以下の表です。

メディアの発信において、リスキリングとリカレント教育は共に「学び直し」と定義されることが多いですが、背景や目的など様々な点で違いがあり、同義で語るべきでは無いということがわかります。

リカレント教育と生涯学習の違い

リカレント教育と生涯学習は、どちらも年齢を重ねても学び続けるという点で共通しています。しかし、学習内容に違いがあります。

生涯学習は、仕事に関する知識やスキルに限定されず、趣味やスポーツなども学習内容に含みます。一方で、リカレント教育は諸資格やビジネススキルなど、仕事に関するものが中心です。

しかし海外では生涯教育を生涯的に働くための学習と捉えており、リカレント教育とほぼ同一のものと認識されることも多いです。

03リカレント教育への注目が高まる背景

リカレント教育への注目が高まっている背景として、主に以下の３つの"変化"があります。

医療技術の発展により人生100年時代も現実的なものとなっています。さらに、VUCAと呼ばれる未来の見通しを立てることが難しい時代にも突入したことにより、社会人になっても学び続ける必要性が増しているのです。

1.技術革新による社会の変化（Society 5.0）

リカレント教育への注目が高まる背景として、まず挙げられるのはSociety5.0と呼ばれる技術革新による社会の変化です。Society 5.0とは技術革新によって現実空間とオンライン空間を融合させつなぎ合わせることで、経済成長や課題解決を図ることのできる社会のことです。

Society 5.0の「5.0」とは狩猟社会（Society 1.0）、農耕社会（Society 2.0）、工業社会（Society 3.0）、情報社会（Society 4.0）に続いて発展していく新たな社会という意味合いを持っています。このSociety 5.0は、2030年ごろ起こると予測されている「第4次産業革命」に続いて到来すると言われています。このような変化に向けて新たな能力や知識の獲得が必要な今、リカレント教育への注目度が高まっているのです。

▶︎参考：内閣府「society5.0とは」

2.年功序列・終身雇用制の変化

これまでの日本では、年功序列制や終身雇用制が一般的でしたが、これらがジョブ型雇用に変化しつつあることもリカレント教育への関心を高めてる理由の1つです。

ジョブ型雇用とは、企業にとって必要なスキル、経験、資格などを持つ人材を、職務内容などを限定して採用する雇用方法のことで、変化の激しい時代に対応するためにジョブ型を徐々に取り入れる企業も増えています。

このジョブ型は良くも悪くも実力主義の側面があります。良い側面は、実力主義なので実力のある人は高い給与をもらい、貴重な経験を積み重ねることができるという点です。負の側面は、能力が足りず不要と見做されると、仕事を失うことになるという点にあります。

このような雇用形態の変化によって、学び続けることの重要性が高まり、教育機関でアカデミックな知識を身につけるリカレント教育にも注目が集まっているのです。

3.ライフステージの変化

ライフステージの変化も、リカレント教育に注目が集まっている背景としてあります。従来の日本人の基本的なライフステージは、「教育を受け学ぶ時期」・「仕事をする時期」・「引退後」の３つで構成されていました。

しかし、現在は人生100年時代になり、健康でいられる時間が増えました。そのため、「引退後」というライフステージの期間が短くなりつつあります。

働く期間が伸びるということは、スキルや知識のアップデートも必要になるということです。例えば、30年前においてはExcelを使いこなせる人はIT人材として需要が高かったかもしれません。しかし、現在ではExcelにAIが登載され、実施したいことを文章にすることができれば、誰でもAIでExcelを使えるようになっています。

このような技術革新によるスキルの衰退が頻繁に起こることが予想される現代において、定期的に学び直すリカレント教育が注目を集めているのです。

04リカレント教育のメリット

リカレント教育のメリットは、学問・学術的な知識を得ることにより、専門性を高めたり、希少性を高めることができる点にあります。経団連が実施した調査でも、リカレント教育に期待する点として、「特定職種の実務に必要な専門知識・技能の習得」が69.4%で最も高いという結果となっています。

▶︎参考：一般社団法人 日本経済団体連合会｜「大学等が実施するリカレント教育に関するアンケート調査」結果報告

1.専門性の向上

リカレント教育のメリットは、専門性の向上にあります。自身の仕事に対して、学問・学術的な知見から学び直すことで、より専門的な深い知見を基に業務へ取り組むことができるようになります。

リカレント教育は教育機関で学び直すことであり、教育機関は最先端の研究機関でもあります。そのため、会社では得られない知見も得ることができるでしょう。

2.希少性が高まる

リカレント教育は、人材の希少性を高めることにも繋がります。市場価値を決める要因の1つには希少性があり、需要のあるスキルを僅かな人しか持っていない場合、その人材の希少性は高いと言えるでしょう。

この希少性は、専門性の掛け合わせでも作ることができます。営業とマーケティング、デザインとプログラミングのように、専門性を掛け合わせた人材は希少性が高く、市場価値が高い人材となることが多いです。

一方で、希少性を高めようと色々なことに手を出すと、器用貧乏となってしまう恐れもあります。そのため、自身の軸は何で、その軸を強化するために何の知見を深めれば良いのかを戦略的に考える必要があります。

05リカレント教育の課題

リカレント教育は、学問的な知見を得ることができ、専門性の高い人材となる方法として注目を集めていますが、日本では浸透していないのが現状です。

日本で浸透しない理由としては、主に以下が挙げられます。

そもそも、日本人は自身に対しての教育投資をしないという特性があります。学習意欲があっても、リカレント教育の特長として教育機関で学ぶという条件が加わるため、費用的な負担で断念する人もいるでしょう。さらに、費用負担の問題が解決されても、まだまだ年功序列的な文化が残っている企業もあり、給与や待遇といった面でのメリットを享受できないので、学び直す意義を感じられないという人もいるでしょう。

1.そもそも日本人は学ばない

パーソル総合研究所 「グローバル就業実態・成長意識調査（2022年）」によると、主体的に学んでいる人の割合は52.6%となっており、諸外国に劣っているというのが現状です。

この要因には、終身雇用が前提かつ年功序列だった日本企業の文化が大きく影響しています。日本企業はこれまで研修・OJTを中心とした人材育成を続けてきたので、仕事に対して必要な学びは会社が与えるものという文化は未だに根強く残っています。

このような文化が残っているため、わざわざ教育機関で主体的に自身の専門性を高めるリカレント教育に取り組もうとする人が少ないのです。

▶︎参考：パーソル総合研究所 「グローバル就業実態・成長意識調査（2022年）」

2.費用の負担がかかる

リカレント教育は教育機関で学び直すので、費用負担も大きなものとなります。私立であれば年間100万円程度の費用はかかるので、そもそもリカレント教育に投資できる人の総量は多くないのが現状です。

この課題を解決するためには、費用負担の少ない国立大学を選択するか、企業が費用負担をするかの2択があります。

国立大学に学びたい内容や、師事したい教授がいれば良いですが、特定の私立でしか学びたい内容を得られないのであれば、選択肢は狭まります。また、企業の費用負担は一部の企業で導入していることも見られますが、人材流動性の高まった現代において、投資しても外部に流出してしまうという危険性を考える企業も少なくありません。

3.学んだ結果として報酬が得られない

リカレント教育が浸透しない背景には、学んだ結果として報酬が得られないという課題もあります。

ジョブ型雇用であれば特定のスキルや資格を保有している人は、給与がいくら上がると明記されていることがほとんどです。一方で、日本はまだまだメンバーシップ型雇用であるので、学んだ結果が給与に反映されにくいという課題があるのです。

また、リカレント教育で学んだ内容が資格で証明することができるものであれば、上記の報酬制度の見直しで解決される道も見えますが、資格で証明できないものもあるでしょう。これは企業側に問題があるというのも一概に言えず、いかに人材に投資することが会社の成長に寄与すると、企業が信じることができるかという側面が強いように思います。

06企業におけるリカレント教育の導入ポイント

ここでは企業におけるリカレント教育を導入する際のポイントについて解説します。実際にリカレント教育を導入するには、いくつか準備が必要です。具体的にどのような手順で行うべきなのかを理解し、効率的にリカレント教育を導入しましょう。ポイントは以下の3つです。

1.社員の学習環境を整備する

まず行うのは社員の学習環境の整備です。具体的な整備方法としては以下の３つが挙げられます。

学習ツールの導入

▲学習ツール「Schoo for Business」の授業一例

学習教材を提供している外部企業などのツールを利用することで、社内で学習教材や内容を全て用意するよりも簡単に学習教材を確保することができます。また、様々あるツールから自社に合ったものを選ぶことができるのも利点です。Schoo for Businessの提供するオンライン学習サービスでは定額で8,500本の授業を自由に受けることができます。また、取り扱いたい内容に応じてコンテンツを選び、自社だけのカリキュラムを組むこともできます。 1ID 1,650円で受け放題8,500本のコンテンツから独自にカリキュラムを組むことも可能です。

▶︎Schooのオンライン学習ツールについて詳しく見る

柔軟な勤務形態の導入

社員が働くことと両立して学習するためには、学習時間を確保しやすくする必要があります。フレックス制や時短勤務などを取り入れることによって社員が時間的余裕を作れるような環境を整えることが大切です。

受講費用の補助

リカレント教育を社員が受けるには受講費用がかかります。費用は受講方法や機関などにより様々ですが、ある程度の費用負担やサポート体制を充実させることで受講を促進することができます。

2.適切な評価制度を整える

リカレント教育をしっかり実施するには、その成果を制度として正当に評価できる必要があります。その後の仕事や人事評価に教育の成果を反映していける制度を整備していきましょう。

3.対象や目的ごとに定義を明確にする

リカレント教育を実際に行う前に、実施の対象とその目的を明確化しましょう。対象や目的に応じてニーズに適した内容の学習を行っていく必要があります。例えば特定の業務を行う社員を対象とする場合、その業務に直結したスキルや知識を学習内容に盛り込むことで効率的に学習することができます。一方で管理職や中堅社員を対象とする場合には将来的なキャリアパスを見越した発展的な知識やスキルを学んでいく必要があります。このように、教育の目的や対象に合わせて柔軟に学習内容を調整することが大切です。

07リカレント教育に活用できるプログラム

リカレント教育に活用できるプログラムとして、文部科学省が設けた「職業実践力育成プログラム（BP）認定制度」があります。 職業実践力育成プログラム認定制度は、社会人のリカレント教育に役立つプログラムを提供しています。大学や高等教育機関が実施するこのプログラムは、職業に必要な実践的・専門的スキルを強化することを目的としており、文部科学大臣によって認定されます。この制度により、社会人が職業能力を向上させるための学び直しの選択肢が増え、企業や社会全体のニーズに対応したスキルアップが可能になります。

▶︎参考：文部科学省「職業実践力育成プログラム（BP）認定制度について」

07リカレント教育の支援制度

ここでは、リカレント教育に関する既存の支援制度について紹介します。これらの支援制度を有効活用することで少ない負担でリカレント教育を受けることができます。リカレント教育における支援制度は以下の4つです。

▶︎参考：厚生労働省「リカレント教育について」

1.教育訓練給付金

教育訓練給付金は、対象となっている講座を修了した際に受講費用の20~70%を受け取ることができるというものです。教育訓練の内容に伴って給付される金額が異なります。

2.キャリアコンサルティング

キャリアコンサルティングとは、労働者のキャリアや職業生活に関して相談に乗り、アドバイスや指導を行うことです。キャリアコンサルティングを適宜受けることで、社員が自身の今後のキャリアやパフォーマンスの向上に必要なスキルについて改めて認識することができます。

3.公的職業訓練（ハロートレーニング）

公的職業訓練（ハロートレーニング）では、希望している職業で必要とされているスキルや知識を無料で学ぶことができます。雇用保険の対象外であっても一定の条件を満たしていれば訓練を受けることが可能です。

4.高等職業訓練促進給付金

高等職業訓練促進給付金とは、ひとり親の人が国家資格や民間の諸資格の勉強をする際に受け取ることのできる給付金です。看護師などの国家資格はもちろん、LPI認定資格などのデジタル分野における民間資格も対象となっています。

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■資料内容抜粋
・大人たちが学び続ける「Schoo for Business」とは？
・研修への活用方法
・自己啓発への活用方法 など

08リカレント教育に取り組む企業事例

この章ではリカレント教育に取り組む企業の事例を紹介いたします。

▶︎参考：経済産業省｜イノベーション創出のためのリカレント教育 事例集

AGC株式会社

AGC株式会社では、新素材や新技術の開発において、関連する研究を行う国内大学と接点があり、必要性に応じて社員を当該大学・大学院の研究室に派遣しています。

また、経営候補人財を中心に国内大学のプログラムに派遣。海外ビジネススクールにも経営候補人財の育成を目的に人財を派遣しています。博士号取得の支援も行っており、国内の大学、海外の大学の双方を活用しているようです。

SCSK株式会社

SCSK株式会社では、主体的に学び続ける文化を醸成するために、「コツ活」を実施しています。年2回、業務時間外に行った自己研鑽活動の申請により、申請者全員への図書カード支給や抽選で学ぶ機会（教育コンテンツ）を提供しています。

この施策の特徴としては、研修や資格取得だけでなく、読書やコミュニティ・公的活動も幅広く「学び」として認定している点にあります。さらに、資格取得に応じた報奨金や全社員への5,000円/月の学び手当を支給しており、金銭的な支援も行っている点も特筆すべきでしょう。

味の素株式会社

味の素株式会社では、階層別プログラムに加え、コアとなる能力やビジネススキル等を磨く選択型プログラム、選抜制のグローバル＆グループプログラムなどの育成プログラムを実施しています。また、必須で受講させるものは減らし、社員の自律的なキャリア開発を尊重しているという点も特徴的です。

コニカミノルタ株式会社

コニカミノルタ株式会社は、組織をエンパワーできる人財やイノベーション創出し続ける人財、企業変革に必要な人財を育成するため、複線型人事制度を導入しています。また、持続的な成長を実現するために、次世代リーダー育成を目的とした幹部育成プログラムや計画的な育成（サクセッションプラン実行）等も実施しています。

09学び直しの支援｜Schoo for Business

Schoo for Businessでは、約8,500本の授業をご用意しており、様々な種類の研修に対応しています。階層別研修やDX研修なども実施でき、さらにアセスメント機能も標準で備わっています。また、自律学習の支援ツールとしても活用いただいており、「主体的に学び、成長する人材」の育成を目的にして、ご導入いただくことが多いです。

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研修と自己啓発を両方行うことができる

Schooは社員研修にも自己啓発にも利用できるオンライン学習サービスです。通常の研修動画は、研修に特化したものが多く、社員の自己啓発には向かないものも少なくありません。しかし、Schooの約8,500本にも上る授業では、研修系の内容から自己啓発に役立つ内容まで幅広く網羅しているため、研修と自己啓発の双方の効果を得ることができるのです。

導入実績

Schoo for Businessは、大企業から中小企業まで幅広い企業にご導入いただいております。利用用途も各社さまざまで、階層別研修やDX研修としての利用もあれば、自律学習としての利用もあり、キャリア開発の目的で導入いただくこともあります。

導入事例も掲載しているので、ご興味のあるものがあれば一読いただけますと幸いです。以下から資料請求いただくことで導入事例集もプレゼントしております。そちらも併せて参考にいただけますと幸いです。

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10まとめ

リカレント教育を含む「学び直し」の概念について、日本ではまだ浸透しきっていない部分が多くあります。転職やキャリアアップのために新たな知識やスキルを身につけることももちろん重要ですが、生涯的に主体的に働いていくために、リカレント教育を通して幅広く知見を深めていくことが大切です。また社員が働きながら学んでいくには、企業側の率先した環境整備が欠かせません。労働形態の多様化や復職支援の充実を積極的に促すことで、リカレント教育を社内に普及させ、学習効果を得ることができます。