eラーニングのメリットとデメリットを学習側と企業側の2つの視点で紹介
eラーニングという言葉を耳にして、研修方法の一つとして考えている人は多いのではないでしょうか。 そこで気になるのは、「eラーニングってどういうもの?」「eラーニングのメリットやデメリット?」「他の企業はどんな風に導入しているの?」といったことです。 今回は、eラーニングの概要やメリットとデメリット、導入事例について解説します。
- 01.eラーニングとは?
- 02.eラーニングにおける学習側のメリット
- 03.eラーニングにおける学習側のデメリット
- 04.eラーニングにおける企業側のメリット
- 05.eラーニングにおける企業側のデメリット
- 06.eラーニングを導入する方法
- 07.eラーニングのトレンド
- 08.eラーニングの導入ならSchooビジネスプランがおすすめ
- 09.まとめ
01eラーニングとは?
eラーニングとは、簡単にいうとインターネットなどの情報技術を活用した学習サービスです。eラーニングの「e」はelectronic(電子の)という意味です。 パソコンやモバイル端末を使って動画講義を視聴する形態で、インターネットさえ繋がればいつでもどこでも学習ができます。 ここでは、eラーニングの特徴を解説します。
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学習できる分野が多岐にわたる
一般的な集合研修では一つのテーマについて学習することになるため、非常に手間がかかるものでした。 しかし、昨今のeラーニング教材はPCスキルやマナーなどの基礎的なものに加えて、ロジカルシンキング、会計知識など、様々な職業・職種に従事するビジネスマンに利用してもらえるよう、豊富なコンテンツが用意されています。 そのため、個々人が自分に必要なスキルを自由に学ぶことができるサービスになっています。
02eラーニングにおける学習側のメリット
eラーニングが学習者側にもたらすメリットとして、以下の6つが挙げられます。
- 1.自分のペースで学習ができる
- 2.講師によって理解度にブレが生じない
- 3.何度も復習できる
- 4.学習したということが会社にしっかりと伝わる
- 5.受講ハードルが低い
- 6.社内での共通言語になる
さらに以下でそれぞれについて詳しく解説していきます。
学習者側のメリット1:自分のペースで学習ができる
忙しい人でも隙間時間で学習できることがeラーニングの大きなメリットです。 特に普段の仕事で任されている業務量が多く、まとまった時間が取れないといった中堅社員などにとってはこのメリットを一番享受できるのではないでしょうか。 また、eラーニングで提供されている講義動画は何度でも視聴が可能なので、一度では理解できなかった内容も繰り返し学習することができ、知識・スキルをしっかりと定着させることが可能です。
学習者側のメリット2:講師によって理解度にブレが生じない
集合研修では学習者が大勢いる場合は、複数人のグループにわかれて講義を行うということもあるでしょう。その場合、講師の教え方にはどうしても違いが生じてしまうため、他の学習者と理解度にブレが生じてしまうことも考えられます。 しかし、eラーニングでは、皆が同じ講師の研修を受講するため、講師の違いによる問題が生じにくくなります。
学習者側のメリット3:何度も復習できる
集合研修は一度受講するとそれっきりで終わりですが、eラーニングサービスの多くはは何度も繰り返し受講できるサービスとなっています。繰り返し受講できると、一度見ただけでは理解しにくかったことを何度も繰り返し見て定着させることができるため、学習効果が上がります。さらに、すでに理解したコンテンツでも繰り返し見ることでまた違った理解が生まれることもあるため、eラーニングは効果的なのです。
学習者側のメリット4:学習したということが会社にしっかりと伝わる
eラーニングサービスの多くには、学習管理機能が備わっており、学習者がどの程度学習したのかを管理者が簡単に確認することができます。もちろん、勉強していないとそれも管理者側からは分かってしまうのですが、しっかりと勉強しているとそれが管理者側に伝わり、評価が上がることもあります。しっかりと学習した人が適正に評価されやすいのがeラーニングともいえます。
学習者側のメリット5:受講ハードルが低い
今の若手社員世代はYoutubeやNetflixなどで動画を見ることに慣れ親しんでおり、eラーニングの受講もハードルが低いというメリットがあります。また、進学塾でeラーニングを用いて学習していたという人も多く、学習は動画で効率良く行うことが一般的な社員は今後益々増えていくでしょう。
学習者側のメリット6:社内での共通言語になる
eラーニングであれば、全ての社員が同じ内容の研修を受けることが可能なので、社内の共通言語を増やすことも可能です。例えば、営業部門の管理職から一般社員まで全員が同じ研修を受けることによって、業務で実践できているかの振り返りも容易になります。また、誰が実践できているかどうかの可視化も、管理職だけでなくメンバー間で行うことができ、互いに学び合う組織を作ることもできるようになるでしょう。
03eラーニングにおける学習側のデメリット
eラーニングが学習者側にもたらすデメリットとして、以下の4つが挙げられます。
- 1.実技を伴うスキルが身に着きづらい
- 2.実技を伴うスキルが身に着きづらい
- 3.インターネット環境が必要
- 4.横の繋がりが作りにくい
さらに以下でそれぞれについて詳しく解説していきます。
学習者側のデメリット1:実技を伴うスキルが身に着きづらい
eラーニングは集合研修とは異なり、面と向かって行う講義ではないため、ロールプレイングなどの実践を伴うような内容には向かないことが多いです。 そのため事前に学習して実際の業務で実践する形をとるなど、学習内容のアウトプット方法を工夫する必要があります。
学習者側のデメリット2:講師とのコミュニケーションがとれない
eラーニングの講義では、収録された動画講義で学習することがメインになるため、疑問があっても講師に直接質問することができません。 ただし、eラーニングのサービスにはLIVE配信で講義を行っていることもあるので、そういった場合にはチャットを使って講師と直接コミュニケーションをとることができます。
学習者側のデメリット3:インターネット環境が必要
eラーニングを受講するにはインターネット環境が必要不可欠です。オフィスワーカーであれば個人にパソコンが支給されているのが普通かと思いますが、パソコンを使わない仕事をする人も多くいます。そのような人にとっては、仕事時間中にeラーニングを受講することは難しく、個人のスマホやパソコンから視聴するしかありません。
学習者側のデメリット4:横の繋がりが作りにくい
eラーニングは基本的に個人で受講することになるため、社員同士の横の繋がりを作るという文脈には不向きです。例えば、内定者研修や新入社員研修などでは社員同士が互いのことを知り、関係性を作るというのも目的の1つになるでしょう。このような研修で、全てをeラーニングにしてしまうと、横の繋がりが作れなくなってしまうので、研修とは別に懇親会などの取り組みを行う必要が出てきます。
04eラーニングにおける企業側のメリット
eラーニングが企業側にもたらすメリットとして、以下の5つが挙げられます。
- 1.研修をセッティングするコストを節約できる
- 2.研修スケジュールの調整が不要になる
- 3.学習の進捗状況を常に把握できる
- 4.集合研修に比べて低コストで行える
- 5.学習データを貯めることができる
さらに以下でそれぞれについて詳しく解説していきます。
企業側のメリット1:研修をセッティングするコストを節約できる
通常の集合研修では、研修を企画する度に会場を借りたり、講師を招待する費用がかかります。どちらも1日単位で数十万円にもなることがあるため、研修を一度行うだけでも高額なコストがかかってしまいます。 eラーニングではサービスの利用料が1万円~10万円ほどなので、集合研修を行うよりもはるかに格安で学習してもらうことが可能になります。
企業側のメリット2:研修スケジュールの調整が不要になる
集合研修に参加する場合、従業員は自分の業務を中断することになるため、主催者側も細心の注意を払って研修のスケジュールを組まなければならないため、必要なスキルであってもすぐに研修ができないといったケースも考えられます。 eラーニングであれば、場所を選ばず学習ができるため、非常に素早い研修が可能になります。
企業側のメリット3:学習の進捗状況を常に把握できる
学習者側のメリットの部分でも説明したように、多くのeラーニングサービスには学習者の学習進捗を管理する機能が備わっています。そのため、雇用者側は簡単に学習者の学習進捗を知ることができ、学習がしっかり進んでいない受講生には学習を促すことができ、しっかりと学習している受講生を適正に評価することができます。学習者側に直接学習状況を聞くよりもお互いにとって負担が少なく、簡単なのが大きなメリットです。
企業側のメリット4:集合研修に比べて低コストで行える
全てのeラーニングサービスで、集合研修よりもコストを抑えられるというわけではありませんが、eラーニングにかかる費用の方が、集合研修にかかる費用よりも安いという傾向があります。集合研修では会場代や講師へのお給料、講師の交通費など、様々なコストがかかってしまいます。しかし、eラーニングではそれらのコストがかからず、かつ質の高い教育コンテンツを提供できるというメリットがあるのです。
企業側のメリット5:学習データを貯めることができる
人的資本開示が求められてきています。その中で学習データの重要性はさらに増しています。学習データと従業員エンゲージメントや離職率などのデータを掛け合わせ、社員の成長という観点だけでない研修の効果測定の仕方に取り組んでいる企業も増えています。eラーニングであれば、自動で学習データを貯めることができるので、工数が新たにかかることはありません。また、タレントマネジメントと連携することで自動で学習データを送信することもでき、戦略を立てる上で分析だけに時間を使うことができます。
05eラーニングにおける企業側のデメリット
eラーニングが企業側にもたらすデメリットとして、以下の4つが挙げられます。
- 1.学習者のモチベーションの維持が難しい
- 2.学習状況の把握が煩雑になる
- 3.教材の作成に手間がかかる
- 4.ITリテラシーが必要
さらに以下でそれぞれについて詳しく解説していきます。
企業側のデメリット1:学習者のモチベーションの維持が難しい
eラーニングは各人がそれぞれ時間を作って学習することになるため、一人では中々学習意欲が沸かなかったり、業務が忙しいなどと理由を作って学習しないケースが考えられます。 半ば強制的に学習する機会を設定する集合研修とは異なり、学習者が能動的に取り組むことが重要です。 そのため、企業側としては学習者がモチベーションを維持できるよう、学習者同士のコミュニティーを作るなどの施策を講じる必要があります。
企業側のデメリット2:学習状況の把握が煩雑になる
企業が自製でeラーニングのシステムを導入する場合に発生するデメリットになります。 eラーニングは学習者が興味のある分野を自由に学習できる一方で、誰が何を・どこまで学んだのかを把握するシステムが必要になります。 具体的には、学習管理システム(LMS:Learning Management System)というツールを導入することで、学習内容や進捗管理を行うことができます。 また、eラーニング教材を提供している企業のサービスに学習管理ツールも組み込まれていることも多いため、eラーニングシステムを内製するよりもはるかに容易に導入することができるでしょう。
企業側のデメリット3:教材の作成に手間がかかる
eラーニングには、教材を自社で作成するタイプのものと、コンテンツ込みのeラーニングの2つのパターンがあります。教材を自社で作成するタイプのものは、自社に最適化された研修内容にすることができるというメリットがある一方で、作成コストがかかるというデメリットがあります。Excelの関数を学ぶようなコンテンツであれば、長年使い回すことも可能ですが、コンプライアンスやハラスメントなどの研修コンテンツは法改正なども起こる可能性があり、一定期間で刷新を求められることも珍しくありません。
企業側のデメリット4:ITリテラシーが必要
eラーニングの受講は、パソコンやスマートフォンによって行われます。平成世代は子供の頃から携帯電話やパソコンに慣れ親しんでいますが、高齢の人の中にはあまり慣れていないという人もまだいるでしょう。そのため、受講してもらうために社員のITリテラシーをまず上げる必要があるという場合もあります。人事が社員のトラブルエラーを1件ずつ対応していく余力があれば別ですが、ひとり人事の場合はeラーニングを導入する前に社員のITリテラシーの把握から始めた方が良いかもしれません。
06eラーニングを導入する方法
eラーニングのメリットとデメリットを踏まえた上で、実際に導入を検討している方の中には、どうやって導入すればいいのかが気になる方も多いのではないでしょうか。 eラーニングの導入方法として、次の2つが挙げられます。
- 自社で内製する
- 企業向けに提供されているeラーニングのサービスを利用する
ここではそれぞれについて解説していきます。
自社で内製する
eラーニングのシステムは社内で内製することも可能です。 主に必要なものは、先ほど紹介した学習管理システム、スライドなどで作成したeラーニング用の学習教材などがあります。 メリットとしては、社内独自の研修内容を作成することができることが挙げられます。 ただし、システム導入のための費用はもちろんのこと、学習教材を作成するにも手間がかかります。また、一度学習教材を作っても、その後に改善が必要になることも考えられます。 社内でeラーニングのサービスを作成するリソースを確保できない場合には、無理に内製することは現実的ではありません。
企業向けに提供されているeラーニングのサービスを利用する
eラーニングのシステムは社内で内製することも可能です。 主に必要なものは、先ほど紹介した学習管理システム、スライドなどで作成したeラーニング用の学習教材などがあります。 メリットとしては、社内独自の研修内容を作成することができることが挙げられます。 ただし、システム導入のための費用はもちろんのこと、学習教材を作成するにも手間がかかります。また、一度学習教材を作っても、その後に改善が必要になることも考えられます。 社内でそういったリソースを確保することができない場合には、無理に内製することは現実的ではありません。
07eラーニングのトレンド
eラーニングのトレンドとして、次のようなものが挙げられます。
- ・ブレンディッドラーニングが主流になる
- ・自律学習としてのeラーニング
ブレンディッドラーニングと自律学習を組み合わせたeラーニングが、教育やトレーニング分野でますます重要な位置を占めることが予想されています。ここではそれぞれについて具体的に解説していきます。
ブレンディッドラーニングが主流になる
新型コロナの影響でeラーニングを導入する企業は、加速度的に増えました。その結果、eラーニングのメリットやデメリットを実際に体験すると同時に、集合研修のメリット・デメリットも再認識することになりました。例えば、「知識のインプットはeラーニングの方は効率的だが、ディスカッションやグループワーク形式のものはオンラインではなく、実際に集まった方が効果的」など、それぞれの方法の長短が明確になったのです。
そして、各研修方式のメリットを組み合わせて、最適な学習効果の実現を目指すブレンディッドラーニングが主流になりつつあります。事前学習はeラーニングで、集合研修はグループワーク中心、事後の振り返りはeラーニングで自由に。このような組み合わせを設計し始めている企業が急増しているのです。
▼ブレンディッドラーニングについて詳しく知りたい方はこちらから▼
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自律学習としてのeラーニング
eラーニングを自律学習の文脈で導入する企業も増えています。働き方改革が進み、スキルの多様化も目まぐるしい中で、研修だけでは社員の能力向上を支援しきれません。そのため、自律学習の促進を人材育成施策の最注力項目とおき、書籍購入制度や資格取得支援制度と同様に、eラーニングのID付与を実施し、自分の関心がある動画を自分の好きな時に学べるような環境整備を進めている企業が増えています。
08eラーニングの導入ならSchooビジネスプランがおすすめ
Schooビジネスプランでは約8,500本の授業をご用意しており、様々な種類の研修に対応しています。その上、自己啓発にも効果的な内容の講座を毎日配信しているため、研修と自己啓発の両方に対応することができるシステムになっています。研修と自己啓発を掛け合わせることにより、誰かに要求されて学ぶのではなく、自発的に学び、成長していく人材を育成することが可能になります。ここでは、Schooビジネスプランの具体的な活用方法と、特徴、さらにはどのようなメリットがあるのかを解説します。
1.研修と自己啓発を両方行うことができる
schooビジネスプランは社員研修にも自己啓発にも利用できるオンライン学習サービスです。通常の研修動画は、研修に特化したものが多く、社員の自己啓発には向かないものも少なくありません。しかし、Schooの約8,500本にも上る授業では、研修系の内容から自己啓発に役立つ内容まで幅広く網羅しているため、研修と自己啓発の双方の効果を得ることができるのです。
2.自発的に学ぶ人材を育成できるSchooの講座
上記でも説明したように、Schooでは約8,500本もの動画を用意している上に、毎日新しいトピックに関する動画が配信されるため、研修に加えて自ら学び、成長する人材の育成が可能です。近年の社会のグローバル化やテクノロジーの進化などにより、企業を取り巻く環境が刻々と変化しています。それに伴い、社員の業務内容や求められるスキルも早いスパンで変化しています。このような予測のつかない時代の中で会社の競争力を維持するためには、社員一人一人が自発的に学び、成長させ続けることができる環境、いわば「学び続ける組織」になることが必要です。
Schooビジネスプランの講座では、体系的な社員研修だけでなく、自己啓発を通じて自発的に学び、成長できる人材を育成することが可能です。この記事でも解説したスクラムマスターに必要なスキルを養える研修もご用意しています。
ここでは、Schooビジネスプランの講座を一部ご紹介します。
「自分らしさ」を武器にするこれからのリーダーシップ
近年、リーダーシップの在り方に大きな変化が訪れています。変化が激しく、正解がない今の時代、強い力でメンバーを先導するよりも、リーダー自身の強みや時には弱さをさらけ出しながら、状況に応じた適切なリーダーシップを発揮することが求められるようになりました。 その中でキーワードとして上がってきているのが「オーセンティックリーダーシップ」です。今、リーダーとして「このやり方でいいのだろうか」と悩んでいる方、これからリーダーを目指そうとしている方、また非リーダーでも自らリーダーシップを発揮しながら仕事に取り組みたい方に向け、オーセンティックリーダーの考え方、明日から活かせるマインドセットなどを学んでいきます。
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株式会社チームボックス代表取締役
1973年福岡県生まれ。早稲田大学卒業、レスター大学大学院修了。三菱総合研究所を経て、早稲田大学ラグビー蹴球部監督に就任。自律支援型の指導法で大学選手権二連覇を果たす。2010年より日本ラグビーフットボール協会、指導者を指導する立場である初代コーチングディレクターに就任。12年より3期にわたりU20日本代表ヘッドコーチを経て、16年には日本代表ヘッドコーチ代行も兼務。14年、企業のリーダー育成トレーニングを行う株式会社チームボックス設立。18年、コーチの学びの場を創出し促進するための団体、スポーツコーチングJapanを設立、代表理事を務める。著書に『ウィニングカルチャー 勝ちぐせのある人と組織のつくり方』(ダイヤモンド社)など多数。
※研修・人材育成担当者限定 10日間の無料デモアカウント配布中。対象は研修・人材育成のご担当者に限ります。
アイデア量産の思考法
「消費者の行動からアイデアの種を見つける訓練をする授業です。」 『そうそう、これが欲しかった』と思える商品・サービスを作るためには、消費者の「不満の解消や、充たされない気持ちを充たす」ことが重要です。 こうした消費者の不満・未充足は、普通の人が行っている、ちょっと変わっている消費者行動やマイブーム・こだわり、提供する企業側からすると間違った使い方などの観察で得られる「新奇事象」に目を向ければ、見つけやすくなります。 本授業は、努力しているのにアイデアが浮かばない人のために新しいマーケティング手法の1つである「新奇事象」を通じて「アイデアの種」をゲットしてもらう授業です。
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マーケター
1984年生まれ。龍谷大学法学部卒業後、データサイエンスの重要性を痛感し、多摩大学大学院で"学び直し"。 その後、株式会社デコムなどでデジタルマーケティング、消費者インサイト等の業務に携わり、現在は「テクノロジーで『今起きていること』を明らかにする報道機関」を目指す報道ベンチャーにてマーケティング全般を担当している。 政治、経済、文化など、さまざまなデータをデジタル化し、分析・予測することを得意とし、テレビ、ラジオ、新聞、雑誌にも登場している。 ◇主な著書 「なぜ「つい買ってしまう」のか?~「人を動かす隠れた心理」の見つけ方~」(光文社)2019 「誤解だらけの人工知能」(光文社)2018 「データサイエンス「超」入門 嘘をウソと見抜けなければ、データを扱うのは難しい」(毎日新聞出版)2018
※研修・人材育成担当者限定 10日間の無料デモアカウント配布中。対象は研修・人材育成のご担当者に限ります。
課題設定力の磨き方~ロジカルに課題の精度を上げる方法~
生産性やアウトプットの質を高める上で重要な「課題設定力」をどのように磨いていくか、そのノウハウについて学んでいきます。 課題設定の精度を上げる手法として、ロジカルに考えていく方法、そしてラテラルに考えていく方法があります。第1回目の授業では、ロジカルに課題設定の精度を上げる方法について紹介します。
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株式会社アンド・クリエイト 代表取締役社長
大手アパレル企業を経て、1998年にプライスウォーターハウスコンサルタント(現IBM)入社。企業変革戦略コンサルティングチームのリーダーとして、多くの変革プロジェクトをリード。「人が変わらなければ変革は成功しない」との思いから、専門を人材育成分野に移し、人材開発のプロジェクトをリード。 2005年に当時の社長から命を受け、コンサルティング&SI事業の人材開発部門リーダーとして育成プログラムを設計導入。ベストプラクティスとして多くのメディアに取り上げられた。2013年に独立し執筆・講演活動を開始。講師として、大前研一ビジネス・ブレークスルー、日本能率協会、日経BPセミナー、大手銀行系研修会社などに多数のプログラムを提供し、高い集客と満足度を得ている。 著書は「一流の学び方」など現在18冊を出版。東洋経済オンライン、プレジデントオンラインなど連載多数。
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3.受講者の学習状況を把握し、人材育成に役立てることができる
Schooビジネスプランには学習管理機能が備わっているため、社員の学習進捗度を常に可視化することができる上に、受講者がどんな内容の講座をどれくらいの長さ見ていたのかも把握することができるため、社員のキャリアプランの傾向を掴むことも可能です。ここでは学習管理機能の使い方を簡単に解説します。
管理画面では受講者それぞれの総受講時間を管理者が確認できるようになっており、いつ見たのか、いくつの講座を見たのか、どのくらいの時間見たのか、ということが一目でわかるようになっています。
さらに、受講履歴からは受講者がどのような分野の動画を頻繁に見ているかが簡単にわかるようになっており、受講者の興味のある分野を可視化することが可能です。これにより、社員がどのようなキャリアプランを持っているのかを把握できるだけでなく、社員のモチベーションを高めながら人材育成するためのヒントを得ることができます。
さらに、社員に自己啓発を目的として受講してもらっている場合、社員がどのような内容の授業を受講する傾向があるのかを把握できるため、社員のキャリアプランを把握することができます。
09まとめ
・eラーニングとは、インターネットなどの情報技術を活用した学習サービスのこと。パソコンやモバイル端末を使って動画講義を視聴する形態で、インターネットさえ繋がればいつでもどこでも学習ができます。
・eラーニングは学習者にとっては、自分のペースで学習ができることや、講師によって理解度のブレが生じないことがメリット。一方、企業側にとっては、集合研修に比べて実施する手間やコストを節約できるだけでなく、研修スケジュールを組む必要がなくなるメリットが挙げられる。
・eラーニングのデメリットとして、学習者にとっては実技を伴う研修が難しいことや、講師と直接のコミュニケーションがとれないことがある。一方、企業側にとっては、学習者のモチベーション維持が難しいことや、自社でeラーニングを内製する場合には学習進捗の管理が煩雑になりやすいことが挙げられる。
・eラーニングを導入する主な方法は、内製と企業向けのサービスを利用する方法の2つがある。社内リソースに余裕がある場合は内製することも可能ですが、導入にはコストや手間がかかる。一方、企業向けのeラーニングサービスでは導入コストも少なく、豊富な研修コンテンツを受講することが可能。
▼【無料】働き方改革から学び方改革へ~学ぶ時間の創出で離職率が低下した事例~|ウェビナー見逃し配信中
働き方に関する制度改善を多数行ってこられた株式会社クロスリバー 代表取締役 越川慎司氏をお招きし、「残業削減ではない方法で働き方改革を行い、社員の自発性と意欲を著しく向上させ、離職率を低下させるための自律学習の制度設計」について語っていただいたウェビナーのアーカイブです。同社の調査・分析内容と自律学習の制度設計を深堀ります。
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登壇者:越川 慎司様株式会社クロスリバー 代表取締役
ITベンチャーの起業などを経て2005年に米マイクロソフト本社に入社。業務執行役員としてパワポなどの責任者を経て独立。全メンバーが週休3日・リモートワーク・複業の株式会社クロスリバーを2017年に創業し、815社17万人の働き方と成果を調査・分析。各社の人事評価上位5%の行動をまとめた書籍『トップ5%社員の習慣』は国内外で出版されベストセラーに。