公開日:2021/06/30
更新日:2022/07/14

ワークライフバランスとは?快適な職場環境を整えるための施策を紹介

ワークライフバランスとは?快適な職場環境を整えるための施策を紹介 | オンライン研修・人材育成 - Schoo(スクー)法人・企業向けサービス

ワークライフバランスとは、私生活を充実させることで仕事がうまく進み、逆もまた然りという、生活と仕事の相乗効果をはかるための取り組みを指します。この記事では、近年ワークライフバランスが求められるようになった背景や、導入する際の施策などを紹介します。

 

01ワークライフバランスとは?

ワークライフバランスを一言で表現すると「生活と仕事の調整、調和」です。ただ、これだけでは解釈が曖昧になってしまいます。誤解して解釈をしている方も多いので、以下で詳しく説明していきます。

生活と仕事の相乗効果をはかる取り組み

ワークライフバランスは、生活と仕事の相乗効果をはかる取り組みです。ワークライフバランスのために生活と仕事のどちらか一方を取捨選択、犠牲にしなければいけないと解釈している方も多いのですが、生活と仕事は相反するものではありません。 本来のワークライフバランスは、生活の充実によって仕事がはかどりうまく進む、また仕事がうまくいけば私生活も整うと、両立することでの相乗効果を指しています。例えばプライベートでのスキル向上、心身のリフレッシュ、余裕のある育児や介護などが 、企業の生産性の向上、人件費の削減、社員のモチベーションアップにつながるなどです。

双方の比率は個々で異なる

ワークライフバランスでの生活と仕事のバランス比率は、個々で異なります。例えば、 仕事8時間、プライベート8時間、睡眠時間8時間の方もいれば、新入社員などで仕事7割、生活3割という従業員も存在します。 ワークライフバランスにおいて、すでに決まった生活と仕事の最適な比率というものはありません。それぞれの世代においてライフイベントが存在し、各世代における個人の状況によってバランスのとり方も変わってきます。

決められた時間内で成果を出す生産性が求められる

ワークライフバランスでは仕事においても生活においても、効率性が求められます。そういった意味で、タイムマネジメント能力は重要です。 仕事においては、決められた時間内で成果を出す生産性が求められるため、今日やるべきことは何か、そのための手順は何かなど、優先順位づけをしながら目標を設定します。これは従業員に求められる能力でもありますし、会社が積極的に指導して実現していくべき能力でもあります。 タイムマネジメント能力の改善としておすすめしたいのは、メールや複数のメンバーで共有できるコミュニケーションツールの使用です。その日の業務予定や業務内容の報告が行えて、手順は正しいか、どのように業務を行って成果の振り返りができているか、などの一連の流れをマネージャーやメンバーが把握しやすくなります。いわゆる日報のように、振り返りも行いやすいです。 また、集合研修やeラーニングでタイムマネジメントスキルに関しての学びの場をもつことも効果的です。専門的な研修により、自分の中になかったスキルをしっかりと取り入れることで、どのように実行していけば良いかを考えやすくなります。タイムマネジメントについて、全社的に同じ認識を持てることで、風土づくりに役立つ点も大きなメリットです。

 

02ワークライフバランスが重視されるようになったのはなぜ?

ワークライフバランスが重視されるようになった背景としては、働き方改革、少子高齢化および労働者人口の減少、価値観や働き方の多様化などが挙げられます。仕事は、暮らしを支え、生きがいや喜びをもたらすものですが、現実として仕事と生活の間で問題を抱える人が多く、時代とともに働き方や価値観が変わってきました。

働き方改革

日本は労働時間が成果に比例するといった誤った働き方がまだまだ根強く残っています。事実、欧州諸国より労働時間が長く、労働生産性も低くなっていて、非効率な働き方をしているという声も少なくありません。この働き方は、働き方改革によって見直されていますが、この改革がワークライフバランスにも大きな影響を与えているのです。

少子高齢化および労働者人口の減少

少子高齢化問題が顕在化するにつれて、社会制度に対する政府の対策が要求されるようになりました。たとえば、親の介護についても兄弟間で分担することが難しく、介護と仕事を両立できずに仕事を辞めざるを得ない人も増えるという問題があります。 そのようななかで、重点課題のひとつとして「仕事と家庭の両立支援と働き方の見直し」が掲げられました。優秀な人材の確保と流出を防がなければならないという企業の問題は深刻になり、ワークライフバランスが推進されるようになったのです。

価値観や働き方の多様化

かつての日本企業は終身雇用慣行のもと、男性の正社員(妻は専業主婦)による長時間労働を前提に運営されてきました。しかし現在は、労働力人口の減少が進むなか、これまで以上に女性や高齢者の労働力と多様な価値観を生かしていくことが求められています。 特に近年は、男女ともに仕事と家庭責任の両立が増えるなど、若い人たちを中心にライフスタイルや就労観が多様化しています。核家族化や少子化による兄弟姉妹の数の減少で、家族の介護・看護など生活の中で取り組むべき重要課題を持つ人も増えました。このような状況下ですから、ワークライフバランスを重視する人が増えてきたのはある意味、当然のことと言えます。

 

03ワークライフバランスを導入するメリットとは?

ワークライフバランスを導入するにあたり、健全な労働環境づくりは、重視されるポイントであり、企業にとっては少なからずコストがかかります。コストをかけてまでワークライフバランスを実現させることで得られる、企業とってのメリットとは何かを、ここでは説明していきます。

従業員の健康状態を目指せる

ひとつ目は、従業員の健康状態を目指せることです。そもそも日本では諸外国に比べて労働時間が一般的に長く、長時間労働が当たり前の職場も珍しくありません。これでは仕事に追われ、心身の疲労から健康を害してしまうこともあるでしょう。それもワークライフバランスを導入することで、改めて個々が生活と仕事のバランスを見直し、生活改善するようになり、従業員の健康状態も良好状態を保てます。

業務効率が向上できる

業務効率の向上はふたつ目のメリットです。長時間労働を避けるためには、業務の効率化が必須といえます。企業と従業員双方が効率化にも積極的に取り組むことで、結果的に生産性が向上し、残業代や休日出勤手当などのコスト削減にもつながります。 一方、ワークライフバランスの導入と言っても、単に労働時間を減らすだけであり、結果として生産性が低下する可能性があります。業務プロセスを大幅に改善するにはそれなりの工数がかかりますが、導入時に注力して取り組むようにしてください。

従業員の労働意欲が高まる

3つ目は、従業員の労働意欲の向上です。ワークライフバランスにより、業務に拘束される時間が減少すると、自分のため、あるいは家族のために使える時間が増え、従業員が幸せを感じやすくなります。私生活が充実することで、労働意欲が高まる。そして、仕事のパフォーマンスが上がれば、私生活でも心のゆとりがもてる。心のゆとりが持てれば、新たなことにチャレンジできる、といった好循環を実現できますので、企業は労働環境の整備に努めましょう。

企業のイメージアップにつなげられる

4つ目は、企業のイメージアップにつなげられる点です。労働環境が劣悪な会社は、時にブラック企業として企業名が公表されてしまうことも。ワークライフバランスの充実に取り組んで企業のイメージアップすると人材の確保と定着、そして組織力の強化にもつながりますし、他社との差別化も叶います。

 

04ワークライフバランスを推進するための手段とは?

ワークライフバランスという言葉は徐々に浸透してきていますが、実際にどのような手段を取り入れたらいいのでしょうか。ここでは、ワークライフバランスの推進に効果的な、制度やアイデアについて紹介していきます。

業務内容が可視化できるようにする

まずは、業務内容が可視化できるようにしましょう。自分の仕事を記録して業務の無駄に気づき、意識して改善することができるレコーディングダイエットがおすすめです。プライベートの割合を増やしたいときに、仕事でどのような工夫をすれば良いのかがわかりやすくなりますし、結果的に生産性の向上にもつながります。残業の事前申請、付き合い残業の廃止を取り入れるのも有効です。

休暇制度を充実させる

育児休暇などの休暇制度も、ぜひ積極的に取り入れてみてください。有給休暇の付与が義務付けられていても、有給が使いづらい職場だったり、使いきれず消滅してしまったりというケースも少なくありません。そのため、有給をきちんと取得できる環境づくり、そして個人の事情に応じて選べる各種休暇制度の確立が必要不可欠です。 また、有給休暇は日単位での取得が原則ですが、半日単位や時間単位として取れる仕組みを作ることも効果的です。

勤務時間を調整できるシステムを作る

勤務時間を調整できるシステムとしては、短時間勤務制度、フレックスタイム制があります。 短時間勤務制度は、休暇ではなく勤務時間を短縮することで、育児や介護に携わる従業員の負担を減らすことができる制度です。取り入れる際には、従業員間での情報共有や業務の分担など、会社全体での協力体制が欠かせません。 フレックスタイム制は、3か月以内の期間で総労働時間を決め、その枠内で従業員が自由に勤務時間を決められる制度です。休暇を取得するほどでもないけれど、育児や介護で急に帰らなければならなくなった場合、朝用事を済ませてから出社したい場合などに役立ちます。導入する場合は、勤務時間の管理方法やルールの制定などをしっかりと決めることが重要です。実際の導入前に試験運用を行うのも効果的です。

評価制度を見直す

ワークライフバランスの推進においては、評価制度の見直しも必要です。例えば、従来の実績評価に加えて、「業務を改善して無駄をなくした」、「アウトソーシングで自身の負荷とコスト削減に成功した」など、ワークライフバランスの取り組みに関する項目について評価を加えるのもひとつの手法です。


 

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05まとめ

ワークライフバランスとは何か、快適な職場環境を整えるための施策について紹介しました。現在、新型コロナウイルス(COVID-19)感染症の拡大で、より大きく働き方は変わってきています。ワークライフバランスも再注目されていますので、ぜひ、この記事を参考に多様な働き方に対応してください。

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