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生産性を向上させるには?生産性の定義と算出方法、取り組み例を紹介

公開日:2020/12/04
更新日:2021/01/14
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生産性を向上させるには?生産性の定義と算出方法、取り組み例を紹介 | オンライン社員研修・eラーニング研修 - Schoo(スクー)法人・企業向けサービス

近年、少子高齢化による人手不足や長時間労働に対する課題意識の高まりにより、働き方改革を推進する企業が増えています。これまでよりも労働生産性の向上が注目されるようになってきました。

<目次>
生産性の定義とは?
労働生産性の計算式とは|算出方法を紹介
労働生産性の計算式
日本の労働生産性は低いのか?
労働生産性の改善が必要な理由とは
企業が労働生産性を上げるには?
労働生産性向上の取り組み|ITの活用
労働生産性向上の取り組み|アウトソーシング
労働生産性向上の取り組み|活発な改善提案活動
労働生産性向上の取り組み|人材を適材適所に配置
労働生産性向上の取り組み|エンゲージメントやモチベーションの向上
労働生産性向上の取り組み|人材の育成・能力開発
生産性向上の向上研修ならスクーで
まとめ
 

生産性の定義とは?

まず、生産性とはそもそも何でしょうか。生産性とは、労働・設備・原材料などの投入量と作り出される生産物の産出量の比率のことです。仕事における生産性とは、労働時間に対してどれだけ成果を得られたかという意味で表します。労働者1人当たりが生み出した成果を数値化したものは「労働生産性」と言われます。数値で見えるので、労働者が生み出した成果が労働時間や投資額にどれだけ釣り合っているかを判断できます。経営判断の基準に用いられます。

 

労働生産性の計算式とは|算出方法を紹介

労働生産性は式を用いて算出することができます。数値で見るので、一つの製品を作るために、どのくらいの労働者が必要となるか、1時間あたりにどのくらいの労働量が必要となっているかが分かります。労働生産性算出して、工場ごとやラインごとに比較することで、効率が良いところ、悪いところを把握できるようになります。

次に2種類の労働生産性の算出方法をご紹介します

労働生産性の計算式

労働生産性は、成果を何で表すかによって「物的労働生産性」と「付加価値労働生産性」の2つの種類に分かれます。

物的労働生産性の計算式

物的労働生産性とは成果を生産数や販売数、販売金額などの物的な生産量で表します。物的労働生産性を用いると、労働者がどれだけ効率的に製品やサービスを生産しているかを数値的に確認できます。計算式は次のとおりです。

 

物的労働生産性=生産量や販売金額÷労働投入量 1人あたりの物的生産性を求めるには、生産量÷労働者数となります。

 

例えば、1000本のI型鋼を生産するために10人の労働者がいた場合、労働者1人あたりの労働生産性はI型鋼100本です。

 

物的な成果のみを対象としているので、数値や個数で測れない成果は対象外になります。

付加価値労働生産性の計算式

付加価値労働生産性とは、成果を物の量でだすのではなく、売上高から原材料費等を引き、労働によって新たに付け加えられた金額(付加価値)で成果を表したものです。計算式は次のとおりです。

 

付加価値労働生産性=付加価値額÷労働投入量(1人または1時間あたり)付加価値額=営業利益+人件費+減価償却費≒粗利益

 

「労働者1人あたりがどれくらい付加価値の高い仕事をしているか」を見ることができます。つまり、労働者が付加価値を生み出すためにどれ程効率的な動きができているかを金額的に確認できます。

 

付加価値労働生産性は、異業種間での労働生産性の算出にも使用できます。また、物的労働生産性のように生産量で算出するわけではないので、サービス業などの測定にも使えます。労働生産性は「付加価値労働生産性」で測られることが国際的に多くなっています。

 

日本の労働生産性は低いのか?

日本生産性本部の「労働生産性の国際比較2019」によると、日本の労働生産性はOECD加盟国の中で36ヵ国中21位となっています。また主要先進7ヵ国で見た場合、1970年以降最下位の状況が続いています。先進国のうち、日本の労働生産性はかなり低い傾向にあります。日本の年間労働時間も、労働生産性が高い国と比較して2,000時間前後高くなっています。日本の労働者は長時間労働を強いられているということになります。

【参照】日本生産性本部「労働生産性の国際比較2019」
 

労働生産性の改善が必要な理由とは

では、なぜ企業は労働生産性を改善する必要があるのでしょうか。

効率的に利益を創出できる|更なる成長に期待できる

生産性が高まれば、無駄な投資やコストを省きつつ収益を得られるため、競争力の向上にも繋がります。また、短い時間や少ない材料で同じ価値を生み出せるようになれば、余剰の資源を新製品や新サービスの開発に投入することができます。更なる企業成長が期待できるようになるのです。

労働人口の減少への対応

少子高齢化が進む近年、企業にとって問題と言えるのが労働人口の減少です。今後も人手不足に拍車がかかることが予想されます。少ない労働者でも成果が挙がるように、労働生産性改善に取り組む必要があるのです。

ワークライフバランスの向上

近年、ワークライフバランスを重要視する人が増えています。多様な働き方が求められています。労働生産性が改善されれば長時間労働が解消され、ワークライフバランスの向上につながります。労働者の定着率アップやモチベーションアップも期待できるでしょう。

 

企業が労働生産性を上げるには?

では、企業が労働生産性を上げるには何に取り組めばよいのでしょうか。

労働生産性向上の取り組み|ITの活用

ITシステムの活用によって、これまで人が行っていた作業をシステム化することでも大幅な業務効率化が期待できます。例えば定型業務をロボットによって自動化することで、数時間の作業を一瞬で終わらすことができます。空いた人材や時間を別の業務に回すことができるため、生産性向上につなげられます。また、会計、労務管理、顧客管理の業務などについて各種クラウドサービスを利用することで効率化することが可能となります。実際に、給与計算についてシステム化を進めたところ、今までより計算業務に関わる人数を減らし、計算日数も2営業日短くなったという例があります。

 

労働生産性向上の取り組み|アウトソーシング

コア業務でないところであれば、アウトソーシングという形で業務委託してしまうのも効果的です。アウトソーシングとは、一般的には、業務効率が低い仕事や、自社でノウハウを持たない仕事を部分的に切り出して、社外の専門性の高い会社や人材に代行してもらう手法のことです。グループ企業や部門ごとに分かれている経理、総務、人事などの業務を1ヵ所に集約するシェアードサービスも、アウトソーシングのひとつです。業務全体の効率化や品質向上にもつながります。人件費も下げることができるでしょう。

また、限られた人的資源を重要なコア業務に専念させることで、生産性や売上アップが期待できます。

労働生産性向上の取り組み|活発な改善提案活動

特に製造業では労働生産性を高めるためにも、「改善提案活動」を推進している企業が多いでしょう。小集団活動やQCサークルも当てはまります。従業員の声を吸い上げ、日々の改善活動を積み重ねる仕組みを作ることで業務の効率化を図ることができます。上からの指示ではなく従業員自らが進めるので、モチベーションアップにもつながります。

 

労働生産性向上の取り組み|人材を適材適所に配置

最適な仕事に従事できている人は、そうでない場合よりも生産性が高いといわれています。配属時や異動時には、1人1人の能力・経験・パーソナリティを把握してもっとも力を発揮できる部署・ポジションに配置させると効果的です。

労働生産性向上の取り組み|エンゲージメントやモチベーションの向上

生産性向上には従業員の意欲も必要不可欠です。従業員エンゲージメントの向上を図ることで、優秀な人材の外部流出を防ぐことができます。また、社員一人ひとりのモチベーションを高めることができ、少ない労働時間内に多くの成果を得ることに繋がります。

目標管理や人事評価制度福利厚生制度がエンゲージメントやモチベーションの向上に効果的です。

労働生産性向上の取り組み|人材の育成・能力開発

従業員のスキルを高めることで、業務のスピードと質を向上させ企業としての労働生産性を高めることができます。企業側は人材育成がカギとなってくるでしょう。

【参照】経済産業省の調査「労働生産性の向上に向けた人材育成の取り組みと課題」

経済産業省の労働生産性に関する企業の意識調査によると「生産性が向上した」、他社と比べて「生産性が高い」と回答した企業では、人材育成の「成果があがっている」と回答した企業の割合が高いという結果になりました。

▼人材の育成・能力開発に関して詳しく知りたい方はこちら▼
【関連記事】人材育成を成功させる6つのポイント|社員の自発性を高めるコツを紹介

 

生産性向上の研修ならSchooで

生産性向上に繋げるためには、従業員のスキルアップが必要です。企業側は研修や自己啓発支援などの様々な施策が必要ですが、どのように取り組んでいいかお悩みの企業もあるのではないでしょうか。

Schooビジネスプランでは、生産性向上を行うために必要な組織マネジメントやコーチングスキルその他能力を高めるための研修をオンラインにて提供しています。

生産性の向上につながるマネジメント研修パッケージ

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また、個人が仕事の生産性を上げる術を身に着ける授業もございます。具体例としては次のとおりです。

成果につながる仕事のススメ

成果につながる仕事のススメ
担当講師:清水 久三子先生
株式会社アンド・クリエイト 代表取締役社長

大手アパレル企業を経て、1998年にプライスウォーターハウスコンサルタント(現IBM)入社。企業変革戦略コンサルティングチームのリーダーとして、多くの変革プロジェクトをリード。「人が変わらなければ変革は成功しない」との思いから、専門を人材育成分野に移し、人材開発のプロジェクトをリード。 2005年に当時の社長から命を受け、コンサルティング&SI事業の人材開発部門リーダーとして育成プログラムを設計導入。ベストプラクティスとして多くのメディアに取り上げられた。2013年に独立し執筆・講演活動を開始。講師として、大前研一ビジネス・ブレークスルー、日本能率協会、日経BPセミナー、大手銀行系研修会社などに多数のプログラムを提供し、高い集客と満足度を得ている。 著書は「一流の学び方」など現在18冊を出版。東洋経済オンライン、プレジデントオンラインなど連載多数。

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まとめ

今回は生産性の向上とは何か、社員の労働生産性を向上するためにどう取り組むか、そのポイントについてご紹介しました。 労働生産性が向上することによって、企業は業績向上、従業員はワークライフバランスの実現とそれぞれプラスになります。早速、取り組んでみてはかがでしょうか。

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