LMSとは？メリットやデメリット、導入事例をご紹介

01LMSとは？

LMSとは、「Learning Management System」の略称であり、学習管理システムと訳されます。 インターネットを活用して、スマートフォンやタブレットなどで学習を行う「e-ラーニング」を実施する際の基礎となるシステムであり、受講者が学習する機能や、教員や管理者が受講履歴や成績の管理などを行う機能が搭載されています。 組織全体の学習効率の向上や、効果的な研修の運営を目的として、多くの企業で導入されています。 学習管理システムと聞くと、管理者向けのシステムがイメージされやすいですが、受講者に主眼を置いた、効率的な学習環境を提供するシステムとなっています。

LMSの仕組み

LMSの仕組みを説明します。まず、教育担当者がLMSのデータベースに学習教材となるコンテンツや習熟度の確認テストなどをアップロードします。そのアップロードされたコンテンツを、受講者がLMSにログインし、視聴・閲覧するという仕組みです。

LMSにアップロードするコンテンツは、主にmp4ファイルなどの動画形式のものが中心となりますが、PDFやPPTXファイルなどもアップロードできることが多いです。

LMSの歴史

1990年代にVHSやDVDといった動画を録画できる技術が発達したことにより、教育の場面でもこれらを用いた手法が出始めました。2000年代にインターネットが普及したことによって、eラーニングという教育手法が注目を集め始めます。

eラーニングは、インターネット上に教材を保管しておけるため、印刷物の削減・迅速な情報更新などができるメリットがある一方で、利用者の権限管理や受講促進などのデメリットもあります。これらの課題を解決すべく、LMSが開発されました。

LMSはeラーニングのメリットをそのままにデメリットを解消しました。印刷物の削減・迅速な情報更新ができる上に、視聴権限を個人別に設定でき、受講進捗やレポート・テスト機能で成果の管理もできるようになったのです。さらに、掲示板を代表とするコミュニケーション機能も実装され、オンライン上で簡単にやりとりができるようになりました。

しかし、日本の研修現場においては会場を用意して行われる集合研修が長年続いており、eラーニングの利用は限定的なものに留まっていました。この理由には2つあり、1つは、eラーニングはつまらないという感想を持つ受講者が多かったことです。講師が淡々とPowerPointのスライドを使って講義をする形式は、今のようにYoutubeやNetflixなどの動画配信が盛んでなかった時代には、苦痛な時間と捉える人が多かったようです。もう1つは、日本の地理的要因にあります。アメリカのように国土が広く、移動に飛行機を用いなければならない場合は、集合研修の実施に多額の費用を要し、効率が悪いというデメリットが強く出ます。一方で日本は国土が狭く、沖縄から東京まで3時間もあれば着いてしまいます。また時差もないため移動による受講者への負担も少なく、eラーニングを教育の中心に据えるほどのメリットを感じる企業はほとんどいませんでした。

このような状況が長く続きましたが、新型コロナウイルスによる出社の制限が転機となりました。都内では2020年1月23日に最初の感染者が診断され,2020年３月13日に新型コロナウイルス対策の特別措置法が成立。2020年４月７日に東京、神奈川、埼玉、千葉、大阪、兵庫、福岡の７都府県に緊急事態宣言が発令され、４月16日に対象は全国に拡大しました。1月から3月にかけて新入社員研修の準備をしていた研修担当者は、コロナの情勢を踏まえて、eラーニングを用いた研修を選択せざるを得ない状況となったのです。これにより、eラーニングは急速に普及し、それに基づいてLMSにも着目が再度集まるようになったのです。

02LMSの主要な4つの機能

LMSの機能は主に以下の4つです。

それぞれの機能について、細かく紹介します。

1.受講者機能

受講者を管理する機能が、LMSには実装されています。各ユーザーごとのID/パスワードや、ユーザーの履修登録・履修しているコース管理、進捗率や学習時間などの確認、教材の閲覧、テストやレポートの対応履歴や成績管理などが、受講者機能の代表的な例です。

2.管理機能

管理機能は、管理者向けの機能という意味合いです。そのため、主な機能内容はユーザーや受講者の登録、履修登録などが挙げられます。

3.指導機能

指導履歴は、主に管理者が受講者の成績を管理するために利用されます。受講履歴の閲覧や、レポート提出管理、テストの採点のような受講者の記録を見るというのが指導履歴の主な内容です。

4.教材管理機能

教材管理機能も、管理者向けの機能です。動画や教材を複数あわせてコースを作成/編集したり、動画やテスト・レポートなどをコースに追加する機能などが、教材管理機能として該当します。

03LMSの種類

LMSには、以下のようにオンプレミス型とクラウド型の2種類があります。

自社のサーバー内にLMSを構築する方法がオンプレミス型です。こちらのメリットは自由度が高く、セキュリティ面でも強い部分にあります。しかし、実装・維持コストが高く、導入までに時間がかかるというデメリットもあることは抑えておきましょう。

一方で、インターネット上のクラウドを利用する方法がクラウド型です。こちらのメリットはコストも抑えられ、導入までのスピードも早いことです。その反面、セキュリティ対策や障害対応などは利用するサービスに依存するので、サービス選定に注意が必要になります。

オンプレミス型

オンプレミス型は、自社のサーバー内にLMSを構築し利用するタイプのLMSです。自社サーバーを利用するため、機能実装の柔軟性もあり、セキュリティの安全性が高いことが主なメリットと言えます。一方で、サーバーの準備や構築、運用まで自社で行うため、利用するまでに開発工数がかかるだけでなく、障害や不足の事態にも自社で対応する必要があるというデメリットもあるのです。

クラウド型

クラウド型は、ツールベンダーが提供するクラウドサーバーに構築されているLMSを利用するタイプのLMSです。メリットとしては、自社でサーバーの構築・機能点検などをする必要がないので、導入までのスピードが速く、維持にかかるコストも抑えられることが挙げられます。一方で、セキュリティ面に不安があることがデメリットと言われてきましたが、昨今ではセキュリティを強化したクラウドサービスが充実してきているので、クラウド型のLMSを導入する企業が増えています。

04LMSのメリット

企業がLMSを活用することで、どのようなメリットがあるのでしょうか。 3つのメリットをご紹介します。

従業員の学習の進捗状況を簡単に管理できる

まず挙げられるのが、LMSを活用することで従業員の学習の進捗状況を簡単に管理できるメリットです。クラウド上に受講生の様々なデータが保存されているため、管理者が一元的に情報を管理することができます。 また、テスト結果の集計や分析も自動で行われるため、添削の手間が省け、工数を大幅にカットできます。従業員の進捗状況を簡単かつ、スピーディーに管理することができるため、管理者の負担軽減に繋がります。

従業員の習熟度別に個別のフォローができる

また、LMSを活用することで従業員一人ひとりに個別でサポートすることもできます。 テストの結果が振るわなかった従業員に対して、自動で補習問題を送付したり、理解を深めるための教材を提示することもできます。 また、学習の進捗が速い従業員に対しては、より高度な教育を提供することができ、スキルアップを加速させます。従業員の習熟度によって個別対応ができるため、一人ひとりの学習効率が向上し、会社の生産性の向上にも繋がります。

学習効果を高めることができる

LMSを活用した教育の多くは、動画によって講義が行われるため、視覚的に理解しやすく、繰り返し見返すことで復習も簡単にできます。動画教材は再生速度を調整することもできるため、基本が分かっている箇所は速度を早め、理解が難しい箇所は遅くすることで、より理解が深まります。

05LMSのデメリット

企業がLMSを導入する上で、どのようなデメリットがあるのでしょうか。 2つのデメリットをご紹介します。

コストがかかってしまう

LMSは外部のツールを導入するケースが多く、費用が発生することが一般的です。 そのため、従業員の数が多かったり、導入する部署が多いとコストが膨らんでしまうデメリットがあります。導入の際はスモールスタートで導入し、効果が実感できるようになったら、導入する人数や部署を増やしていきましょう。

管理側の業務の負担が増える

LMSを社内に導入する際は、事前のガイダンスや使い方マニュアルの作成、質疑応答など管理者側の業務が増えてしまうデメリットもあります。 導入が軌道に乗れば学習の管理は楽であるため、負担は減りますがそれまでの業務負担は小さくありません。全社的に導入を推進し、管理業務の負担を分担するようにしましょう。

06LMSをより効果的に活用するためのポイント

企業がLMSを導入し効果的に活用するには、どのようなポイントがあるのでしょうか。 2つのポイントをご紹介します。

従業員の学習状況を分析し改善していく

LMSを活用することで、自動的に従業員の学習状況が管理できますが、その学習状況を分析し、改善していくことも非常に重要です。 学習状況の統計データから、従業員が共通して苦手とする分野はどのようなものか、進捗が進んでいない部署はどこかなどを分析しましょう。共通して苦手な分野がわかれば、集中的に研修を実施することで、従業員の苦手分野を克服することができます。 また進捗が思うように進まない部署があれば、なぜ進んでいないのかを考え、改善に努めましょう。コストが発生している中で有効活用されていなければ、無駄になってしまうため、活用を促す必要があります。

可能な限り実務と繋げる

また、LMSを活用して可能な限り実務に繋げていくことも重要です。 LMSを通して知識やスキルが得られたとしても、実際の業務に活用できなければ意味がありません。 研修内容が本当に理解できているかを業務の中で確認したり、CCT（Concept Clarification Test）を活用して、実務に即したノウハウを身につけることも効果的です。

07LMSを導入する手順

LMSを企業が導入する際は、どのような手順を踏めば良いのでしょうか。 3つの手順をご紹介します。

導入目的を明確にする

第一に、LMSを導入することで企業にどのような効果を求めるか、その目的を明確にする必要があります。 LMSのツールは世の中に多く存在するため、自社で解決すべき課題によって選定する必要があります。 社内のどのような業務に課題があるかを洗い出し、解決すべき優先順位を定め、その目的に最適なLMSツールを導入しましょう。

運用体制を整備する

LMSを導入する上で、社内の運用体制を整備することも大切です。 ツールの選定者や運用管理者、社内アナウンス担当や実行推進部隊などの体制をしっかりと構築しましょう。 新しいツールを導入する際に、運用体制が整っていないと導入が失敗してしまうケースも少なくありません。責任感を持って実行できる人員で、運用体制を整備する必要があります。

導入方式を決定する

最後に、実際にどのように導入を進めていくのかを決める必要があります。 部門ごとに導入するのか、拠点ごとに導入をするのか、それによって適切な導入方式が変わります。 スムーズに進めるためにも、導入の順序を明確にし、サポート体制を万全に整えることが大切です。

08LMSを選ぶ際の比較項目

LMSでは様々なことができるため、社内で必要な要件を整理する必要があります。LMSを導入して何を成したいのか、そのために必要な機能は何かを考えなければなりません。LMSを導入する際に比較検討される項目は以下が挙げられます。

ここではそれぞれ詳しく解説します。

教材作成

昨今、教材を内製する企業は増えています。自社に最適化された研修を実施する企業が増えていることが背景となっています。そのため、独自の教材を簡単に作成できるか、作成した教材を展開できるか、これらは比較項目として頻繁に上がります。また、働き方改革を背景として、オンライン研修を導入する企業も増えているため、動画教材の作成・配信が可能かどうかも比較項目に入るでしょう。

マルチデバイス

Z世代を中心に動画をスマホで見る人が増えています。社内研修動画でさえも、移動中にスマホで見たいという人も年々増加している印象です。そのため、PCだけでなくスマホやタブレットにも対応しているかは比較項目として見ておく必要があります。

導入実績

導入実績がサービスの良さに直結するわけではありません。ただし、導入企業が多いということはエラー対応の数も自然と増え、Q&Aページが充実していたり、自社と同様の使い方をしている他社が多く存在するという点で比較項目の1つとして入れておくべきでしょう。

カスタマイズ

自社の目的・用途にあった機能があるか、カスタマイズが可能かどうかも比較項目として重要です。その際に、絶対に必要な機能は何か。あると良いレベルの機能は何か。不要と判断できる機能は何か。これらを事前に整理しておくと、マストの機能要件を満たしたサービスを簡単に選定できるようになります。

サポート体制

LMSは一度導入すると、簡単には他のサービスに乗り換えるのが難しいです。そのため、ベンダーを選ぶ際はサポート体制がどのようになっているかは、非常に重要な比較項目と言えるでしょう。質問がある際にはメールでの対応なのかチャットツールでの対応になるのか。専門担当者がつくのかは事前に確認しておくと良いでしょう。

9LMSを効果的に活用している企業事例

実際にLMSを活用し、効果的に学習を行なっている企業の事例をご紹介します。 それぞれの事例を参考にし、自社のLMS導入を成功させましょう。

セガサミーホールディングス株式会社の事例

セガサミーホールディングス株式会社は、パチンコ事業やゲーム事業を手がける総合エンターテイメント企業です。 同社は、サミーとセガグループという2つの企業から構成されているため、物理的な距離による隔たりがあり、学習の管理に課題がありました。そこでLMSを導入し、学習に関する様々なデータを一元的に管理することで、物理的に離れた従業員の学習の管理がしやすくなり、学習効率が向上しました。 今後はテレワークの推進にあたって、自宅にいても本社にいる時と同様の研修が受けられるよう、LMSの整備を進めていきます。

日本アイ・ビー・エム株式会社の事例

日本アイ・ビー・エム株式会社は、法人向けにクラウドやモバイルセキュリティなどの研修サービスを実施している企業です。 研修事業を手がける中で、受講者が意欲的に興味を持って学習に取り組むことを課題として、LMSの導入を決めました。 同社では、VR技術にも対応したLMSを導入することで、受講者の学習効率が大幅に向上しました。また、グローバルに展開している企業であるため、多言語対応にも課題がありましたが、LMSによって解決しました。

日本郵政スタッフ株式会社の事例

日本郵政スタッフ株式会社は、派遣社員の人などに対して、教育訓練や研修のサポートを行う企業です。 日々の業務の中でクライアントからの要望が増えていき、自社で管理し対応し続けることが難しくなってしまいました。そこで、LMSを導入したことでクライアントの様々なニーズに答えることができ、顧客満足度の向上に繋がりました。

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10LMSとしての活用も可能なSchoo for Business

Schoo for Businessは、国内最大級8,000本以上の講座から、自由に研修カリキュラムを組むことができるオンライン研修サービスです。導入企業数は3,000社以上。新入社員研修や管理職研修はもちろん、DX研修から自律学習促進まで幅広くご支援させていただいております。

LMSとしての機能もいくつか備わっており、研修管理機能や学習分析機能、自社教材をアップロードして研修設定できるナレッジポケット機能がご利用いただけます。すでに自社で多くの学習教材を揃えており、今後も増える見込みが多くないという方はLMS専用ツールを検討いただくことをお勧めします。一方で、今後も研修内容の見直しが定期的に発生したり、新しい研修・学習の実施も必要と感じている方は、コンテンツ提供も可能なSchoo for Businessを検討してみてください。

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外部LMSと連携も可能

Schooは、クラウド型LMS「PowerSKILL」と連携することができます。PowerSKILLはPCやスマホから、社員それぞれの時間で、いつでもどこでも学習でき、また、その学習履歴を企業側でしっかりと管理できるサービスです。無制限の組織階層管理で大規模運用が可能なことが特徴です。

また、Schooはコーナーストーンオンデマンドジャパン社とも連携可能です。旭化成株式会社は、コーナーストーン社のLMSとSchooのコンテンツを活用することで、自社専用の学習プラットフォーム「CLAP」を構築しています。旭化成株式会社の事例について、詳細を知りたい方はこちらをご覧ください。

11まとめ

人材育成に課題を抱える企業が多い中で、LMSを活用することで学習効率の向上や、管理業務を改善していくことができます。 日々変化していくビジネスの世界で柔軟に対応し続けるためにも、LMSを活用し従業員教育に力を入れていきましょう。