入社前研修を行う目的とおすすめの内容を紹介

01入社前研修とは

入社前研修とは、内定者を対象とした研修のことを言います。そのため、一般的には内定者研修と呼ばれることが多いです。

入社前研修を実施している企業は約40%ほどで、内定辞退の防止や社会人に必要なスキルやマインドセットの習得、内定者同士の繋がりをつくることなどを目的として実施しています。

また、入社前研修は内定式後に行われることが多く、10月に実施する企業が多い傾向にあります。研修という形態ではなく、課題という形で知識のインプットを促す企業も多いようです。

入社前研修の実施率

株式会社マイナビの調査によると、入社前研修を実施している企業は、40.4%という結果となっています。

上場企業では51.3%、非上場企業では39.2%となっており、上場企業の方が内定者に対してのフォローや育成機会の提供をする時間や費用的な余裕があることが伺えます。

▶︎参考：マイナビ2023年卒企業新卒内定状況調査

入社前研修の実施時期

株式会社マイナビの調査によると、入社前研修を開始する時期は10月が最も高く22.7%、次いで3月が16.4%となっています。

10月は内定式があるので、そのタイミングで入社前研修を一緒に実施しようとする企業が多いということでしょう。また、3月は入社1ヶ月前なので、研修で学んだことを忘れずに入社できるという点で、この時期を選ぶ企業が多いと思われます。

▶︎参考：マイナビ2023年卒企業新卒内定状況調査

02入社前研修の目的

入社前研修を実施する目的は主に以下の6つがあります。

10月までは内定者同士のつながりが全く無いという企業も多く、内定者研修で親交を深めてもらうと同時に、ビジネススキルの習得や、社会人としてのマインドセットを持ってもらおうと考える企業が多いようです。

内定辞退の防止

苦労して採用したものの、内定辞退をしてしまう学生も少なくありません。就職白書2020によると、内定取得後も就職活動を継続していた学生は、52%と半数以上となっています。

内定辞退をする主な理由としては、「より志望度の高い企業を受けるため」であったり、「内定先の企業に不安を感じたため」など様々ですが、入社前に何の施策を講じずに入社を迎えてしまうと早期退職の可能性が高まり、企業側の損失がより大きくなってしまいます。 そのため、企業としては内定辞退を防止するためのフォローが重要となってくるのです。

内定者の不安や悩みの解消

内定者は、内定後も自分の選択が正解だったのか迷っていたり、自分が仕事についていけるのかといった様々な不安があることは少なくありません。 社会人というこれまでと違った環境に移ることに対して具体的にイメージできないため、漠然とした悩みを抱えやすくなってしまいます。

入社前研修は、実際に内定先の社員との交流や研修を行うため、こうした悩みを解消する方法として有効です。

ビジネススキルの習得

入社後にスムーズに業務に入るためのスキル習得に、入社前研修を活用する企業もあります。近年は人材の獲得競争の激化により、採用した人材の即戦力化を進めるのです。

また、内定者のスキル向上による恩恵を受けるのは企業だけに限りません。入社前から仕事に必要なスキルを学ぶことで、内定者も自信をつけてもらえることも期待できます。

社会人としての意識醸成

入社前研修の段階から学生と社会人との違いを理解し、自立したマインドを構築します。 社会人とはどういった人のことを指すのか、学生と社会人との違いを内定者自身に考えてもらい、理想的な社会人像を描くことで働くことへのモチベーション向上にもつながります。

学生気分のまま入社してしまうと、部下や上司の育成に負担をかけることになるため、ぜひ入社前研修の目標としていただきたい内容です。

同期との親睦を深める

入社前研修は、同期との親睦を深めることができ、職場での良好な人間関係の構築にとって非常に重要です。特に、新入社員は同時期に入社した同期との関係が、その後の仕事のモチベーションやパフォーマンスに大きな影響を与えることがあります。

研修中に行われるチームビルディング活動やグループワークは、内定者が互いに協力し、コミュニケーションを図る機会を提供します。これにより、仕事の進行や課題の解決に必要な協力体制を、自然と身につけることが可能です。

ビジネスへの感度を高める

ビジネス感度を高めることは、新入社員が業界や会社のビジネスに対する理解を深め、自らの役割や貢献の重要性を認識するために必要不可欠です。

入社前研修では、業界の最新トレンドや市場の動向、会社のビジネスモデルや戦略についての講義や、ディスカッションが行われます。これにより、内定者は自分が働く業界の全体像を把握し、どのように自分がその中で貢献できるかを具体的にイメージすることができます。

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03入社前研修の内容

キャリタスリサーチの調査によると、入社前研修で「ビジネスマナー」や「資格取得・業界特有の専門知識」、「社会人としての心構え」を教える企業が多いという結果が出ています。

また、「PCスキル」や「ビジネス力」が次いで多いことを見ると、即戦力として内定者に活躍してもらいたいと期待している企業も一定数いることが読み取れます。※ビジネス力＝営業力、ロジカルシンキング、プレゼンテーションなどを指します。

▶︎参考：株式会社ディスコ キャリタスリサーチ｜調査データで⾒る「内定者フォロー」－2022年卒調査－

ビジネスマナー

社会人経験がない内定者の中には、他者目線の欠如によりビジネスにおける適切な言動が身に着いていない人もいます。ビジネスマナーは社会人として最低限必要なスキルです。内定者が入社後にスムーズに働き始められるよう、挨拶や言葉遣い、身だしなみといったビジネスマナーを指導しておくことが望ましいです。

資格取得・業界特有の専門知識

入社する企業が、どのような業界にいて、その中でどのようなポジショニングをしているのかなどを知ることは、自社の理解を深める上で非常に重要です。また、業界特有の専門知識は、入社後に即戦力となるためには欠かせず、入社前研修で知識のインプットを済ませておきたいという企業が多いようです。

社会人としての心構え

内定者は、社会人としての心構えや常識がほぼない状態と捉える必要があります。学生インターンとして企業で働いていたという人もいるかもしれませんが、多くはサークル活動や部活などに注力し、社会人経験を少しも経ていないという人が多いです。

そのため、自身の行動が組織に与える影響の大きさであったり、働き方やキャリアに対する考え方など、社会人として最低限身につけておくべきマインドセットを入社前研修で教える企業が多いようです。また、座学だけでなく、学生と社会人の違いをグループディスカッションで議論させるなどして、内定者同士の繋がりを強めるように工夫している企業もあります。

PCスキル

PCスキルとは、一般的にWord・Excel・PowerPointといったMicrosoft Officeのことを指します。どのような部署に配属になろうと、これらのスキルは必要とされるため、入社前研修や、新入社員研修の内容に含める企業が多いです。ExcelにはマクロやVBAのような高度なスキルもありますが、内定者や新入社員であれば簡単な関数が使えるくらいのスキルがあれば十分でしょう。

ビジネス力

ビジネス力とは、営業力やロジカルシンキング、プレゼンテーションなどのスキルのことです。出来るだけ早く現場に配属したい場合、実務で使う頻度の多いスキルを入社前研修の内容とすることがあります。例えば、入社前研修で営業スキルを身につけてもらい、内定者インターンと組み合わせて、実務での経験を積んでもらう企業もあるようです。

内定者インターン

内定者インターンは、内定者が実際に会社で一定期間働き、実務経験を積むことができます。内定者は、内定者インターンを通して、具体的な業務内容を理解し、会社の業務フローや文化に慣れることが可能です。実際のプロジェクトに参加することで、内定者は業務スキルを向上させるだけでなく、職場の雰囲気や人間関係を体験する機会が増えます。先輩社員や他部署の社員と交流することで、入社後のコミュニケーションが円滑になり、仕事の進行がスムーズになることが期待されるでしょう。

また、インターン期間中に自己評価とフィードバックを受けることで、自分の強みや改善点を把握し、自己成長の具体的な目標を設定することができます。内定者インターンは、内定者が自信を持って入社日を迎えられるようにする重要なステップです。

自社の商品・サービスの知識

自社の商品・サービスの知識の習得は、社員としての基本的な理解を形成し、顧客対応力を高めるために必要不可欠です。研修では、商品やサービスの特徴、利点、使用方法、ターゲット市場などを詳細に学びます。

また、競合他社との差別化ポイントを理解することで、顧客に対する効果的な提案が可能になります。実際に自社の商品やサービスを利用する体験を通じて、理論だけでなく実践的な理解も深めます。さらに、顧客事例や成功事例を学ぶことで、商品やサービスがどのように顧客に価値を提供しているかを具体的に把握できます。最新情報の定期的な更新も重要であり、これにより顧客に常に最新の情報を提供できるようになります。この知識の習得は、社員が自信を持って業務に取り組み、顧客満足度を高めるための基盤となります。

04入社前研修の実施方法

キャリタスリサーチの調査によると、入社前研修の実施形態で最も多かったのがeラーニングで50%。zoomなどを用いたオンラインでの集合研修は26.1%、対面での集合研修は13.1%となっており、多くの企業がeラーニングで入社前研修を実施していることがわかります。

入社前研修にeラーニングを利用する企業が多い理由は、2つあると思われます。1つは内定者が地方に点在している場合、研修のために1ヶ所に集まってもらうには労力や費用がかかるためです。もう1つは、内定者はあくまでも学生であるため、決められた時間に集まってもらうことを強制するのが難しいためです。

この章では、入社前研修における各手法のメリット・デメリットなどを併せて紹介します。

▶︎参考：株式会社ディスコ キャリタスリサーチ｜調査データで⾒る「内定者フォロー」－2022年卒調査－

eラーニング

eラーニングは、内定者の居住地が点在していて、インプット中心の研修内容におすすめの研修方法です。

パソコンだけでなく、スマートフォンでも受講でき、時間や場所を問わず研修を受講してもらえるという点がeラーニングの強みです。学業やアルバイト、友人との時間で時間を確約しにくい内定者にとっても、eラーニングでの研修は嬉しいものと言えるでしょう。

一方で、eラーニングだけでは知識のインプットに留まってしまい、同期との交流やアウトプットの機会が無くなってしまうので、内定者懇親会やグループワークなどの場も一緒に設定してあげると、より効果的な研修を実施することができます。

Zoomによるオンライン研修

内定者の居住地が点在している場合は、Zoomなどを活用したオンライン研修を活用しても良いでしょう。研修会場までの移動費用や宿泊費などを削減できるため、コストを多くかけられない企業におすすめです。

また、Zoomなどを活用したオンライン研修であれば、講師にリアルタイムで質問できるので、事業理解などの質問が多く出る研修内容を実施する場合は、この研修方法を取り入れてみると良いでしょう。

ただし、eラーニングとは異なり、決められた時間で研修を受講する必要があるので、内定者のスケジュール管理をしなければならないという点がデメリットと言えます。

対面での集合研修

内定者懇親会など対面であったほうが効果が高いプログラムであれば、集合研修であるほうが良いといえます。集合研修では、講師から直接フィードバックを受けることができるため、研修で学んだことを理解し身に着けることができます。

ただし、大人数が一つの場所に集まるので、会場の確保や講師を招待する場合はコストがかかってしまいます。また、内定者はまだ学生ですので、研修のタイミングによっては学業に支障をきたしてしまう可能性もあるため、注意が必要です。

05入社前研修を効果的に実施するためのポイント

入社前研修を効果的に実施するポイントは、以下の通りです。

入社前研修では、研修方法の使い分けが重要です。スキル習得にはeラーニングを活用したり、対話が必要な内容は集合研修を行なったりと研修内容に応じて使い分けましょう。

また、研修を行うだけでなく、振り返りを行うことも効果的です。研修の効果を振り返ることで課題を明確にし、適切なフォローアップを実施しましょう。加えて、内定者の負担を考慮し、無理のないスケジュールを立てることも大切です。

研修方法を適切に使い分ける

内定者が全国にいるという企業も少なくないでしょう。そういった場合、研修のために特定の会場まで集めるというのは内定者、企業双方で負担になります。そのため、スキル面の習得はeラーニングを使って学んでもらい、コミュニケーションを取りながら実施する内容は集合研修で行うなど、研修方法の使い分けが大切です。

研修の効果を振り返る

入社前研修は、実施した成果を振り返ることが大切です。振り返りを行うことで、実際の効果や課題などが見えてきます。成果の確認方法には、課題・レポートの出題や振り返りの面談、フォローアップ研修などが有効です。 課題やレポートの出題は研修の都度行うことが理想的ですが、回数が多すぎると内定者と企業双方にとって負担になるため、適切なタイミングの設定が必要です。

現場へヒアリングする

現場へヒアリングすることは、研修内容を実務に直結させるための重要なステップです。現場の担当者やマネージャーから直接フィードバックを得ることで、現場で求められるスキルや知識を正確に把握できます。これにより、研修プログラムが、現実的で実践的な内容になるため、新入社員がスムーズに業務に適応しやすくなります。

また、現場のニーズを反映した研修内容は、内定者のモチベーション向上にもつながります。現場の意見を積極的に取り入れることで、研修の質が高まり、現場での即戦力となる人材を育成することが可能です。

スケジュールを立てて実施する

入社前研修を実施する際は、無理のないスケジュールで行いましょう。内定者はまだ学生であり、学業や卒論に加え、卒業旅行などの予定もあるかもしれません。そのため、負担をかけすぎず、無理なく取り組める研修内容にすることが求められます。

eラーニングを活用すれば、時間や場所を選ばず学習できるため、柔軟な対応が可能です。 また、入社後の業務に最低限必要な知識に絞り、短時間で習得できるよう研修を設計しましょう。

06入社前研修の注意点

入社前研修の注意点は、以下の通りです。

入社前研修は、通常の社員研修とは異なり、まだ入社していない学生が対象です。そのため、研修を実施する際には内定者の同意を得る必要があったり、賃金の支払い義務があったりという点に注意しましょう。

内定者の同意を得なければならない

内定者は雇用契約の効力がまだ発生していない状態です。そのため、会社から強制的に研修の受講・参加を命じることはできないので、内定者の同意を得て研修を行う必要があります。

仮に、内定者が研修を辞退しても、そのことで内定者の不利益になるような差配であったり、ましてや内定取り消しをしたりすることは絶対にあってはなりません。

賃金の支払いが必要

特定の条件下では労働時間に該当するため、入社前研修においても賃金の支払いが必要となります。労働時間と認められる場合は主に以下の3つがあります。

労働基準法において業務に密接に関連する研修を命じた場合には、労務の提供に準じたものとして、賃金相当額の支払い義務が発生することになる可能性があります。

そのため、入社前研修を実施する際は、内定者の承諾を得た上で、拘束時間の賃金は支払うということを徹底しておけば、無駄な混乱を避けることができます。

07入社前研修｜Schoo for Business

オンライン研修/学習サービスのSchoo for Businessでは約9,000本の講座を用意しており、様々な種類の研修に対応しています。入社前研修はもちろんのこと、新入社員研修や管理職研修からDX研修まで幅広いコンテンツで全ての研修を支援できるのが強みです。

Schooの入社前研修の特長は、ビジネスマナーからマインドセット、ロジカルシンキングやExcelまで、新社会人に求められるスキルに対して幅広いコンテンツが充実しているという点にあります。

また、Schooはeラーニングによる研修受講となるので、内定者が好きな時間や場所、タイミングで研修を受講することができます。

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入社前研修におすすめの講座

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08まとめ

入社前研修は内定辞退を防止することはもちろんのこと、内定者に早いうちから基礎的なスキルを身に着けてもらい、良い社会人のスタートダッシュを切ってもらうためにも重要なことです。 そのため、企業と内定者双方のニーズを汲んだ研修内容を設計する必要があります。 ぜひこの記事の内容を参考にしていただくとともに、Schooのオンライン研修の利用も検討してみてください。