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強い組織とは?強い組織に共通するポイントや施策を紹介

公開日:2021/09/09
更新日:2021/09/14
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強い組織とは?強い組織に共通するポイントや施策を紹介 | オンライン研修・人材育成 - Schoo(スクー)法人・企業向けサービス

「強い組織」と聞き、どのような組織を思い浮かべるでしょうか。企業の更なる成長、発展には強い組織であるか否かが非常に重要となってきます。今回は、強い組織に共通する特徴やポイント、組織力向上のための具体的な施策について紹介します。自社の組織の弱さを感じている企業は、ぜひ参考にしてください。

 

強い組織とは

強い組織には、「事業が作れる組織」「リーダーシップのある組織」といった、いくつかの共通点があります。極端な話、利益を出すのは会社ではなく事業であり、組織は事業により、大きな利益を出すために存在しているものです。 「組織」が「個人」よりも大きな成果をあげる最もわかりやすい表現は、事業づくりにあります。また、事業の成長には、事業に関わる全ての人間をまとめあげるリーダーがいなければなりません。社内にリーダーシップをとれる人材が豊富にそろっていれば、勝負する市場が間違っていない限り、事業の成功角度は高くなっていきます。

弱い組織との違いとは

強い組織の特徴として「ささやけば伝わる」「打てば響く」といった風潮が挙げられます。経営者が会社全体に発信したことに対して、社員が自発的に自分の仕事と紐づけて考え、必要な行動をとったり、管理職が力強く推進したりするのが良い例です。 一方、弱い組織の特徴としては「笛吹けど踊らず」という状況が挙げられます。経営や上司に対する不満の声が常に挙がる状況や、部門間の連携が一切取られずに会社全体の一体感がない企業はその一例です。

チームワークとの違いとは

組織力と似た言葉に「チームワーク」があります。チームワークとは組織力を構成するひとつのパーツであり、要素であるともいえます。あくまでも、部分であって全体ではないため、チームワークだけを身につけたとしても、組織力が発揮されるとは限りません。 すなわち、より良い企業を作り上げるためには、チームワークよりも組織力が求められているのです。現在成長過程にある企業であれば、組織力を高めることでより規模を拡大することができます。また、すでに成長を遂げている大企業も、組織力を見直してみることで、自社の課題に気づくことができるかもしれません。

 

組織運営の基本原則とは

強い組織を作るための組織運営には、基本となる五原則があります。それが、下記のとおりです。それぞれの詳細を確認していきましょう。

  • ・専門化の原則
  • ・権限責任一致の原則
  • ・命令を出す担当統一の原則
  • ・統制範囲の原則
  • ・例外の原則

専門化の原則

組織では、機能ごとに業務を分業し、専門性を高めることで生産性の向上を図るという原則があります。業務を専門化することでスキルの習熟度向上が容易となり、ミス・トラブルが減少します。他にも効率化に向けた創意工夫が生まれて責任感が高まるなど、多くのメリットを併せ持ちます。

権限責任一致の原則

職務において、義務、責任、権限は等しい関係にあり、職務には必然的に義務と責任があります。義務と責任を全うするために権限が与えられるべきであるという原則です。権限を与えることが、権限の範囲内で創意工夫を行う機会となるため、責任と権限のバランスは非常に重要であるといえます。

命令を出す担当統一の原則

職務においてメンバーは、常に一人の上司から命令を受けること、指揮命令系統を一元化すべきという原則です。複数の上司から異なる命令が生じると、現場には当然のことながら混乱が生じます。こうなると業務効率が大きく低下するばかりか、大きなトラブルの要因となりかねません。

統制範囲の原則

一人の管理者が直接的に管理できる部下の人数には限界があり、これを超えると管理効率が低下するという原則です。管理者一人あたりが統制できる人数は、一般的には5~10人程度、特定のライン業務であれば20~30人程度までといわれています。

例外の原則

ルーティーン作業やマニュアルに則った業務などは部下に権限委譲し、管理者は例外な業務処理に専念するべきという原則です。権限委譲の原則ともいわれ、 これを取り入れることで、組織全体の作業効率や生産性を上げることができます。

 

強い組織の特徴や共通するポイント

強い組織には、いくつかの特徴や共通点が見受けられます。風通しを良くし、考えや意見が出やすい環境づくりを整えるために、自社で不足している要素はないか、今一度確認してみてはいかがでしょうか。

企業のビジョンが浸透している

強い組織では、経営陣が目指す企業のビジョンが、働く従業員にきちんと共有、浸透されている傾向にあります。経営陣のみならず、組織で働く全員が同じ方向性を向くことで強い団結力を発揮し、社内一丸となって同じ目標に向かって邁進できます。

適材適所で個々人の能力が発揮されている

個々の能力が十分に発揮できる人事配置が行われている環境は、強い組織力を持つ企業の共通点のひとつです。一人ひとりの能力が把握された適材適所の人事配置によって、社員は「会社から期待を込めて業務を割り振られた」と感じることができます。 やる気を持って励む業務は、社員の高いモチベーションの維持や会社に対するエンゲージメント向上を期待できるため、社員の高い貢献意欲を生み出す適材適所な人事配置は、組織力の高い企業に欠かせないといえます。

社員同士の信頼関係が構築できている

組織力の高い企業では、人間関係が良好で、社員同の信頼関係が構築できているのも特徴です。具体的には、誰かが起こしたミスに対して、避難や批判をするのではなく、周囲の人間がサポートや協力を進んで行う、「助け合い精神の浸透」があげられます。 社員同士が互いに支え合い、助け合うことで信頼関係が生まれ、その結果、組織にまとまりを持たせます。

上司や同僚と円滑なコミュニケーションがとれている

上司や同僚と円滑なコミュニケーションがとれている職場では、社員間の信頼関係が築かれていて、コミュニケーション不足による問題に直面する心配がありません。特にリーダーと部下の信頼関係が構築されていると、自らの意見を言いやすく、主体的に働ける風通しの良い職場となります。 反対に、意思疎通ができない状態では、同じ方向性を目指して団結するような環境は生まれません。組織力の強い企業こそ、リーダーと部下間はもちろん、社内全体としてコミュニケーションが活発であるといえます。

 

強い組織にするための施策とは

ここまで強い組織と弱い組織の違いや、強い組織の特徴について解説してきました。しかし。実際に組織力を上げるには何をすればわからないといった方も少なくないかと思います。ここからは、強い組織になるための具体的な施策について解説します。

組織の課題を可視化し解消する仕組みを作る

チームが抱えている問題点が明確化していなければ、思うような成果を挙げることはできません。そのため、現状の把握を行って問題を浮き彫りにし、さらには深掘りしたうえで、課題を明確化していく必要があるのです。 また、見えてきた課題に対しては、チーム全体での解決が求められます。個人や一部による解決となってしまうと、また別の人間からの挙げられる課題への対応など、話がスムーズに進展することなく、余計な時間ばかりを費やしてしまうことになります。 一度、チーム内全員で現状の見直して課題の洗い出しを徹底的に行い、全体で解決できるように調整を図るようにしてください。

事業目標と個人目標を明確にする

「目標管理制度(MBO)」とは、個別またはグルーブごとに目標を設定し、それに対する達成度合いで評価を決める制度のことです。 まず、個別に何を達成させるのかを明確にさせたのち、個人と組織のベクトルを合わせます。さらに個人の目標と組織の目標をリンクさせることが重要です。上司から一方的に指示して、業務を遂行させるのは避けましょう。個人がどのように目標設定をするのかを従業員自身が考えることで他者からの「やらされ感」がなくなり、組織の成功に貢献しようとする、いわゆる「参画意識」を持たせることができます。

研修などを用いた育成を図る

組織のように集団ができると、優秀な上位が2割、平均的な中位の人材が6割、下位のグループが2割にわかれるという2:6:2の法則が起こります。 この際、上位〜中位を含む組織全体のレベルアップはもちろんのこと、下位2割への適切なアプローチによる、下位グループの底上げが、強い組織作りのためには非常に重要となってきます。 1on1ミーティングや育成研修などを取り入れ、不安を解消しながら業務が行えるようにサポートするようにしましょう。

モチベーション維持のため人事評価制度を整える

公正公平な人事評価制度は、社員のモチベーションやエンゲージメントを高め、結果強い組織力を生み出します。 人事評価制度などの育成制度が、正しく整備、運用されていることで、社員の納得感を得られ、組織内での衝突や会社への不信感による離職の防止を未然に防ぐことが可能になります。今の人事評価制度が数字だけで評価する、画一的なものであれば、新しい評価制度を取り入れてみるのもひとつの手です。

 

まとめ

目まぐるしく環境変化が起きる現代だからこそ、さまざまな困難を乗り越え、新たなことに挑戦し続ける強い組織がより求められるようになってきました。 組織力の強化は企業の更なる成長に欠かせない取り組みです。組織として団結し同じ方向を目指すチームとして互いに高め合う組織は、持続的な成長を期待できます。 ぜひ、本記事でご紹介した内容を参考に組織力を鍛え、売上の向上や事業拡大など企業の更なる発展へとつなげてみてください。

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