コンプライアンス研修にeラーニングを利用すべき4つの理由

公開日：2021/01/27

更新日：2021/01/27

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コンプライアンス研修を、どのように実施すべきか迷っている研修担当者も多いでしょう。この記事ではコンプライアンス研修にe-ラーニングを利用すべき4つの理由や、実施する際のポイントを併せて紹介しています。

＜目次＞
コンプライアンスとは: コンプライアンスは法令遵守だけではない; コンプライアンスを違反するリスク; コンプライアンス研修の対象者は経営者から新入社員まで
コンプライアンス研修にeラーニングを利用すべき4つの理由: 1：全社員を対象にすることが可能; 2：階層別に異なった内容にできる; 3：何度でも受講できる; 4：習熟度合いが確認できる
コンプライアンス研修をeラーニングで実施する際のポイント: 経営者や管理職が意欲的に取り組む; 事例で身近なものという認識を持たせる; 習熟度は必ず確認する; 定期的に研修を実施する
Schooビジネスプランのコンプライアンス研修: Schooビジネスプランの特徴
まとめ

コンプライアンスとは

コンプライアンスは法令遵守だけではない

コンプライアンスは「法令遵守」と日本語で訳され、法令を守ることが大事と捉えられる傾向にあります。しかし、法令を守ることは当然で、最低限のことにすぎません。社会で一般的に用いられるコンプライアンスとは、法令遵守はもちろんのこと、社会人としてのルールという意味も持つのです。

コンプライアンスを違反するリスク

コンプライアンスを違反した場合は、行政からの罰則や損害賠償を請求されるなど、様々なリスクがあります。法令上は問題がなくとも、社会的信用の損失も重要なリスクの1つです。社会的な信用を失うと、株価が大幅に下がったり、取引先が離れることによって売上が低下したりと、会社への損害は計り知れず、その信用回復には多大な時間がかかります。信用は積み上げることは難しく、崩れ去るのは一瞬です。そのため、コンプライアンスの遵守は企業を守る上で非常に重要な要素と言えるでしょう。

コンプライアンス研修の対象者は経営者から新入社員まで

コンプライアンス違反は、経営者から新入社員まで行ってしまう可能性があります。また、正社員に限らず契約社員やアルバイトであったとしても、コンプライアンス違反は企業全体のモラルとルールが問われる事態になりかねません。そのため、コンプライアンス研修の対象者は全員を対象に行う必要があり、それぞれのレイヤーで特に注意すべき点が異なります。経営層であれば粉飾や不正会計など、一般社員やアルバイトであれば個人情報保護やSNSへの投稿などでしょう。

コンプライアンス研修にeラーニングを利用すべき4つの理由

1：全社員を対象にすることが可能

コンプライアンス研修の対象者は経営者からアルバイトまで、その企業に関わる全ての人にすべきです。そのため、集合研修でコンプライアンス研修を実施すると、何度も研修を実施することとなり、工数だけでなく費用も増えます。特に大企業であればあるほど、関わる従業員の数は増えていき、子会社までも含めると数千人規模となることもあるため、集合研修は困難を極めるでしょう。一方でe-ラーニングであれば、各社員のPCやスマートフォンから受講することができるため、工数を大幅に削減することができます。

2：階層別に異なった内容にできる

e-ラーニングであれば、各社員の階層によってコンプライアンス研修の内容を変更することが容易です。経営層であれば企業全体のコンプライアンスの徹底や会計に関する内容を、管理職であればコンプライアンス違反時の対処方法などのように、各社員でコンプライアンスを遵守することは当然学ぶ必要がありますが、対処方法も学ぶ必要性がある階層の社員もいるはずです。e-ラーニングであれば各社員の階層に合わせた受講内容を指定し、あとは期限までに視聴してもらうだけなので、通常業務にも大きな支障をきたすことがなくコンプライアンス研修を実施することができます。

3：何度でも受講できる

e-ラーニングはアーカイブ受講型の研修方法です。集合研修とは異なり、常にインターネット上に講座があるため、何度でも反復して理解を深めることができます。後述する習熟度合いのテストやレポートを元に、自分の理解が不足している部分を補うことが容易にできることがメリットと言えるでしょう。

4：習熟度合いが確認できる

e-ラーニングはテストやレポート機能が付いているものが多く、習熟度合いを確認することができます。テストとレポートでそれぞれ一長一短がありますが、レポート機能の方が習熟度の判定にはおすすめです。テストは点数や正答率を出してくれるので、数字で判別しやすいというメリットがある一方で、答えを丸暗記してしまえば点数を取ることが容易であり、本当の意味での習熟度の判別が難しいというデメリットがあります。レポート機能の場合は、教育担当者が内容を確認するという工数がかかるというデメリットはあるものの、自分の頭で学んだことをアウトプットし文章にする必要があるため、習熟度がテストと比較して大幅に上がるはずです。マークシートのテストと、レポートで記述式のテスト、どちらが習熟度を測りやすいかを考えていただくとイメージがつきやすいかもしれません。

コンプライアンス研修をeラーニングで実施する際のポイント

経営者や管理職が意欲的に取り組む

売上や実績を重視するばかり、コンプライアンスのような守りの研修への参加意欲は多くの社員の中で低いものになりがちです。しかし、コンプライアンス違反を犯した際のリスクは多大なものになる可能性もあり、会社全体で真剣に取り組むべき研修の1つと言えます。そのため、経営者や管理職が意欲的にコンプライアンス研修に取り組み、どれだけ重要なものかを各社員に伝播させることで、社員それぞれの意識も変えることができるでしょう。

事例で身近なものという認識を持たせる

コンプライアンス研修というと、自分には関係のないものという認識を持っている社員も少なくないでしょう。しかし、コンプライアンス違反は誰しもが犯してしまう危険性があり、普段の業務にもリスクは潜んでいます。そのため、同じ業種での事例や、誰しもが知っている企業の事例などを織り交ぜることで、まずは自分にも関係のある研修という意識を持ってもらうことが重要です。

習熟度は必ず確認する

「研修は受けて終わり」という企業も少なくありません。しかし、研修は実際に現場で活かされて、初めて意味を持ちます。そのため習熟度をレポートなどで判断し、自分の業務に今回学んだことがどのように活かされるのかを考えてもらう機会を与えることで、より効果的な研修となるでしょう。

定期的に研修を実施する

人は忘れる生き物という言葉があるように、誰しも研修を一度受講しただけでは、すぐに忘れてしまいます。そのため、定期的にコンプライアンス研修を実施し、コンプライアンス遵守の意識を再燃させることがポイントです。しかし、同様の内容をe-ラーニングで学べと言われても、「前回も見たし」という意識で真剣度は低下してしまうでしょう。最悪の場合では流しているだけで実際には受講していない人も出てくるかもしれません。したがって、定期的な研修受講は内容を変えて、意欲低下を起こさないような注意も必要となります。

Schooビジネスプランのコンプライアンス研修

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まとめ

コンプライアンス研修は全社員が受ける必要のある研修であり、オンラインで受講ができるe-ラーニングで実施しましょう。工数を削減できるだけでなく、各社員の階層に合わせた内容に調整することができるため、実務に活かすことのできる研修を実施できます。習熟度の判定はレポートやテストで実施し、理解不足とみなされた社員には再受講をお願いするなど、フォロー体制も整えておく必要があります。