公開日:2020/05/08
更新日:2022/09/22

人材育成は目標設定から始まる|効果的な目標設定をするための4つのポイント

人材育成は目標設定から始まる|効果的な目標設定をするための4つのポイント | オンライン研修・人材育成 - Schoo(スクー)法人・企業向けサービス

人材育成を会社内で浸透させるには、適切な目標設定をすることが鍵になります。効果的な人材育成を行うために、目標設定をする上で重要なポイントは4つあります。それらを押さえておくことで、人材育成を会社内に根付かせることは十分に可能でしょう。この記事では、効果的な目標設定をするための4つのポイントを中心に、企業として人材育成をする上での目標設定もご紹介します。

 

01人材育成において目標設定が必要な理由

業務への意識向上

目標設定をすることで、日々の業務は驚くほど改善されます。具体的な数値目標を設定することによって、自分がいま何をしなければいけないのか、目標を達成するためには何をしなければいけないのかを見える化できます。見える化することによって、社員の意識向上に繋がるだけでなく、社員を束ねる管理職の意識も向上するはずです。自分がマネジメントしている社員に目標を達成させてあげるためには、自分はどのような働きかけをすればいいのかといった思考になることで、企業全体の意識統一も計れるでしょう。また、目標を達成するしないに関わらず、目標に向かって日々の業務を遂行していくことによって、普段では気にしていなかった無駄な作業などが効率化されるなど、様々なメリットも得られます。

社員の成長を把握

社員の成長を定量的な指標で判断をするのは、非常に難しいでしょう。しかし、具体的な数値目標を設定することによって、目標の達成度合いを見ることができるようになります。その達成度合いで一定の評価を社員に与えることができ、また社員の成長も把握できるようになるはずです。ただし、人材育成の目標設定は具体的な数値に落とし込むことが難しい部分もあるので、いかに目標設定を具体化し、数値で判断できるようになるまで練り込むことができるかが人材育成を行う上の鍵となります。

会社の成長への寄与

会社のKGIが部署のKGIになり、それが社員それぞれのKGIになるはずです。そのため社員の目標達成が会社としての目標達成になります。これは売上に関しての目標に限らず、人材育成の目標設定においても同じことが言えるでしょう。業績に対しての目標設定を人材育成に落とし込んでいけば、さらなる成長が期待できるはずです。また、人材育成と業績に対しての目標設定を別に設定する場合でも、社員が成長することによって、回り回って会社の成長に寄与します。

 

02人材育成を効果的に行うための目標設定の4つのポイント

実際に顔を合わせて行う研修とは異なり、戸惑いが生じるかもしれませんが、ツールの使い方をしっかりと把握すれば、スムーズに進めることができるでしょう。 ただし、より効果的なオンライングループディスカッションにするためにはしっかりとした事前準備が必要です。 ここでは、そのポイントを解説します。

1:出来るだけ具体的に目標を設定する

目標はできるだけ具体的に設定しましょう。抽象的な目標を設定してしまうと、どのような行動をすれば良いかが不透明になり、目標が形骸化する可能性があります。手段が目的化してしまわないように、社員の成長というのを何で判断するかを決め、各社員に具体的な目標を落とし込みましょう。

2:実現可能な目標を設定する

目標は達成するために設定する必要があります。達成できない目標を与えてしまうと、「こんなこと言われても」と、そもそも達成するための努力をする気力すら湧かないでしょう。そのため、努力すれば実現可能な目標を設定することが非常に重要になります。また、安易に達成できてしまう目標を与えても、努力しなくていいという発想になりかねません。したがって、「努力すれば達成できるが、努力しないと達成できない」という絶妙な目標設定をする必要があるのです。

3:定量的な目標を設定する

目標は出来るだけ定量で判断できるようにしましょう。定性的な目標設定は主観が混ざってしまう可能性が大いにあり、達成したか否かの判断もしにくくなります。管理職側としても定性目標を立ててしまうと、評価をする際に主観が入ってしまい、最悪の場合では好き嫌いで評価がつけられてしまう恐れすらあるでしょう。そのような主観が入った評価は、社員の中で納得が行かず不満となることも多く、離職率の上昇に繋がってしまう可能性もあります。そのため、平等な評価をするためにも、出来るだけ定量目標を設定するようにしましょう。

4:期日を切れる目標にする

期日がない目標は目標ではありません。いつまでに何を達成するのかを決めないと、行動に繋がりにくく、目標が形骸化する恐れがあります。また、期日がないと評価する側もいつ評価すればいいかわからず、いつの間にか管理者の頭の中からも目標が消え去っているかもしれません。そのため、目標設定する上では、それをいつまでに達成するのかも一緒に決めるべきです。多くの場合は半期・四半期で目標設定をすると思うので、それに合わせて期日を設定するといいでしょう。

目標に関するSchooの授業1:人事考課とフィードバックの方法

人事考課とフィードバックの方法
 
  • パーソルキャリア株式会社/IT領域法人営業部 部長

    パーソルキャリア株式会社(旧:株式会社インテリジェンス)にてキャリアアドバイザーとして約2000名のエンジニアに転職支援サービスを提供。 2010年よりマネジャーとしてキャリアアドバイザー育成、面接力UP講座の講師、各企業の採用イベントでの講演等に従事。 現在は法人営業としてIT・インターネット業界の法人のお客様に向け、採用競争力向上に貢献すべく奮闘中。 所有資格:国家資格キャリアコンサルタント/米国CCE.Inc認定 GCDF-japanキャリアカウンセラー

人事考課とフィードバックの方法

目標に関するSchooの授業2:計算ずくで数値目標を達成する方法

計算ずくで数値目標を達成する方法
 
  • 株式会社らしさラボ代表取締役

    1969年京都生まれ。 1991年リクルートグループ入社。 4万件を超える訪問営業を通じて学んだ、「ムダを行動を徹底的に省き、期待を超える行動のみに集中する」というポリシーで9割を超えるリピートと、平均の10倍の紹介数を獲得。 残業せずに、プレイヤー部門とマネージャー部門の両部門で年間全国トップ表彰を4回受賞するなど、累計40回以上の社内表彰を受け、その後、営業部長、株式会社フロムエーキャリアの代表取締役を歴任。 2011年、企業研修を提供する、株式会社らしさラボを設立。短時間で圧倒的な成果を上げるため、成果が上がらない原因になっている仕事の無駄や、思い込みを徹底的に洗い出し、それらを捨てることの大切さを説くべく、自ら年間200回を超える研修をさまざまな業種の企業に提供している。 なかでも、本書の元となったプレイングマネジャー向けの研修は、95%という驚異的なリピート率を誇り、これまで12000人以上が受講。大手企業を中心とするクライアントから厚い信頼を得ている。 著書に、『面倒な“やりとり”がシンプルになる仕事のコツ48』(小社)、『残業ゼロの人の段取りのキホン』(すばる舎)、『強いチームをつくる! リーダーの心得』(明日香出版社)など多数。

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目標に関するSchooの授業3:ラグビーから学んだ「目標達成の逆算思考と段取り力」

ラグビーから学んだ「目標達成の逆算思考と段取り力」
 
  • 人材育成プロデューサー 元U17/18ラグビー日本代表コーチ

    1979年大阪府生まれ。 ラグビーを始めるため名門・啓光学園中学・高校、同志社大学に進学し、SH(スクラムハーフ)として活躍。 同志社大学卒業後は、ラグビーの本場ニュージーランド留学を経て、ジャパンラグビートップリーグ・クボタスピアーズでトップリーガーとして選手生活を送り、2006年に引退。 引退後は、株式会社クボタにて、法務部、広告宣伝部で従事するなど社業に専念する。 2012年に日本ラグビーフットボール協会リソースコーチ(協会から任命を受けたトップコーチ)となり、U17、U18ラグビー日本代表コーチを歴任するなど、特にユース世代選手の発掘・育成・強化に携わる。 2016年には約15年勤務した株式会社クボタを退社し、人材育成プロデュース事業、スポーツコーチング事業を主に展開する「Work Life Brand」を設立し、代表に就任。 全国屈指の強豪チームである奈良県御所実業高校ラグビー部をはじめ全国12チームをディレクション(指導)する。 テレビ解説、ラジオなどのメディアにも出演中。

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03企業としての人材育成の目標設定

離職率

最近では転職市場が活発になってきたため、離職率の上昇を危機感に思っている企業も多いはずです。せっかく人材育成に投資をしても、優秀な社員が次々と辞めていくようでは費用対効果が悪く、人材育成への投資は行わないという結論に至ってしまってもおかしくありません。しかし、それは負のスパイラルを引き起こします。人材育成への投資を行わないと、「この会社では成長できない」と感じてしまう社員も増え、成長を望む優秀な社員が離職をしてしまう。それが続くと会社の業績がどんどん落ち込んでいき、人材育成に投資する余裕がなくなる。こうして社員が成長しない企業が生まれていくのです。そのため、離職率を低下させるという目標設定をする企業も少なくなく、数値として見ることもできるのでおすすめです。

新入社員の定着率

新入社員の定着率も離職率に近いですが、指標の1つとして有効です。「3年経ったら転職」という言葉が広まるぐらい、新入社員の定着率は問題になっています。特に新卒採用にかけたコストや新入社員研修にかけたコストを3年で回収することは難しく、いかに新入社員の定着率をあげるかは、今後の新入社員の採用に多大な影響を与えるでしょう。新入社員は企業理念や文化への共感度も大きく、ゆくゆくは会社の核となる人材のため、出来るだけ新入社員の定着率を上げることができるかは企業の成長にも繋がってくるのです。

業績の成長率

業績の成長率を、企業としての人材育成の目標に設定する企業も中にはあります。その多くは離職率が低い、または離職率が高いことは課題としていない企業です。前者においては、大企業に多く見られ、一定水準以上の給与であったり、社会的ステータスが得られているので離職率が低いという場合が多く、後者はベンチャー企業に多く見られ、離職しても仕方がないと割り切っていることが多いです。いずれの場合でも、人材育成は重要と感じており、業績の成長率を指標として用いることが一般的です。

 

04人材育成の目標を設定する手順

社員それぞれの目標を設定するには、組織全体の目標を考慮した上で決めていくことが定着率の改善や業績向上につながります。ここでは、人材育成の目標を設定する手順について解説します。

企業の目標から各社員の役割を明確にする

まず、業績などの企業全体の目標から、それを達成するための事業部や部署の目標数値を振り分け、そこから社員の目標を設定することが大切です。企業としての目標にそぐわないものだと納得感がなく、不満につながります。 また、振り分けた目標に対して誰が責任を負うのかといった社員の役割も明確にすることが大切です。社員間で目標が過剰に偏ってしまうと、不満につながるだけでなく組織のパフォーマンスも低下してしまいます。 そのため、まずは企業全体の目標から社員の役割を明確にすることが大切なのです。

目標数値を決める

事業部や部署へ目標を振り分けたら、社員それぞれの具体的な目標数値を決めます。目標数値は売上などの金額的なものだけでなく、改善や向上、減らすといった形で職種に合わせて決定していくことが望ましいです。 例えば、営業職では「顧客単価を10%向上させる」、事務職であれば「請求処理に係るミスを0件に減らす」といったことが考えられます。それぞれの社員の役割に合わせた目標数値を考えることが大切です。

計画表を作成する

設定した目標は達成状況が確認しやすいよう、計画表にまとめておくことが大切です。その際には、どのような目標数値をいつまでに・どのように達成するかを明確にしておくことが重要です。定期的に確認することで、今後のアクションプランを修正することができます。

 

05人材育成において設定した目標を管理するポイント

人材育成の目標は設定するだけでなく、達成に向けて管理していくことも重要です。ここでは、目標管理のポイントについて解説します。

定期的に進捗確認の機会を作る

目標の対象期間は半年や1年といった長い期間で設定されるものが多いので、1か月ごとなど定期的に進捗を確認することが大切です。 確認方法としては、上司と部下と個別面談を行い、進捗の確認や今後の行動の修正を図ることが一般的です。 進捗が悪い社員は目標達成に向けてどうすればいいかわからなかったり、何かに躓いている可能性があります。その際には、上司も解決に向けて一緒に考える姿勢が大切です。そして、答えを上司が教えるのではなく、解決のヒントを教えて考えさせることが部下の成長にもつながります。

結果だけでなくプロセスも確認する

目標に対して、どのように取り組んだのかというプロセスを確認することも大切です。人材育成は中長期にわたって社員の主体性を醸成し、企業の目標を達成する人材を育成することが目的です。目標へのプロセスを分析することで、改善が必要な要素を特定し、行動変容を促すことにもつながります。


 

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06企業の人材育成にはSchooがおすすめ

Schooビジネスプランでは約6000本の授業をご用意しており、様々な種類の研修に対応しています。その上、自己啓発にも効果的な内容の講座を毎日配信しているため、研修と自己啓発の両方に対応することができるシステムになっています。研修と自己啓発を掛け合わせることにより、誰かに要求されて学ぶのではなく、自発的に学び、成長していく人材を育成することが可能になります。ここでは、Schooビジネスプランの具体的な活用方法と、特徴、さらにはどのようなメリットがあるのかを解説します。

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1.研修と自己啓発を両方行うことができる

schooビジネスプランは社員研修にも自己啓発にも利用できるオンライン学習サービスです。通常の研修動画は、研修に特化したものが多く、社員の自己啓発には向かないものも少なくありません。しかし、Schooの約6000本にも上る授業では、研修系の内容から自己啓発に役立つ内容まで幅広く網羅しているため、研修と自己啓発の双方の効果を得ることができるのです。

2.自発的に学ぶ人材を育成できる

上記でも説明したように、Schooでは約6000本もの動画を用意している上に、毎日新しいトピックに関する動画が配信されるため、研修に加えて自ら学び、成長する人材の育成が可能です。近年の社会のグローバル化やテクノロジーの進化などにより、企業を取り巻く環境が刻々と変化しています。それに伴い、社員の業務内容や求められるスキルも早いスパンで変化しています。このような予測のつかない時代の中で会社の競争力を維持するためには、社員一人一人が自発的に学び、成長させ続けることができる環境、いわば「学び続ける組織」になることが必要です。

Schooビジネスプランでは、体系的な社員研修だけでなく、自己啓発を通じて自発的に学び、成長できる人材を育成することが可能です。

3.受講者の学習状況を把握し、人材育成に役立てることができる

Schooビジネスプランには学習管理機能が備わっているため、社員の学習進捗度を常に可視化することができる上に、受講者がどんな内容の講座をどれくらいの長さ見ていたのかも把握することができるため、社員のキャリアプランの傾向を掴むことも可能です。ここでは学習管理機能の使い方を簡単に解説します。

管理画面の使い方2

管理画面では受講者それぞれの総受講時間を管理者が確認できるようになっており、いつ見たのか、いくつの講座を見たのか、どのくらいの時間見たのか、ということが一目でわかるようになっています。

管理画面の使い方1

さらに、受講履歴からは受講者がどのような分野の動画を頻繁に見ているかが簡単にわかるようになっており、受講者の興味のある分野を可視化することが可能です。これにより、社員がどのようなキャリアプランを持っているのかを把握できるだけでなく、社員のモチベーションを高めながら人材育成するためのヒントを得ることができます。

さらに、社員に自己啓発を目的として受講してもらっている場合、社員がどのような内容の授業を受講する傾向があるのかを把握できるため、社員のキャリアプランを把握することができます。

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07まとめ

目標設定無くして人材育成は始まりません。ただ目標設定をするのではなく、できるだけ具体的な目標を設定し、定量的に振り返れるようにしましょう。抽象的または定性的な目標設定は、社員の不満を募らせる可能性があり、人材育成をするどころか離職率の増加すら招く可能性があります。また、人材育成をする上では企業としてもの目標設定もする必要があります。その多くは離職率を指標として置くことが多く、人材育成を離職率の改善のために推進している企業は少なくありません。

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組織マネジメントや目標設計、人事評価についてのウェビナーアーカイブです。20年以上、人事領域を専門分野としてきた実践経験を活かし、人事制度設計、組織開発支援、人事顧問、書籍、人事塾などによって、企業の人事を支援している、株式会社壺中天の代表である坪谷氏をお招きし、働きがいと成果を同時に実現する人材マネジメントについてお話しを伺います。

  • 登壇者:坪谷 邦生 様
    株式会社壺中天 代表取締役

    立命館大学理工学部を卒業後、エンジニアとしてIT企業(SIer)に就職。疲弊した現場をどうにかするため人事部門へ異動、人事担当者、人事マネジャーを経験する。その後、リクルートマネジメントソリューションズ社で人事コンサルタントとなり50社以上の人事制度を構築、組織開発を支援する。2016年、人材マネジメントの領域に「夜明け」をもたらすために、アカツキ社の「成長とつながり」を担う人事企画室を立ち上げ、2020年「人事の意志をカタチにする」ことを目的として壺中天を設立し代表と塾長を務める。

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