eラーニングのメリットとデメリットを学習側と企業側の2つの視点で紹介

01eラーニングとは？

eラーニングとは、簡単にいうとインターネットなどの情報技術を活用した学習サービスです。eラーニングの「e」はelectronic(電子の)という意味です。 パソコンやモバイル端末を使って動画講義を視聴する形態で、インターネットさえ繋がればいつでもどこでも学習ができます。 ここでは、eラーニングの特徴を解説します。

学習できる分野が多岐にわたる

一般的な集合研修では一つのテーマについて学習することになるため、非常に手間がかかるものでした。 しかし、昨今のeラーニング教材はPCスキルやマナーなどの基礎的なものに加えて、ロジカルシンキング、会計知識など、様々な職業・職種に従事するビジネスマンに利用してもらえるよう、豊富なコンテンツが用意されています。 そのため、個々人が自分に必要なスキルを自由に学ぶことができるサービスになっています。

02eラーニングのメリット

eラーニングは、一般的な集合研修と比較すると様々なメリットがあります。 ここで研修を受ける人（学習者）と導入する側（企業）別のeラーニングのメリットを解説します。

学習者側のメリット

eラーニングが学習者側にもたらすメリットとして、以下の6つが挙げられます。

さらに以下でそれぞれについて詳しく解説していきます。

学習者側のメリット1：自分のペースで学習ができる

忙しい人でも隙間時間で学習できることがeラーニングの大きなメリットです。 特に普段の仕事で任されている業務量が多く、まとまった時間が取れないといった中堅社員などにとってはこのメリットを一番享受できるのではないでしょうか。 また、eラーニングで提供されている講義動画は何度でも視聴が可能なので、一度では理解できなかった内容も繰り返し学習することができ、知識・スキルをしっかりと定着させることが可能です。

学習者側のメリット2：講師によって理解度にブレが生じない

集合研修では学習者が大勢いる場合は、複数人のグループにわかれて講義を行うということもあるでしょう。その場合、講師の教え方にはどうしても違いが生じてしまうため、他の学習者と理解度にブレが生じてしまうことも考えられます。 しかし、eラーニングでは、皆が同じ講師の研修を受講するため、講師の違いによる問題が生じにくくなります。

学習者側のメリット3：何度も復習できる

集合研修は一度受講するとそれっきりで終わりですが、eラーニングサービスの多くはは何度も繰り返し受講できるサービスとなっています。繰り返し受講できると、一度見ただけでは理解しにくかったことを何度も繰り返し見て定着させることができるため、学習効果が上がります。さらに、すでに理解したコンテンツでも繰り返し見ることでまた違った理解が生まれることもあるため、eラーニングは効果的なのです。

学習者側のメリット4：学習したということが会社にしっかりと伝わる

eラーニングサービスの多くには、学習管理機能が備わっており、学習者がどの程度学習したのかを管理者が簡単に確認することができます。もちろん、勉強していないとそれも管理者側からは分かってしまうのですが、しっかりと勉強しているとそれが管理者側に伝わり、評価が上がることもあります。しっかりと学習した人が適正に評価されやすいのがeラーニングともいえます。

学習者側のメリット5：受講ハードルが低い

今の若手社員世代はYoutubeやNetflixなどで動画を見ることに慣れ親しんでおり、eラーニングの受講もハードルが低いというメリットがあります。また、進学塾でeラーニングを用いて学習していたという人も多く、学習は動画で効率良く行うことが一般的な社員は今後益々増えていくでしょう。

学習者側のメリット6：社内での共通言語になる

eラーニングであれば、全ての社員が同じ内容の研修を受けることが可能なので、社内の共通言語を増やすことも可能です。例えば、営業部門の管理職から一般社員まで全員が同じ研修を受けることによって、業務で実践できているかの振り返りも容易になります。また、誰が実践できているかどうかの可視化も、管理職だけでなくメンバー間で行うことができ、互いに学び合う組織を作ることもできるようになるでしょう。

企業側のメリット

eラーニングが企業側にもたらすメリットとして、以下の5つが挙げられます。

さらに以下でそれぞれについて詳しく解説していきます。

企業側のメリット1：研修をセッティングするコストを節約できる

通常の集合研修では、研修を企画する度に会場を借りたり、講師を招待する費用がかかります。どちらも1日単位で数十万円にもなることがあるため、研修を一度行うだけでも高額なコストがかかってしまいます。 eラーニングではサービスの利用料が1万円～10万円ほどなので、集合研修を行うよりもはるかに格安で学習してもらうことが可能になります。

企業側のメリット2：研修スケジュールの調整が不要になる

集合研修に参加する場合、従業員は自分の業務を中断することになるため、主催者側も細心の注意を払って研修のスケジュールを組まなければならないため、必要なスキルであってもすぐに研修ができないといったケースも考えられます。 eラーニングであれば、場所を選ばず学習ができるため、非常に素早い研修が可能になります。

企業側のメリット3：学習の進捗状況を常に把握できる

学習者側のメリットの部分でも説明したように、多くのeラーニングサービスには学習者の学習進捗を管理する機能が備わっています。そのため、雇用者側は簡単に学習者の学習進捗を知ることができ、学習がしっかり進んでいない受講生には学習を促すことができ、しっかりと学習している受講生を適正に評価することができます。学習者側に直接学習状況を聞くよりもお互いにとって負担が少なく、簡単なのが大きなメリットです。

企業側のメリット4：集合研修に比べて低コストで行える

全てのeラーニングサービスで、集合研修よりもコストを抑えられるというわけではありませんが、eラーニングにかかる費用の方が、集合研修にかかる費用よりも安いという傾向があります。集合研修では会場代や講師へのお給料、講師の交通費など、様々なコストがかかってしまいます。しかし、eラーニングではそれらのコストがかからず、かつ質の高い教育コンテンツを提供できるというメリットがあるのです。

企業側のメリット5：学習データを貯めることができる

人的資本開示が求められてきています。その中で学習データの重要性はさらに増しています。学習データと従業員エンゲージメントや離職率などのデータを掛け合わせ、社員の成長という観点だけでない研修の効果測定の仕方に取り組んでいる企業も増えています。eラーニングであれば、自動で学習データを貯めることができるので、工数が新たにかかることはありません。また、タレントマネジメントと連携することで自動で学習データを送信することもでき、戦略を立てる上で分析だけに時間を使うことができます。

03eラーニングのデメリット

どんなものにもメリットとデメリットがあるように、eラーニングにもデメリットが存在します。 ここでは、学習者と導入する企業側のデメリットを紹介します。

学習者側のデメリット

eラーニングが学習者側にもたらすデメリットとして、以下の4つが挙げられます。

さらに以下でそれぞれについて詳しく解説していきます。

学習者側のデメリット1：実技を伴うスキルが身に着きづらい

eラーニングは集合研修とは異なり、面と向かって行う講義ではないため、ロールプレイングなどの実践を伴うような内容には向かないことが多いです。 そのため事前に学習して実際の業務で実践する形をとるなど、学習内容のアウトプット方法を工夫する必要があります。

学習者側のデメリット2：講師とのコミュニケーションがとれない

eラーニングの講義では、収録された動画講義で学習することがメインになるため、疑問があっても講師に直接質問することができません。 ただし、eラーニングのサービスにはLIVE配信で講義を行っていることもあるので、そういった場合にはチャットを使って講師と直接コミュニケーションをとることができます。

学習者側のデメリット3：インターネット環境が必要

eラーニングを受講するにはインターネット環境が必要不可欠です。オフィスワーカーであれば個人にパソコンが支給されているのが普通かと思いますが、パソコンを使わない仕事をする人も多くいます。そのような人にとっては、仕事時間中にeラーニングを受講することは難しく、個人のスマホやパソコンから視聴するしかありません。

学習者側のデメリット4：横の繋がりが作りにくい

eラーニングは基本的に個人で受講することになるため、社員同士の横の繋がりを作るという文脈には不向きです。例えば、内定者研修や新入社員研修などでは社員同士が互いのことを知り、関係性を作るというのも目的の1つになるでしょう。このような研修で、全てをeラーニングにしてしまうと、横の繋がりが作れなくなってしまうので、研修とは別に懇親会などの取り組みを行う必要が出てきます。

企業側のデメリット

eラーニングが企業側にもたらすデメリットとして、以下の4つが挙げられます。

さらに以下でそれぞれについて詳しく解説していきます。

企業側のデメリット1：学習者のモチベーションの維持が難しい

eラーニングは各人がそれぞれ時間を作って学習することになるため、一人では中々学習意欲が沸かなかったり、業務が忙しいなどと理由を作って学習しないケースが考えられます。 半ば強制的に学習する機会を設定する集合研修とは異なり、学習者が能動的に取り組むことが重要です。 そのため、企業側としては学習者がモチベーションを維持できるよう、学習者同士のコミュニティーを作るなどの施策を講じる必要があります。

企業側のデメリット2：学習状況の把握が煩雑になる

企業が自製でeラーニングのシステムを導入する場合に発生するデメリットになります。 eラーニングは学習者が興味のある分野を自由に学習できる一方で、誰が何を・どこまで学んだのかを把握するシステムが必要になります。 具体的には、学習管理システム（LMS：Learning Management System）というツールを導入することで、学習内容や進捗管理を行うことができます。 また、eラーニング教材を提供している企業のサービスに学習管理ツールも組み込まれていることも多いため、eラーニングシステムを内製するよりもはるかに容易に導入することができるでしょう。

企業側のデメリット3：教材の作成に手間がかかる

eラーニングには、教材を自社で作成するタイプのものと、コンテンツ込みのeラーニングの2つのパターンがあります。教材を自社で作成するタイプのものは、自社に最適化された研修内容にすることができるというメリットがある一方で、作成コストがかかるというデメリットがあります。Excelの関数を学ぶようなコンテンツであれば、長年使い回すことも可能ですが、コンプライアンスやハラスメントなどの研修コンテンツは法改正なども起こる可能性があり、一定期間で刷新を求められることも珍しくありません。

企業側のデメリット4：ITリテラシーが必要

eラーニングの受講は、パソコンやスマートフォンによって行われます。平成世代は子供の頃から携帯電話やパソコンに慣れ親しんでいますが、高齢の人の中にはあまり慣れていないという人もまだいるでしょう。そのため、受講してもらうために社員のITリテラシーをまず上げる必要があるという場合もあります。人事が社員のトラブルエラーを1件ずつ対応していく余力があれば別ですが、ひとり人事の場合はeラーニングを導入する前に社員のITリテラシーの把握から始めた方が良いかもしれません。

04eラーニングを導入する方法

eラーニングのメリットとデメリットを踏まえた上で、実際に導入を検討している方の中には、どうやって導入すればいいのかが気になる方も多いのではないでしょうか。 ここでは、eラーニングの導入方法を2つ紹介します。

自社で内製する

eラーニングのシステムは社内で内製することも可能です。 主に必要なものは、先ほど紹介した学習管理システム、スライドなどで作成したeラーニング用の学習教材などがあります。 メリットとしては、社内独自の研修内容を作成することができることが挙げられます。 ただし、システム導入のための費用はもちろんのこと、学習教材を作成するにも手間がかかります。また、一度学習教材を作っても、その後に改善が必要になることも考えられます。 社内でeラーニングのサービスを作成するリソースを確保できない場合には、無理に内製することは現実的ではありません。

企業向けに提供されているeラーニングのサービスを利用する

eラーニングのシステムは社内で内製することも可能です。 主に必要なものは、先ほど紹介した学習管理システム、スライドなどで作成したeラーニング用の学習教材などがあります。 メリットとしては、社内独自の研修内容を作成することができることが挙げられます。 ただし、システム導入のための費用はもちろんのこと、学習教材を作成するにも手間がかかります。また、一度学習教材を作っても、その後に改善が必要になることも考えられます。 社内でそういったリソースを確保することができない場合には、無理に内製することは現実的ではありません。

05eラーニングのトレンド

この章ではeラーニングが今後どのように普及していくのか、研修にどのように取り入れられていくと想定されているかを紹介します。

ブレンディッドラーニングが主流に

新型コロナの影響でeラーニングを導入する企業は、加速度的に増えました。その結果、eラーニングのメリットやデメリットを実際に体験すると同時に、集合研修のメリット・デメリットも再認識することになりました。例えば、「知識のインプットはeラーニングの方は効率的だが、ディスカッションやグループワーク形式のものはオンラインではなく、実際に集まった方が効果的」など、それぞれの方法の長短が明確になったのです。

そして、各研修方式のメリットを組み合わせて、最適な学習効果の実現を目指すブレンディッドラーニングが主流になりつつあります。事前学習はeラーニングで、集合研修はグループワーク中心、事後の振り返りはeラーニングで自由に。このような組み合わせを設計し始めている企業が急増しているのです。

自律学習としてのeラーニング

eラーニングを自律学習の文脈で導入する企業も増えています。働き方改革が進み、スキルの多様化も目まぐるしい中で、研修だけでは社員の能力向上を支援しきれません。そのため、自律学習の促進を人材育成施策の最注力項目とおき、書籍購入制度や資格取得支援制度と同様に、eラーニングのID付与を実施し、自分の関心がある動画を自分の好きな時に学べるような環境整備を進めている企業が増えています。

07eラーニングの導入ならSchooビジネスプランがおすすめ

Schooビジネスプランでは約8,000本の授業をご用意しており、様々な種類の研修に対応しています。その上、自己啓発にも効果的な内容の講座を毎日配信しているため、研修と自己啓発の両方に対応することができるシステムになっています。研修と自己啓発を掛け合わせることにより、誰かに要求されて学ぶのではなく、自発的に学び、成長していく人材を育成することが可能になります。ここでは、Schooビジネスプランの具体的な活用方法と、特徴、さらにはどのようなメリットがあるのかを解説します。

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1.研修と自己啓発を両方行うことができる

schooビジネスプランは社員研修にも自己啓発にも利用できるオンライン学習サービスです。通常の研修動画は、研修に特化したものが多く、社員の自己啓発には向かないものも少なくありません。しかし、Schooの約8,000本にも上る授業では、研修系の内容から自己啓発に役立つ内容まで幅広く網羅しているため、研修と自己啓発の双方の効果を得ることができるのです。

2.自発的に学ぶ人材を育成できるSchooの講座

上記でも説明したように、Schooでは約8,000本もの動画を用意している上に、毎日新しいトピックに関する動画が配信されるため、研修に加えて自ら学び、成長する人材の育成が可能です。近年の社会のグローバル化やテクノロジーの進化などにより、企業を取り巻く環境が刻々と変化しています。それに伴い、社員の業務内容や求められるスキルも早いスパンで変化しています。このような予測のつかない時代の中で会社の競争力を維持するためには、社員一人一人が自発的に学び、成長させ続けることができる環境、いわば「学び続ける組織」になることが必要です。

Schooビジネスプランの講座では、体系的な社員研修だけでなく、自己啓発を通じて自発的に学び、成長できる人材を育成することが可能です。この記事でも解説したスクラムマスターに必要なスキルを養える研修もご用意しています。

ここでは、Schooビジネスプランの講座を一部ご紹介します。

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07まとめ

・eラーニングとは、インターネットなどの情報技術を活用した学習サービスのこと。パソコンやモバイル端末を使って動画講義を視聴する形態で、インターネットさえ繋がればいつでもどこでも学習ができます。

・eラーニングは学習者にとっては、自分のペースで学習ができることや、講師によって理解度のブレが生じないことがメリット。一方、企業側にとっては、集合研修に比べて実施する手間やコストを節約できるだけでなく、研修スケジュールを組む必要がなくなるメリットが挙げられる。

・eラーニングのデメリットとして、学習者にとっては実技を伴う研修が難しいことや、講師と直接のコミュニケーションがとれないことがある。一方、企業側にとっては、学習者のモチベーション維持が難しいことや、自社でeラーニングを内製する場合には学習進捗の管理が煩雑になりやすいことが挙げられる。

・eラーニングを導入する主な方法は、内製と企業向けのサービスを利用する方法の2つがある。社内リソースに余裕がある場合は内製することも可能ですが、導入にはコストや手間がかかる。一方、企業向けのeラーニングサービスでは導入コストも少なく、豊富な研修コンテンツを受講することが可能。

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働き方に関する制度改善を多数行ってこられた株式会社クロスリバー 代表取締役 越川慎司氏をお招きし、「残業削減ではない方法で働き方改革を行い、社員の自発性と意欲を著しく向上させ、離職率を低下させるための自律学習の制度設計」について語っていただいたウェビナーのアーカイブです。同社の調査・分析内容と自律学習の制度設計を深堀ります。

• 登壇者：越川 慎司様

  株式会社クロスリバー 代表取締役
  
  ITベンチャーの起業などを経て2005年に米マイクロソフト本社に入社。業務執行役員としてパワポなどの責任者を経て独立。全メンバーが週休3日・リモートワーク・複業の株式会社クロスリバーを2017年に創業し、815社17万人の働き方と成果を調査・分析。各社の人事評価上位5%の行動をまとめた書籍『トップ5%社員の習慣』は国内外で出版されベストセラーに。

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