クレドとは？導入する目的からメリットまで詳しく解説

01クレドとは？

クレドとはラテン語で「約束」「信条」「行動方針」「志」などの意味を表す「credo」が語源で、企業活動において意思決定や行動基準となる信条や行動指針のことです。 アメリカの医療品メーカー、ジョンソン・エンド・ジョンソンの13代目の社長である、ロバート・ウッド・ジョンソンJrによって提唱されました。企業がどのような価値観を持った集団であるかが表現されており、企業全体に共有されています。 また言葉として掲げられるだけではなく、従業員一人一人の具体的な行動に反映されるのが特徴です。

クレドとミッション、ビジョン、バリューとの違い

クレドに似た言葉で「ミッション」「ビジョン」「バリュー」といった言葉が使用されることもありますが、それぞれの違いについては以下の通りです。

クレドに従って「ミッションを日々達成し、バリューを市場に提供することでビジョンの実現に近づく」という、企業活動の流れに基づいて考えるとわかりやすいでしょう。

クレドと企業理念、経営理念との違い

クレドと企業理念、経営理念との違いは次の3つです。

企業理念や経営理念は創業時からあって受け継がれますが、クレドはビジネスの環境に合わせて変化するのが大きな違いだと言えるでしょう。

クレドが注目される背景とは

2000年代に入った頃、企業の不祥事が相次いで発覚しました。 このことから、コンプライアンスや企業の社会的責任（CSR）を重視した経営が重要視されるようになったのです。 しかし、法令遵守意識や主体性は、経営層が掲げるだけでは企業全体に浸透しにくいと言えます。 そのため、クレドを取り入れ、全従業員の意識や行動を改革していくクレド経営が注目されるようになったのです。

02クレドを作成する目的

クレドを作成する目的にはどのようなものがあるのでしょうか。 3つご紹介します。

行動指針を全社で共有し、従業員が自身で判断して行動できるようにするため

クレドを作成することで行動指針を全社で共有することができるので、従業員はそれに基づいて的確な判断をし、自主的に行動するようになるでしょう。 例えば、企業として利益を追求するのは大切なことですが、現場でお客様のニーズに合わない場合には、上司やトップの指示を待たずに、従業員が瞬時に判断・行動できるとトラブルを回避できます。 この判断を行う際に、クレドがなければ企業として間違った行動に繋がる可能性がありますが、クレドを従業員がしっかりと理解していれば、示された行動指針に基づいた判断ができるため、トラブルにも繋がりにくくなるということです。

コンプライアンスを遵守するため

近年、企業に求められるコンプライアンス意識はますます高くなってきています。 SNSなどの普及により、さらに高いコンプライアンス意識が求められる範囲も広くなってきていることから、企業としては、リスクマネジメントの意味も含めて全従業員にクレドを浸透させ、守るべき基準を明確化してコンプライアンス遵守の意識を向上させる必要があるのです。

モチベーションを向上させるため

クレドには、企業の信念や方針が具体的に表現されているため、社会に役立つ仕事をしているということを従業員に理解してもらいやすくなります。 このことにより、従業員に仕事に対するやりがいを見出してもらえるため、モチベーションの向上にも繋がりやすいでしょう。

03クレドを作成するメリット

クレドを作成するメリットにはどのようなものがあるのでしょうか。 5つご紹介します。

統一された基準に沿った人材採用、人材教育ができる

クレドを作成することで、企業の信念や方針を従業員と共有できるため、その軸に沿った人材採用や人材教育を行うことができます。 採用や社員教育が属人的にならず、企業にとって有益な人材を統一された基準に基づいて採用・育成できるのが、クレドを用いるメリットだと言えるでしょう。

従業員のエンゲージメントが高まる

「ミッション」「ビジョン」「バリュー」「クレド」が浸透した組織で従業員が働くということは、ビジョンやクレドという企業の持つ目的に共感し、それを叶えるためのミッションを受け入れてマーケットにバリューという新しい価値を生み出してくれるという状態になっているということです。 働く目的が同じで、価値観に共感しあえる仲間が企業内に揃っているということなので、企業に対するエンゲージメントは必然的に高まります。

従業員のモチベーションアップにつながる

クレドは、経営層が一方的に掲げるものではなく、従業員が納得した上で制定され、浸透していくものです。 またクレドは、企業の成長や時代の変化に合わせて変わっていく必要があるため、どのように変えるかは従業員自らが考え、議論していかなければなりません。 そのため、クレドを深く理解すれば一人一人の従業員が、何のために仕事をしているのかを腹落ちでき、自社をより良い方向へと改善するにはどうすれば良いかを考えるきっかけとなるため、モチベーションアップに繋がります。

他社との差別化が図れる

クレドは社内外に向けて掲げるという性質から、競合他社との差別化を図る手段にもなるでしょう。 例えば、高品質な商品やサービスの提供をクレドに盛り込めば、競合他社と比較して高級感のあるイメージを明確に示すことができます。 クレドに自社のバリューを反映することで、従業員の意識統一も図ることができるでしょう。

チーム間、部門間の連携が取りやすくなる

異なる役割を持ったチームや、部門間でスムーズなコミュニケーションを行うのは難しいですが、クレドが浸透することで共通の判断基準が生まれます。 このことから前向きな議論やコミュニケーションができ、連携が取りやすくなるでしょう。

04クレドの作成方法

クレドを作成する手順を4つの段階に分けてご紹介します。

クレドを作成する目的やスケジュールを決める

最初に、クレドを作成する目的や理由を明確にして、いつまでにどのような作業をするのかスケジュールを決めましょう。 曖昧な理由でクレド作成に着手したり、担当や日程をしっかりと決めなかったりすると中身の伴わないクレドが完成してしまいます。 要点を押さえ、無駄のないプロセスでクレド作成を進められる環境を整えましょう。

経営陣にインタビューをする

クレドには、全従業員の意思を反映させるのが望ましいため、経営陣が考える判断基準や価値観、将来のビジョンなどをヒアリングしましょう。 企業としてのあり方をクレドに反映させられるよう、経営陣の中でも意見をまとめておくことが重要です。

従業員にアンケートを行う

従業員へのアンケートを行い、自社を良くしていきたいと考える熱意や想いを積極的に汲み上げましょう。 このプロセスを丁寧に行うことで、従業員へクレドを浸透させるのに後で役立ちます。

クレドを文章化して配布する

クレドを文章化して配布する際、読み手として意識するのは従業員です。 簡潔でわかりやすく、企業の独自性が現れている具体的な内容とすることが重要だと言えるでしょう。

05クレドを浸透させる方法

クレドは作成するより浸透させることが大切だとよく言われますが、企業内で効率的にクレドを浸透させる方法を3つご紹介します。

クレドカードの配布や掲示

クレドを導入している会社の多くは、クレドを記載して日常的に見てもらうことでより意識付けをさせる「クレドカード」を作成して配布し、社員証と一緒に持ち歩いてもらったり、従業員だけではなく、外部の人の目にも止まるような場所に掲示したりして周知を図っています。 まずは身近な環境にクレドを存在させることで、認知度や理解度を高めていくのです。

朝礼や全社会議での周知

朝礼や全社会議でクレドを繰り返し読み上げ、従業員に多く耳にしてもらうのも良い方法だと言えるでしょう。 誰がどのようにしてクレドを作成したのかや、企業が何を目指しているのかなどのストーリーを併せて伝えると、より浸透しやすくなります。

イントラネット、社内SNSなどを活用して周知

イントラネットや社内SNSなどを活用してクレドを周知すると、いつでも閲覧可能となるので従業員が活用しやすくなります。 また、定期的に発信するといった工夫もできるため、より社内に浸透しやすくなるでしょう。

06クレド導入の注意点

クレドは、作成して終了ではなく、しっかりと運用できるようなものを選定し、導入する必要があります。次では、クレド導入に際して、注意するべきポイントについて解説します。

経営陣のみで作成する

クレドは社員の行動指針となるものです。そのため、経営陣のみで作成するのではなく、ボトムアップ方式で作成し、運用していくことが良いとされています。経営陣が手動で作成してしまうと、経営陣にとって都合の良い文言ばかりがクレドに盛り込まれてしまい、社員が賛同しにくいものが生まれてしまいます。結果的に、離職などに繋がってしまう恐れもあるので、経営陣は導入自体の決定権のみにとどめ、「作成に対してはなるべく意見を言わない」といった意識を持つことが重要です。

目的や成果が共有されない

クレドは導入して終わりではありません。導入し、運用されることで会社の利益や従業員のエンゲージメントなど、目に見える成果を構築することが重要です。そのため、事前にクレド導入に伴う成果や導入後の状態目標を決めて、随時社内で共有できる体制を作っていくようにしましょう。

形式的な作成になってしまう

クレドを導入し、対外的に公表していくことで会社の価値観をアピールすることができます。そのため、会社の方針に則した求人を集められるというメリットがあります。そのため、形式的なクレドを作成しても意味がありません。社内全体の行動指針となるようなクレドを作成し、浸透しているものでないと、入社後に新入社員はギャップを感じてしまいます。また、社員の意思が反映されず、形式的に作成したクレドは社員からの反感を買う材料となり、離職に繋がる恐れもあるのです。

07クレドの導入事例

ここまでクレドの特徴やメリット、導入方法などを解説しました。では、実際にどのようなものがクレドとして導入されているのかわからないという人も多くいるかと思います。ここでは、導入事例について解説していくので、実際に導入を検討している企業の担当者は参考にしてみてください。

ジョンソン・エンド・ジョンソン社

クレドを提唱したジョンソン・エンド・ジョンソン社の導入事例をご紹介します。 ジョンソン・エンド・ジョンソン社ではクレドを「我が信条」として次の通り定めています。

顧客第一の姿勢を貫くことで企業を大きくしていこうという姿勢が、このクレドで表現されていると言えるのではないでしょうか。

リッツ・カールトン

リッツ・カールトンでは、企業理念として6つの「ゴールドスタンダード」を定めています。会社の基準となる考え方を表す「ゴールドスタンダード」ですが、その中の1つとして、クレドが存在します。リッツ・カールトンでは、クレドを以下のように定めています。

リッツ・カールトンの定めるクレドの特徴として、社員に対して具体的な行動指針を示しているだけではなく、企業の価値観をあらゆる層の社員に向けて伝わりやすいように記載していることが挙げられます。これにより、社員は行動指針が明確になるのです。

楽天グループ株式会社

楽天では、「ブランドコンセプトを実現する｣という企業目標のもと、以下の成功のコンセプトがあります。

楽天では、従業員一人ひとりがプロフェッショナルの自覚を持って業務に取り組んでもらうように、クレドを採用しているのです。

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・自己啓発への活用方法　など

08まとめ

クレドとは、企業活動において意思決定や行動基準となる信条や行動指針のことで、全従業員の意思が反映されているため、組織に浸透するほど従業員のエンゲージメントを高め、モチベーションアップに繋がるなどメリットが大きいとわかりました。 ぜひクレドを自社に合った方法で取り入れ、従業員の意識改革や行動改革のきっかけとしてみてください。

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• 登壇者：小金 蔵人 様

  株式会社ZOZO 技術本部 技術戦略部 組織開発ブロック ブロック長 / 組織開発アドバイザー STANDBY 代表
  
  1998年に大学卒業後、味の素株式会社に入社し、営業マーケティングに従事。2006年にヤフー株式会社へ転職し、新規ビジネス開発・サービス企画のリリースを経験するかたわらで各種組織活性プロジェクトを推進。2016年に希望して人事部門に異動後、全社の人材開発・組織開発を担当。1on1ミーティングをはじめとしたピープルマネジメントツールの推進や管理職のマネジメント支援と並行して、現場の組織課題解決をサポート。2019年に個人での組織開発アドバイザリー事業と組織開発エバンジェリストとしての情報発信を開始。2020年に株式会社ZOZOテクノロジーズ（現・株式会社ZOZO）へ転職し、現在は全社およびクリエイター部門の人事企画・人材開発・組織開発に携わっている。

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