公開日:2022/12/21
更新日:2023/02/01

企業が取り組むべきサステナビリティとは?その現状やメリット|事例も紹介

企業が取り組むべきサステナビリティとは?その現状やメリット|事例も紹介 | オンライン研修・人材育成 - Schoo(スクー)法人・企業向けサービス

サスティナビリティとは、持続可能性を意味し、SDGsが国連サミットで採択されたことで、広く注目されている概念です。企業経営では、経済・社会・環境において、持続可能な状態を実現することが求められています。本記事では、サステナビリティの概要やその現状、企業が取り組むメリット、企業事例について解説します。

 

01サステナビリティとは

サステナビリティ(Sustainability)とは、「持続可能性」を意味する概念です。元々は、水産資源を減らさずに最大の漁獲量を持続させるという、水産資源における資源評価という分野に用いられてきました。時代とともに環境と開発の関係のみならず、環境・社会・経済に与える影響を考慮し、現在の価値を失うことなく維持し続けるという考え方が普及しています。

サステナビリティの3つの柱

1980年代にサステナビリティの概念が登場し、注目されたきっかけの1つに、2005年に行われた世界社会開発サミットがあります。サミットでは、サステナビリティには経済発展・社会開発・環境保護の3つ柱があるとされました。持続可能な社会の実現には、経済の発展を推進するだけでなく、経済活動で生じる環境や社会への影響を長期的な視点で考えることが必要とされています。

 

02サステナビリティに取り組む企業の現状

SDGs(Sustainable Development Goals:持続可能な開発目標)は、2015年9月の国連サミットにおいて採択された「2030年アジェンダ」に掲載されている世界共通の目標です。採択から5年が経過しようとする中、サステナビリティに取り組む企業の現状はどのようなものでしょか。ここでは、日本におけるサステナビリティに取り組む企業の現状について解説します。

積極的に取り組む企業が増加するも取り組みは半数以下

帝国データバンクが実施した調査によると、SDGsに積極的に取り組んでいると回答した企業は、24.4%から39.7%と大幅に増加したものの、取り組んでいない企業も47.7%から50.5%に増加しています。また、企業規模によっても取り組み状況に大きな差があり、大企業では55.1%、中小企業では36.6%と低迷していることが明らかになりました。

中小企業においては、今こそSDGsに取り組み、他者との差別化を図る好機ともいえます。しかし、業務外の取り組みにかかるコストの問題など、容易に進まない実情があるのです。

▶︎参考:SDGsに関する企業の意識調査(2021年)|株式会社帝国データバンク

 

03サステナビリティに取り組む企業事例

日本企業でSDGsへの注目が高まったのは、2017年11月の経団連の行動憲章改定です。「SDGs達成にも大いに貢献する」という内容が追加されたことで、大企業を中心にSDGsへの本格的な取り組みが開始されました。ここではカナダのメディア・投資調査会社『コーポレート・ナイツ』が公表した「世界で最もサステナブルな企業100社」にランクインした日本企業のうち3社を紹介します。

  • ・積水化学工業株式会社
  • ・エーザイ株式会社
  • ・コニカミノルタ株式会社

積水化学工業株式会社

大手樹脂加工メーカーの積水化学工業は、自然環境および社会環境の課題解決に向けて、サステナビリティ貢献製品の創出と市場拡大に取り組んでいます。持続可能性に優れた企業として、世界的に評価が高い企業です。

長期ビジョンを策定し、「Innovation for the Earth」をビジョンステートメントとして掲げました。社会貢献活動の中で、持続可能な社会づくりにつながる活動「SDGs貢献活動」をグループ全体に展開しています。

▶︎参考:ESG経営|積水化学工業株式会社

エーザイ株式会社

大手製薬会社のエーザイは、医薬品の提供のみにとどまらず、開発途上国・新興国での医薬品アクセスの向上の取り組み、地域医療に対するソリューションの提供などを行っています。さらに、中期経営計画「EWAY 2025」では、2025年度に向けて「薬とソリューションで社会を変える企業」と目標を定め、SDGsの達成につながる取り組みを積極的に実施しているところです。

ESG(環境・社会・ガバナンス)などに関する情報は、公式サイトのほか、価値創造レポート(旧 統合報告書)や環境報告などで開示しています。

▶︎参考:サステナビリティ|エーザイ株式会社

コニカミノルタ株式会社

大手電気メーカーのコニカミノルタは、「新しい価値の創造」という経営理念のもと、「Imaging to the People」を経営ビジョンに掲げ、「人間中心の生きがい追求」と「持続的な社会の実現」を高次に両立させることを目指しています。倉庫や工場での構内事故の予兆を検知して防止するサービスの開発、個別化医療の実現と早期発見・早期診断へ寄与しています。中期経営計画DX2022 においては、「中期サステナビリティ計画2022」を策定し、公式サイトにて活動の進捗を公表しています。

▶︎参考:サステナビリティ|コニカミノルタ株式会社

 

04企業がサステナビリティに取り組むメリット

サステナビリティへの取り組みについては、大企業と中小企業の間に大きな開きがあり、今後の多くの企業の導入が期待されるところです。そこで、ここでは企業がサステナビリティに取り組むメリットについて解説します。

主なメリットは、以下に挙げる3つです。

  • ・企業イメージが向上する
  • ・優秀な人材が確保できる
  • ・社員のエンゲージメントが高まる

1.企業イメージが向上する

企業イメージが向上することが、企業がサステナビリティに取り組むメリットの1つです。サステナビリティへの社会的関心が高まる中、企業の環境保護や社会問題へ取り組む姿勢を重視するようになっています。積極的にサステナビリティに取り組む企業は、ステークホルダーからの信頼を得ることにつながることでしょう。

2.優秀な人材が確保できる

サステナビリティへの取り組みによって、人材確保の面でもメリットがあります。新入社員や転職人材において、企業のビジョンや実績を重視する人は、決して少なくありません。既存の人材も含めた、あらゆる立場の人材が信頼性の高い企業として評価するため、優秀な人材の確保や維持につながるのです。

3.社員のエンゲージメントが高まる

サステナビリティへの取り組みが、社員のエンゲージメントに好影響を与えることがメリットです。取り組みには、雇用、労働安全衛生、研修と教育などの項目が設定されているため、より快適な労働環境への整備も進みます。そのことによって、社員のエンゲージメントが高まるのです。

 

05サステナビリティに取り組む際の注意点

サステナビリティは、短期的な取り組みで結果を出せるものではありません。どのようなことに意識するだすれば良いのか、ポイントを押さえておきましょう。

サステナビリティに取り組む際には、以下の点に注意が必要です。

  • 1.経営層が明確なメッセージを発信する
  • 2.長期的視点で目標を設定する
  • 3.研修会を実施する

経営層が明確なメッセージを発信する

サステナビリティの実現には、全社員に浸透させることが不可欠です。社員一人ひとりに理解してもらうだけでなく、自分ごととして納得・共感してもらうことが必要になります。

発信の仕方は、自社のホームページ以外にも、社内報やイントラネットを活用し、社員が日常的にサステナビリティについて目に触れるようにするのも効果的です。企業トップによる、ビデオメッセージなどと組み合わせて発信するのも良いでしょう。さらに、社員を通じて、社外の様々なステークホルダーに対しても発信すると、確実に周知を図ることができます。

長期的視点で目標を設定する

サスティナビリティは、長期的な視点で目標を設定して取り組まなければなりません。重要社会問題には、「気候変動緩和」「循環経済」「人権尊重」「地域社会・経済発展」などがあり、10年、20年といった長い期間を経て達成されるものです。そのため、長期的な視点で目標を設定し、計画を立てて達成していきましょう。利益や価値を生み出していくには、長期的に市場から求められるような企業になってはじめて、社会からの信頼を得られるのです。

研修会を実施する

サステナビリティに取り組む際には、全社員を対象とした研修会の実施が必要です。経営層からのメッセージだけでは、浸透しにくい可能性があります。サステナビリティの概念から、なぜ自社が取り組むのか、どのような目標を達成するのかなど、理解を深めてもらうためには、研修会の実施が有効なのです。

そのためには、サステナビリティに関する研修プログラムを充実させている会社に依頼しましょう。外部講師であれば、より専門的で最新の情報、先進事例などを学ぶことができます。

 

06企業のサステナビリティ推進ならSchooのオンライン研修

Schoo for Businessは、国内最大級8,000本以上の講座から、自由に研修カリキュラムを組むことができるオンライン研修サービスです。導入企業数は2,700社以上、新入社員研修や管理職研修はもちろん、DX研修から自律学習促進まで幅広くご支援させていただいております。

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Schoo for Businessの特長

Schoo for Businessには主に3つの特長があります。

【1】国内最大級8,000本以上の講座数
【2】研修設定・管理が簡単
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企業のサステナビリティ推進に関するSchooの講座を紹介

Schooは汎用的なビジネススキルからDXやAIのような最先端のスキルまで、8,000本以上の講座を取り揃えております。この章では、企業のサステナビリティ推進に関する授業を紹介いたします。

持続可能社会をつくるグリーン・リスキリング入門

今回の授業では、持続可能な社会に求めれられるグリーン・スキルをテーマに、グリーン・リスキリング普及、支援の第一人者である一般社団法人ジャパン・リスキリング・イニシアチブ 代表理事の後藤宗明さんをお招きし、海外のリスキリング事例などを通しながらご解説いただきます。

 
  • 一般社団法人ジャパン・リスキリング・イニシアチブ 代表理事

    銀行、研修事業、社会起業家支援を経て、40歳で自らのリスキリングを開始。フィンテック、通信、外資コンサルティングを経験し、ABEJAにて米国事業、AI研修企画を担当。リクルートワークス研究所にて「リスキリングする組織」を共同執筆。2021年より現職。2022年、SkyHive Technologies日本代表に就任し、AIを活用したリスキリング支援を行う。

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変化する消費者へ届ける付加価値としてのSDGs -考え方と事例-

日本においてもSDGsへの意識が高まり、それに伴い生活者(消費者)のモノやサービスに対する価値観が変化している近年、SDGsはもはや社会貢献活動ではなく、企業が競争力を維持、向上させるために必要な要素として認識されつつあります。 しかし、具体的にどのような取り組みを行い、ビジネスとしてSDGsを推進させていくかについて、クリアにできていない企業も多く存在します。 そこでこのコースでは、SDGsとビジネスを両立させた企業の事例を紹介しながら、時代背景や生活者(消費者)の価値観の変化と、企業に求められるこれからの考え方について解説します。

 
  • 株式会社YRK and 取締役 東京代表

    マーケティングプランナー、ソーシャルプロダクツ事業コンサルタント 1989年4月 株式会社ヤラカス舘(現 株式会社YRK and)入社。マーケティングプランナーとして、ヘルスケアメーカーのカテゴリーマネジメントやストアマーケティング、スーパー・ドラッグストアの売場開発などを得意とする。 2017年より、ソーシャルプロダクツのマーケットプレイスを運営する株式会社SoooooS.カンパニー取締役。2019年より一般社団法人ソーシャルプロダクツ普及推進協会事務局長として、ソーシャルプロダクツの適正な市場普及や、企業によるSDGsの本業化・ブランディング・コミュニケーション活用に取り組んでいる。

変化する消費者へ届ける付加価値としてのSDGs -考え方と事例-を無料視聴する

※研修・人材育成担当者限定 10日間の無料デモアカウント配布中。対象は研修・人材育成のご担当者に限ります。

企業のSDGs推進への基礎理解

このコースでは「SDGsとは?」の基本知識から「企業とSDGs」、「消費者とSDGs」のそれぞれの関係性や昨今の変化について説明し、企業としてなぜ「SDGs」に取り組む必要があるのかを解説していきます。そして最後に、自社でこれからSDGsを推進していく方に向けて、SDGsの取り組みをスタートさせるにあたり素地となる考え方についてお届けします。

 
  • 株式会社Drop SDGsコンサルタント

    新卒より8年間働いた会社でインド、インドネシア、タイなど7カ国の販路開拓し、海外展開に奔走。2019年8月に退職。翌月よりサハラ以南の現状を自分の目で確かめたく、アフリカのセネガルに1ヶ月滞在し、プラごみ問題の解決に奔走。帰国後は社会課題を解決するスタートアップ企業 株式会社Dropの創業メンバーとしてジョイン。 これまで企業・青年会議所・教育機関などでSDGs研修を開催し、これまで計40万人のビジネスパーソン向けにSDGs研修を実施。YouTuberとしても、ビジネスパーソン向けにSDGsの基本知識から取り組み方法について発信中。

企業のSDGs推進への基礎理解 を無料視聴する

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07まとめ

本記事では、サステナビリティの概要やその現状、企業が取り組むメリット、企業事例について解説しました。深刻な環境や社会問題が連続する中で、企業にはサステナビリティの取り組みが求められています。大企業だけでなく、あらゆる業界の企業にサステナビリティへの取り組みが求められているといえるでしょう。

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