DX人材とは｜職種・スキル・育成方法を詳しく紹介

01DX人材とは

2018年に経済産業省は「DX推進ガイドライン」にて、以下のようにDX（デジタル・トランスフォーメーション）を定義しました。

「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること。」

参照：「DX推進ガイドライン-経済産業省」

このガイドラインを受けて、現在多種多様な企業がDXへの知見を持つ「DX人材」の獲得や育成を進めています。DX人材が社内の煩雑なシステムをデジタルで効率化することで、多くの企業が抱える人手不足の解消を期待できるのです。複雑化・老朽化した既存システムを使い続けることで、国際競争への遅れや経済停滞を招く「2025年の崖」問題が、すぐそこまで差し迫っています。IT人材が退職し、サポートが終了することで、最大12兆円もの経済損失が発生しうるこの問題を回避するため、一刻も早いDX化が求められています。

02DXを担う職種とは

独立行政法人情報処理推進機構（IPA）では、企業内でDXを担う職種を以下の6つに定めています。それぞれの職種で求められているのは、デジタルに関する知識だけではありません。ここでは、職種ごとに求められるデジタルビジネススキルを紹介します。

エンジニア・プログラマー

DX人材と聞くと、まずエンジニアやプログラマーを思い浮かべる人が多いのではないでしょうか。デジタルシステムの実装やインフラ構築を担うエンジニアやプログラマーにはシステム設計技術だけではなく、プロジェクトマネジメント力も求められます。

プロデューサー

DXにおけるプロデューサーは、顧客やパートナーとの良好な関係を築きつつ、イノベーションの創出から事業化まで、すべてのプロセスを統括する役割を担います。そのため、基本的なITスキルに加えて、ビジネス・マネジメント力や外部環境把握力、また組織牽引力を備えた人物が適任です。

ビジネスデザイナー

DXやデジタルビジネスの企画・立案から推進までを担うビジネスデザイナー。ITの知識はもちろん、市場に求められるビジネスを発想して構築する着想力や企画構成力、また従業員から理解を得られるファシリテーション能力が必要です。チームの核として動くことが多い職種といえます。

アーキテクト

アーキテクトとは、DXやデジタルビジネスに関するシステムの設計が可能な人材のことです。ビジネスの課題を分析し、再構成するコンサルティング能力やアーキテクチャ設計、また設計技法など、さまざまなスキルを求められます。

データサイエンティスト、AIエンジニア

DXに関するAIやIoTなどのデータ解析に精通しているデータサイエンティスト。センサーや通信機器の発達、ネットサービスの普及で収集・蓄積されたビッグデータから、ビジネスに活用する知見を引き出す役割を担っています。

UX・UIデザイナー

DXやデジタルビジネスに関する、システムのユーザー向けデザインを担当するUX・UIデザイナーには、当然のことながらWebデザイン能力が求められます。また、WebビジュアルデザインやWebサイト設計・構築技術があると、より企業で重宝されます。

03DX人材に求められるスキル

DX人材に求められるスキルは、決してひとつだけではないことがおわかりいただけたかと思います。そのなかでも、すべてのDX関連業務に携わる人材が持っていると望ましいスキルはいくつか存在します。この章でひとつずつ見ていきましょう。

基礎的なIT知識

IT関連の情報は、目まぐるしいスピードで日々更新されています。しかし、そのなかでもWebやアプリケーションなど、基本的なITの仕組みは、DX人材であれば身につけておくべきです。また、AIやIoTなど近年耳にする機会が多い技術に関する知識も、備えておいて損はありません。

データの重要性と活用方法を理解するスキル

豊富なIT知識を有していても、それを有効活用できなければ無用の長物となってしまいます。データを分析することで、未来の予測や簡単な認識をできるようになるため、簡易的なデータの抽出・分析スキルは身につけておくべきです。データの重要性を理解し、処理できるようになれば、社内のDXがより発展します。

ユーザー目線でUI/UXをデザインするスキル

UI/UXをユーザー目線で開発できるようになると、ユーザーの心をつかめ、サービスや商品の売上を改善できるかもしれません。現行のシステムをどのようなユーザーが、どのように使っているのかを正確に分析することで、理想的なシステムが見えてくるはずです。そのため、普段はWebプログラミングを行っているプログラマーにも、UI/UXデザインスキルの習得が勧められています。

プロジェクトマネジメントスキル

DXを推進するためには、社内だけではなく時には社外の人も巻き込んで、プロジェクトを推進していく必要があります。デザイナーやマーケター、営業職や開発職など異なる職種の人々と共に協力しながらPDCAを回していかなければなりません。そのため、高度なプロジェクトマネジメントスキルがDX人材には求められます。分析能力、仮説思考・デザイン思考、予算管理能力、スケジュール管理能力、コミュニケーションスキルなど、様々なスキルを組み合わせ、プロジェクトを回していくスキルがDX人材には必須と言えるでしょう。

学び続ける力

技術革新のスピードは著しく、数年を待たずして新しい技術が次々と出てきます。そのため、DXで他社との競合優位性をつけるには、常に最先端の知識や技術を学び続ける必要があります。経済産業省も社会人基礎力の中に「学び続けることを学ぶ」という項目を入れるほど、この学び続けるスキルはDX人材を問わず求められてきているのです。

04DX人材に必要なマインドセット

DX人材というとスキルや知識に焦点が行きがちですが、マインドセットが欠かせません。主に以下のマインドセットが重要です。

現状を変えたい

デジタル技術を活用して、ビジネスモデルやプロダクトなどを根本から変革させることがDXの本質です。そのため、DX人材には「現状を変えたい」というマインドセットが非常に求められます。これは、現状を疑う力と言い換えてもよく、常に現状を疑い、もっと良くするにはどうすればいいかを考えている人ほど、DX人材としての素養があるといえます。

現状に満足しない

現状に満足しないマインドセットもDX人材には求められます。普通に生活していると当たり前になっているようなことの中に、大きな変革ポイントがある可能性があり、常に課題はないかを意識することが重要です。

最後までやり切る

DXは長ければ数年以上かかるプロジェクトであることが多く、PDCAを回しながら理想の実現を目指していかなければなりません。その道のりには数多くの障害があり、それらの困難にめげず、最後までやり切るというマインドセットがDX人材には求められます。

固執しない

長期的なプロジェクトになることが多いDX推進では、予算や方法、人員やスケジュールなどが急に変わる可能性があります。そのため、どんな状況になっても柔軟に対応する気構えが必要であり、固執する習性がある人はDX人材に向いていません。

自分ができることは限られている

DXを実現するためには、様々な職種の人を巻き込み、多角的に取り組んでいく必要があります。自分にできることは限られているというマインドセットを持ち、周りの人の力を尊重しながら借りることのできる人ほど、DX人材に向いているといえます。

05組織内でDX人材を育成するためには

デジタルによる業務の効率化を進めるために、社内でDX人材を育てたいと考える企業は少なくありません。しかし、いきなり「組織内でDX人材を育てよう」といっても、何から始めたら良いのかわからない方も多いはずです。まず、どのような取り組みから始めるべきでしょうか。この章で詳しく説明します。

まずはデジタルリテラシーから教える

「DXのことはほとんどわからない」という従業員には、まず「ビッグデータ」「AI」「クラウド」など、ITの基礎用語やICTの技術の定義を教えるところから始めましょう。また、DXではセキュリティ管理に関する知識や技術も必要です。社内全体で研修を実施するのであれば、まずはITの基礎知識を教える研修から実施してみるのはいかがでしょうか。

デジタルリテラシーをビジネスに応用する力を教える

将来的にプロデューサーやビジネスデザイナー、アーキテクトとなる人材を育成するのであれば、ビジネスへの応用スキルを身につけてもらう必要があります。市場の動向や社会情勢の変化を敏感に察知し、ビジネスプランを考える能力や、システムを活用できる能力を備えた人物は、有能なDX人材になるはずです。

社外研修を受ける

従業員にデジタルリテラシーを教えたり、ビジネスへの応用力を高めたりするためには、研修の実施がもっとも有効だと考えます。社内のプログラマーやエンジニア、デザイナーに声をかけて、社内研修を実施するという手もありますが、これが必ずしも最善策になるとは限りません。教えることに慣れていないプログラマーたちが、ほとんど知識のない従業員たちにいちから教えるのは、なかなかハードルが高いものです。

実施したものの「何を言いたいのかわからなかった」「専門用語が多く、ついていけなかった」という失敗事例を聞くこともあります。このような失敗を避けるために、最初からITやDX研修を実施している研修業者に依頼をして、実施するのはいかがでしょうか。研修のプロフェッショナルが、これまでに作り上げたメソッドをもとに、わかりやすい研修を実施しています。オンライン研修を実施している業者であれば、自宅での受講も可能です。

06DX人材を育成するときの注意点

DX人材は大いに越したことはありませんが、そうかといってすべての従業員を育成対象にすれば良いというわけでもありません。また、研修を実施するだけではなく、その後のフォローも重要です。ここではDX育成時の注意点を紹介します。

DX人材に育てるターゲットを定める

従業員全員がDX人材への適性があるとは限りません。「研修を受けても、さっぱり理解できなかった」という方もいるかと思います。それであれば、理解度の高い人材に絞ってフォローアップを実施し、成長をサポートしてあげましょう。また、デザイナーやプロデューサーにはリーダーシップやマネジメント能力、コミュニケーションスキルが求められるため、元々それらのポテンシャルが高い人材に絞り込んで、研修を実施すると全体を見渡しやすくなります。

DX人材に必要なスキルを学べる環境を整える

DX研修を実施したところで、その知識やスキルを活かせるITシステムがなければ意味がありません。現在組織で使用しているシステムを把握し、それらをどのように活かしていくのか考えてみてください。また、学習環境の整備や研修費用の確保も重要な要素です。DX関連の資格を取得した従業員に対する表彰やインセンティブ制度を設けると、社員のモチベーションアップにつながります。

全社でDX人材育成の取り組みを可視化する

DX人材の育成に成功したら社内で表彰をする、また成果を全体に報告するなどして、自社のDX人材育成への取り組みを積極的に周知しましょう。進捗を可視化することで従業員のDX推進意識が高まり、全体的なITリテラシーの向上を実現できるかもしれません。新たなDX人材への立候補者が現れる可能性もあります。

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■資料内容抜粋
・大人たちが学び続ける「Schoo for Business」とは？
・研修への活用方法
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07DX人材を育成するならSchoo for Business

DX人材の育成は、自社に必要な人材像・必要スキルを見極めた上で育成環境づくりを行っていくことが必要です。しかし、DX人材と言っても必要なスキルは様々で、全てのスキルアップ研修を内製化するにはコストも工数も必要となります。Schooでは、エンジニアスキルやプログラミングスキルのほか、デザイン思考やUX、最新のビジネストレンドまで幅広いカテゴリの研修動画をご用意しています。それらを活用してDX人材の種類ごとに、必要な研修カリキュラムを作成することが可能です。

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SchooのDX研修カリキュラム

Schooの数多くの授業の中にはDXが学べる授業も多くあります。ここでは、SchooのDX研修カリキュラムを紹介します。

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SchooのDXに関する講座

Schooには8,000本以上の授業があり、その中にはDX人材を育成できる授業も多く揃っています。数多くある授業の中から一部を紹介いたします。

デジタル時代の価値創造 〜DXのマインドセットとAI活用〜

この授業では、これから事業のビジネスモデルや組織の改革を目指す企業のDX推進者に対して、DXをリードしていく為に大切な考え方についてお届けします。また、コース後半では、すぐにでもDX化を実現できるAIサービスについての紹介もしていきます。

DXプロジェクトのデザイン

このコースではDXプロジェクトをどう設計し、どういったメンバーを集め、全体を進めていけばよいかについて、世の中の先行ケースを紹介しながら、具体的な方法論を解説します。戦略の段階で、理想的なDXをデザインするための考え方や、アイデアを実際に形にするためのポイントについて学んでいき、最終的にプロジェクトをデザインし、運営することができるイメージを掴んでもらうことが授業のゴールです。

Re-skilling 〜人材市場で高い評価を得るために学ぶべきこと〜

これからリスキリングを進めていくにあたり、なぜ今リスキリングが必要なのか、個人／組織双方の観点から理解すべきことを学びます。自らのリスキリングを進めたい方、組織マネジメントの観点から従業員の方々のリスキリングを推進したい方々におすすめの授業です。

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08まとめ

DX人材の育成が、現在の日本企業に求められている急務であることに間違いはありません。しかし、定義や育成方法を誤るとかえって時間や費用の無駄遣いになってしまう可能性があります。そのようなことがないように、DXに最適と思われる人材を選定し、効果的な研修を実施するようにしてください。

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経済産業省の商務情報政策局 情報技術利用促進課でDXリテラシー標準化の検討会を行っている同課の金杉 祥平氏をお招きし、「経済産業省が取り組むデジタル人材育成プラットフォーム」について語っていただいたウェビナーのアーカイブです。デジタル人材要件の定義や、リスキリングするための構造化された項目、さらに経済産業省で構想している人材育成プラットフォームについてもお話しいただいております。

• 登壇者：金杉 祥平様

  経済産業省 商務情報政策局 情報技術利用促進課 課長補佐（企画）
  
  2006年に経済産業省に入省。過去には、再生可能エネルギーの推進、家電製品の安全基準の整備、電気事業制度のルール整備、福島第一原子力発電所の廃炉推進に従事し、2021年5月から現職。情報技術利用促進課では、地域企業・産業のDXの実現に向けて、デジタル人材の育成を推進するため、デジタル知識・能力を身につけるための実践的な学びの場を提供する「デジタル人材育成プラットフォーム」の制度設計を担当。

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