DX人材とは｜職種・スキル・育成方法を詳しく紹介

01DX人材とは

DX人材とは、デジタルテクノロジーを理解し、その導入や活用を戦略的かつ効果的に推進する能力を持った専門家や従業員のことです。

経済産業省は2018年に「DX推進ガイドライン」にて、以下のようにDX（デジタル・トランスフォーメーション）を定義しています。

「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること。」

参照：「DX推進ガイドライン-経済産業省」

このガイドラインを受けて、DXを推進するスキルを持ち合わせている人材、すなわち「DX人材」の育成や確保が重要という意識が高まりました。

DXスキル標準

経済産業省は2023年8月に「デジタルスキル標準」において、「DXリテラシー標準」、「DX推進スキル標準」という2つのスキル標準を定義し、それらを合わせてデジタルスキル標準だとしています。2つのスキル標準の内容や対象者は以下の通りに異なります。

DXリテラシー標準

経営層を含む、全てのビジネスパーソンが身に着けるべき能力やスキル。「なぜDXが必要とされているのか」、「DXで活用されるデータやデジタル技術に関する知識」、「データやデジタル秘術にの活用方法や留意点」、「社会変化の中で新たな価値を生み出すために必要な意識や姿勢」などが定義されています。

DX推進スキル標準

DXリテラシー標準の中でも、DXを推進する専門性を持った人材を育成・採用するための指針を指します。後述しますが、DX推進スキル標準で定義されている人材がDX人材と呼ばれています。企業はDX推進スキル標準を参考にしながら、自社に不足している人材を把握し、育成や採用を行うことが推奨されています。

参考：「デジタルスキル標準」

02DXを担う職種とは

独立行政法人情報処理推進機構（IPA）では、企業内でDXを担う職種を以下の5つに定めています。それぞれの職種で求められているのは、デジタルに関する知識だけではありません。ここでは、職種ごとに求められるデジタルビジネススキルを紹介します。

▶︎参考：総務省

ソフトウェアエンジニア

DX人材と聞くと、まずエンジニアやプログラマーを思い浮かべる人が多いのではないでしょうか。デジタルシステムの実装やインフラ構築を担うエンジニアやプログラマーにはシステム設計技術だけではなく、プロジェクトマネジメント力も求められます。

ビジネスアーキテクト

DXにおけるビジネスアーキテクトは、顧客やパートナーとの良好な関係を築きつつ、イノベーションの創出から事業化まで、すべてのプロセスを統括する役割を担います。そのため、基本的なITスキルに加えて、ビジネス・マネジメント力や外部環境把握力、また組織牽引力を備えた人物が適任です。

デザイナー

DXやデジタルビジネスの企画・立案から推進までを担うデザイナー。ITの知識はもちろん、市場に求められるビジネスを発想して構築する着想力や企画構成力、また従業員から理解を得られるファシリテーション能力が必要です。チームの核として動くことが多い職種といえます。

データサイエンティスト

DXに関するAIやIoTなどのデータ解析に精通しているデータサイエンティスト。センサーや通信機器の発達、ネットサービスの普及で収集・蓄積されたビッグデータから、ビジネスに活用する知見を引き出す役割を担っています。

サイバーセキュリティ

ビジネスの企画・立案に対して、サイバーセキュリティの面から、業務プロセスにおいて支障となるデジタルリスクの影響を検討し、最小限に抑える役割を担います。この役割があることで、企業としての信頼感の向上にも貢献します。

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03DX人材に求められるスキル

DX人材に求められるスキルは、決してひとつだけではないことがおわかりいただけたかと思います。そのなかでも、すべてのDX関連業務に携わる人材が持っていると望ましいスキルはいくつか存在します。この章でひとつずつ見ていきましょう。

基礎的なIT知識

IT関連の情報は、目まぐるしいスピードで日々更新されています。しかし、そのなかでもWebやアプリケーションなど、基本的なITの仕組みは、DX人材であれば身につけておくべきです。また、AIやIoTなど近年耳にする機会が多い技術に関する知識も、備えておいて損はありません。

データの重要性と活用方法を理解するスキル

豊富なIT知識を有していても、それを有効活用できなければ無用の長物となってしまいます。データを分析することで、未来の予測や簡単な認識をできるようになるため、簡易的なデータの抽出・分析スキルは身につけておくべきです。データの重要性を理解し、処理できるようになれば、社内のDXがより発展します。

ユーザー目線でUI/UXをデザインするスキル

UI/UXをユーザー目線で開発できるようになると、ユーザーの心をつかめ、サービスや商品の売上を改善できるかもしれません。現行のシステムをどのようなユーザーが、どのように使っているのかを正確に分析することで、理想的なシステムが見えてくるはずです。そのため、普段はWebプログラミングを行っているプログラマーにも、UI/UXデザインスキルの習得が勧められています。

プロジェクトマネジメントスキル

DXを推進するためには、社内だけではなく時には社外の人も巻き込んで、プロジェクトを推進していく必要があります。デザイナーやマーケター、営業職や開発職など異なる職種の人々と共に協力しながらPDCAを回していかなければなりません。そのため、高度なプロジェクトマネジメントスキルがDX人材には求められます。分析能力、仮説思考・デザイン思考、予算管理能力、スケジュール管理能力、コミュニケーションスキルなど、様々なスキルを組み合わせ、プロジェクトを回していくスキルがDX人材には必須と言えるでしょう。

学び続ける力

技術革新のスピードは著しく、数年を待たずして新しい技術が次々と出てきます。そのため、DXで他社との競合優位性をつけるには、常に最先端の知識や技術を学び続ける必要があります。経済産業省も社会人基礎力の中に「学び続けることを学ぶ」という項目を入れるほど、この学び続けるスキルはDX人材を問わず求められてきているのです。

04DX人材に必要なマインドセット

DX人材というとスキルや知識に焦点が行きがちですが、マインドセットが欠かせません。主に以下のマインドセットが重要です。

現状を変えたい

デジタル技術を活用して、ビジネスモデルやプロダクトなどを根本から変革させることがDXの本質です。そのため、DX人材には「現状を変えたい」というマインドセットが非常に求められます。これは、現状を疑う力と言い換えてもよく、常に現状を疑い、もっと良くするにはどうすればいいかを考えている人ほど、DX人材としての素養があるといえます。

現状に満足しない

現状に満足しないマインドセットもDX人材には求められます。普通に生活していると当たり前になっているようなことの中に、大きな変革ポイントがある可能性があり、常に課題はないかを意識することが重要です。

最後までやり切る

DXは長ければ数年以上かかるプロジェクトであることが多く、PDCAを回しながら理想の実現を目指していかなければなりません。その道のりには数多くの障害があり、それらの困難にめげず、最後までやり切るというマインドセットがDX人材には求められます。

固執しない

長期的なプロジェクトになることが多いDX推進では、予算や方法、人員やスケジュールなどが急に変わる可能性があります。そのため、どんな状況になっても柔軟に対応する気構えが必要であり、固執する習性がある人はDX人材に向いていません。

自分ができることは限られている

DXを実現するためには、様々な職種の人を巻き込み、多角的に取り組んでいく必要があります。自分にできることは限られているというマインドセットを持ち、周りの人の力を尊重しながら借りることのできる人ほど、DX人材に向いているといえます。

06DX人材が不足している理由

DX人材が不足している理由として大半を占めるのが人材の不足です。

総務省が行った「デジタル・トランスフォーメーションによる経済へのインパクトに関する調査研究」によると、デジタル・トランスフォーメーションを進める上での課題について、 53.1%もの企業が「人材不足」と回答しています。DXの導入が進む中で、企業がデジタルトランスフォーメーションを進めるために必要なスキルを持つ人材への需要が増加している一方で既存の教育体系が急激なテクノロジーの変化に対応できていないことが要因として考えられます。

06DX人材を獲得する方法

では、DX人材を獲得するにはどのような方法があるのでしょうか。 具体的には以下の２つとなります。それぞれ解説します。

社内で育成する

DX人材を育成するためには、まず、従業員に対して継続的な学習文化を根付かせることが重要です。オンライン学習プラットフォームや専門のトレーニングコースを提供し、従業員が自身のペースでDXに関するスキルを向上させられるようにサポートします。また、内部のエキスパートを活用し、社内トレーニングプログラムやワークショップを開催して知識の共有を促進します。外部の専門家やコンサルタントを招いて最新のトレンドについてのセミナーを開催し、従業員が業界の最先端の情報に触れられる機会を作れるといいでしょう。さらに、実践的なプロジェクトに参加する機会を提供し、理論だけでなく実践的な経験を通じてスキルを磨けるようにします。このような継続的な学習と実践を通じて、組織全体が柔軟で創造的なDX人材を育成することが可能です。

外部から採用する

DX人材を外部から採用するためには、戦略的なプロセスとアプローチが重要です。まず、求めるスキルや経験に合致した求人募集を行い、広く専門的な求人媒体やプロフェッショナルネットワークを活用します。採用チームは、積極的にコンテンツを発信し、企業のDXにおけるビジョンや魅力をアピールすることが不可欠です。また、特定の技術やツールに精通した人材を見つけるために、オンラインプラットフォームや専門的な採用エージェントを活用します。

選考プロセスでは、実践的な課題やプロジェクトへの参加を通じて応募者のスキルやアプローチを評価します。技術的なスキルだけでなく、問題解決能力やコミュニケーションスキルも注視します。採用された後は、継続的なトレーニングやプロジェクトへの参加を通じて、組織内の文化やプロセスに適応できるようサポートします。外部からのDX人材採用は、組織の成長と変革に不可欠な要素であり、適切なスキルセットと文化適応力を持つ候補者を吸引・育成するために、綿密で戦略的なアプローチが求められます。 また、DXにおける専門知識を持つコンサルティング会社と提携し、必要なスキルを持つ人材を一時的に導入するのも方法の一つです。

07Schoo for BusinessのDX研修

オンライン研修/学習サービスのSchoo for Businessでは約8,000本の講座を用意しており、DXほか様々な種類の研修に対応しています。

Schoo for Businessの資料をもらう

DX研修では、診断結果から自動で学習内容を推奨してくれる機能だけでなく、実務で使えるスキルを身につける3ヶ月の学習プログラムまで用意しており、組織全体のDXスキルを底上げすることが可能です。

特長1. DXスキルを診断・結果に応じて学習のレコメンド

「DXスキル診断」で社員のDXスキルを可視化することができます。100問ほどの質問に回答することで、社員一人ひとりの強みや課題が明らかになります。

また、この診断結果に基づいて自動で学習コンテンツをレコメンドする機能も備わっています。学習内容は、経産省のデジタルスキル標準に準拠しています。

※DXスキル診断の利用に、追加料金は一切かかりません。Schoo for Businessの利用者は無料でこの機能をお使いいただけます。

特長2. 実践的なDXスキルが学べる

Schooの学習動画では、第一線で活躍するビジネスパーソンが講師を務めています。そのため実践的なスキルが身につく研修を実施することが可能です。

また、データ分析・ITリテラシーなどスキル毎にカリキュラムもご利用いただけます。カリキュラム作成に時間を割く余裕が無いという方でも、簡単に研修を開始できます。

※DXカリキュラムの利用に、追加料金は一切かかりません。Schoo for Businessの利用者は無料でこの機能をお使いいただけます。

特長3.実務で活用できるスキルを3ヶ月で習得できる(オプション)

オプションメニューとして、実務で使えるスキルを3ヶ月で習得するプログラム「S.L.P. for DX」もご用意しています。

eラーニングによる自己学習・Zoomでのオンライン研修・実践を意識した課題提出を繰り返すことで、実務で活用できるスキルを習得することが可能です。

また、受講者の悩みや課題に専門家がチャットで回答するサポートを行っています。研修をして終わりではなく、実務で活用するところまで伴走します。

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08まとめ

DX人材の育成が、現在の日本企業に求められている急務であることに間違いはありません。しかし、定義や育成方法を誤るとかえって時間や費用の無駄遣いになってしまう可能性があります。そのようなことがないように、DXに最適と思われる人材を選定し、効果的な研修を実施するようにしてください。

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経済産業省の商務情報政策局 情報技術利用促進課でDXリテラシー標準化の検討会を行っている同課の金杉 祥平氏をお招きし、「経済産業省が取り組むデジタル人材育成プラットフォーム」について語っていただいたウェビナーのアーカイブです。デジタル人材要件の定義や、リスキリングするための構造化された項目、さらに経済産業省で構想している人材育成プラットフォームについてもお話しいただいております。

• 登壇者：金杉 祥平様

  経済産業省 商務情報政策局 情報技術利用促進課 課長補佐（企画）
  
  2006年に経済産業省に入省。過去には、再生可能エネルギーの推進、家電製品の安全基準の整備、電気事業制度のルール整備、福島第一原子力発電所の廃炉推進に従事し、2021年5月から現職。情報技術利用促進課では、地域企業・産業のDXの実現に向けて、デジタル人材の育成を推進するため、デジタル知識・能力を身につけるための実践的な学びの場を提供する「デジタル人材育成プラットフォーム」の制度設計を担当。

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