公開日:2021/04/30
更新日:2023/12/15

自己管理能力とは?意味や高める方法を解説

自己管理能力とは?意味や高める方法を解説 | オンライン研修・人材育成 - Schoo(スクー)法人・企業向けサービス

ビジネスでは多くの管理業務が発生します。在庫の管理、売上の管理、部下の管理、納期の管理など、担当する業務や規模、役職などの立場に応じ、様々な対象を管理しています。その中ですべての人が等しく行う管理が「セルフマネジメント」です。 セルフマネジメントは企業において、社員が自分の役割を果たし貢献していくために欠かせないものです。この記事ではセルフマネジメント、中でも「時間の管理」に着目し、セルフマネジメント力の高い社員を育成することが、企業にどのようなメリットをもたらすかを解説していきます。

 

01なぜ今「自己管理能力」が注目されるのか?

昨今「自己管理能力」という言葉が注目されています。なぜでしょうか?現代ビジネスでは、この自己管理能力が高い、自律型人材が強く求められるようになっているからです。 その理由は、労働環境の激しい変化にあります。働き方改革による労働時間短縮の動きや、コロナ禍におけるリモートワークの急増など。目まぐるしい労働環境の変化の中で生産性を上げるために自己管理能力、なかでも時間に関するマネジメントの重要性が高まっているといえます。

自己管理能力が働き方改革を推進する

かつての日本では、残業し長い時間働くことが美徳とされ、長時間労働が会社へのロイヤリティや貢献とみなされる風潮がありました。この風潮は平成の終わりごろから大きな転換期を迎えます。 過労死や精神疾患など長時間労働の問題がクローズアップされ、ブラック企業がマスコミに叩かれるようになりました。「働き方改革」が声高に叫ばれ、年次有給休暇の取得義務化など法改正もすすみます。 このような動きの中、労働生産性の高い社員を育成することが、働き方改革を推進させ、企業の発展につながるという機運が高まります。こうした背景から、時間のマネジメント力が高い社員が求められるようになりました。

リモートワークには自己管理能力が求められる

新型コロナウイルスの流行でリモートワークが急速に普及しました。在宅での勤務は通常のオフィスで感じる上司や同僚に見られている感覚がなく、プライベート空間で仕事をすることになります。 このような環境では気持ちの切り替えや、集中力を維持するのが難しくなります。そこで必要なのが、自らを律する自己管理能力であるといえます。自宅で仕事すると、業務とプライベートの境界線が曖昧になり、ズルズルと長時間働いてしまうことも考えられます。そうならないために時間を管理し、メリハリをつける必要があるのです。

パラレルキャリアに不可欠な自己管理能力

パラレルキャリアとは「本業と並行して別のキャリアを持つ」という働き方です。以前は本業に支障をきたすという理由で歓迎されるものではありませんでした。しかし昨今では労働力不足解消のための国策として推奨されています。 また、パラレルキャリアは、スキルアップや人材交流の面からも推奨されています。自己管理により生産性を高め、自分の時間を捻出すれば副業による、スキルと収入のアップやあらたな人脈の構築が見込めるでしょう。

 

02自己管理能力の構成要素

自己管理能力には、身体・心・時間といった3つの構成要素があります。体調不良やメンタル不調があると、本来の実力を発揮できません。社員にはセルフマネジメントの重要性を、しっかりと理解させ実践させましょう。また時間のセルフマネジメントの目的は生産性を向上させることです。時間のセルフマネジメントを上手に行える社員を育成することは、会社全体の生産性を大幅に向上させます。社員には時間管理の目的やメリットをしっかり伝え、常に意識するように教育する必要があります。

身体の自己管理

まずは体が資本です。「体調管理」を 上手に行うことが仕事の基本であることを新入社員のうちにしっかり認識させることが肝心です。良い仕事をするために、 睡眠・食事への気遣いと適度な運動を習慣づけさせましょう。 また病気の予防も大切です。コロナウイルス感染対策をはじめ、風邪をひかない、食あたりに気をつけるといった、当たり前の心がけが体調維持に大きな効果をもたらします。社員には、常に健康で最善のパフォーマンスを期待していることを伝えてください。

心の自己管理

心の自己管理は「ストレスマネージメント」ともいえます。仕事には人間関係やノルマなどストレスがつきものです。最近ではレジリエンス研修など、ストレスに向き合う方法、対処法を教える企業も多くなっています。 ストレスと上手く付き合うには自分に合った気分転換の方法を持つことが望ましいといえます。趣味に打ち込んだり、家族とのんびり過ごすなど、「これが私のストレス解消法」 というものを確立する重要性を理解させ、メンタル不全者を出さないことが生産性アップにつながります。

時間を自己管理

健康維持のため運動や、ストレス発散のため趣味に取り組むには自由な時間が必要です。余暇は時間管理を上手に行うことで手に入ります。時間管理の意識を上げるには、限られた時間で業務をこなし、生産性を上げることが良い評価につながることを認識させると効果的です。人事評価の評価項目に入れるのもよいでしょう。 具体的にはスケジュール化だけでなく、優先度、緊急度をもとに仕事の順番を組み立てるなど、タイムマネジメントの基本を研修で教育し実践させます。


 

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03自己管理能力が高い人の特徴

自己管理能力が高い人とはどのような人のことを指すのでしょうか。ここでは主な特徴を3つ解説します。

常に目的や目標を持っている

自己管理能力が高い人は、常に目的や目標を持っています。目標を持つことで達成するために、時間の使い方を考えたり、体調に気を配ることができるようになります。また、目標達成を阻害する誘惑に負けないようになるといった、自分に対する厳しさを持つことができます。

自分のことを理解している

自己管理能力が高い人は、自分の弱みに目を背けるのではなく、しっかりと向き合い改善に向けて努力ができる人であると言えます。例えば、仕事のスピードが遅いと感じているのであれば、より効率的に作業する方法を考えたり、何に時間をかけているのか分析しようとするなど、解決するために行動するようになるでしょう。

感情の起伏が少なく精神が安定している

自己管理能力が高い人は、メタ認知と呼ばれる自身を客観的に理解する力や、自制心が高い傾向にあります。そのため、例え思わぬトラブルに見舞われたり上手くいかないことが続いたとしても、感情に振り回されることなく冷静に対処することができます。また、自身の心身の状態も正確に把握して対処できるため、メンタルも安定します。

 

04自己管理能力を高める方法

自己管理能力を身につけさせ、高めるためには、若手社員のうちから研修等を実施しスキルやコツを教え、実践させることが効果的です。仕事の基礎体力を固める段階の入社1年〜3年目くらいまでに徹底的に訓練していくとよいでしょう。

仕事の目的・目標を理解する

自己管理は、社員一人ひとりが、自分が携わる仕事の目的や、目標を理解することから始まります。業務に必要な物は何か?自分に求められる成果とは何か?しっかり理解させることが自律的な行動を促す大きなポイントになります。

目標を主体的に設定する癖をつける

自己管理能力を高めるには、常に目標を設定する癖を身に着けることが重要です。 目標を設定することで、高いモチベーションで物事に取り組む事ができます。目標設定にはSMARTの法則を用いた方法を研修等で教育すると効果的です。

SMARTの法則を活用した目標設定

SMARTの法則を活用し目標を決めて取り組んだ場合、社員のパフォーマンスが上がることは様々な研究により実証されています。この目標設定の手法を、若手社員のうちに身につけさせると、後々の発展に大きく貢献する要素となるでしょう。

  • ・Specific(具体性)...目標はより具体的か?
  • ・Measurable (計量性)...目標は数字で表せるか?
  • ・Achievable (達成可能性)...目標は現実に達成できるか?
  • ・Relevant (関連性)...達成するためにやることは目標と関連があるか?
  • ・Time-bound (期限)...達成期限を設けているか?

SMARTの法則は目標達成の実現性を高めてくれる優れた手法です。 若手社員のうちから訓練し、身につけさせたいスキルです。

メタ認知能力を向上させる

「メタ認知」とは、自分が認知していることを認知することを指します。自分の考えや、感じていることを客観的に把握することは自己管理能力の向上に繋がります。自分を客観視することで、感情をコントロールする能力が高まり、冷静な対応ができるようになるのです。メタ認知能力を高めるには、「セルフモニタリング」という、自分が無意識に行っていた行動や考え方を観察し、課題や欠点を抽出する方法があります。そして、セルフモニタリングで出た課題や欠点を克服するための「コントロール」を行うことで、メタ認知が鍛えられていきます。

課題発見力を身に着ける

自分の状況を正確に把握し、課題を見つける「課題発見力」も自己管理能力を高める方法の一つです。前述した通り、自己管理能力の高い人は自分の弱みに向き合い、解決に向けて取り組めるという特徴があります。課題発見力を身に着けるには、「クリティカルシンキング」などを学ぶのがおすすめです。

自分で決断する癖を身に着ける

自分で決断する癖を身に着けることで、自分の行動に責任感が生まれ、自制心の向上が期待できます。自分で決断するには、自信や自分なりの判断軸が必要です。初めは決断しても失敗してしまったり、うまくいかなかったりすることもあるかもしれませんが、その中で思考力や行動力が養われ、自己管理能力に必要な要素を身に着けることができるのです。

スケジュール感を把握する

仕事の目的。目標を理解したら、完了期限と完了までのスケジュール感を確認します。スケジュールは余裕を持って組む習慣をつけさせましょう。トラブルを想定しておくことも必要です。自分の業務に関連する同僚や上司のスケジュールも把握しておくことが、スムーズに仕事を進めるコツであることも教えます。

自分にはできないことを知る

自分の業務スピードや、できない業務を把握しておくことも大事なことです。スケジュールが厳しいとき、期限内に完了できそうにない時は、早めの報告と応援・協力要請を徹底させます。仕事を抱え込み、期限の直前で助けを求めることが、もっとも迷惑であることを理解させましょう。

自分で考えて行動する

自律的に仕事を進めるには、常に自分の頭で考え、行動する習慣を身につける必要があります。常に当事者意識を持ち、能動的に行動することが自己管理能力の向上につながります。自らの意思で仕事を進める「自律型人材」にもっとも必要な要素です。

常に時間の使い方を考える

常に時間の使い方を考える習慣が時間管理力を高めます。優先度や重要度で仕事をふりわけるテクニックや、所要時間の見積もり、午前と午後で取り組むタスクを変える工夫は、教育し実践させることで習慣化できます。このような社員を育成することが生産性の向上につながり、企業としての競争力を高めます。

 

05自己管理能力を研修で向上|Schoo for Business

Schoo for Business

Schoo for Businessは、国内最大級8,000本以上の講座を保有しており、自己管理能力の向上に活用できる講座も多く揃っています。

導入企業数は3,500社以上となっており、自己管理能力の向上だけでなく階層別研修からコンプライアンス研修・DX研修まで幅広い研修に対応できることが特長です。また、研修だけでなく、自己啓発の支援ツールとしても多くの企業でご利用いただいております。

受講形式 オンライン
(アーカイブ型)
アーカイブ本数 8,000本
※2023年5月時点
研修管理機能 あり
※詳細はお問い合わせください
費用 1ID/1,500円
※ID数によりボリュームディスカウントあり
契約形態 年間契約のみ
※ご契約は20IDからとなっております
 

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大企業から中小企業まで3,500社以上が導入

Schoo導入企業ロゴ

Schoo for Businessは、大企業から中小企業まで3,500社以上に導入いただいております。利用用途も各社さまざまで、IT人材育成もあれば階層別研修やDX研修としての利用、自律学習としての利用やキャリア開発の目的で導入いただくこともあります。

導入事例も掲載しているので、ご興味のあるものがあれば一読いただけますと幸いです。以下から資料請求いただくことで導入事例集もプレゼントしております。そちらも併せて参考にいただけますと幸いです。

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自己管理能力に関するSchooの講座を紹介

Schooは汎用的なビジネススキルからDXやAIのような最先端のスキルまで、8,000本以上の講座を取り揃えております。この章では、自己管理能力に関する授業を紹介いたします。

新しい時代に適応するためのセルフマネジメント

この授業では、リモートワークなど働く環境が大きく変化しているこの時期にこそ知っておきたい、セルフマネジメントについて学ぶことができます。

 
  • 目標実現の専門家 メンタルコーチ

    株式会社アンカリング・イノベーション代表取締役。メンタルコーチ。目標実現の専門家。中央大学卒業。長野県出身。 脳科学とアドラー心理学を組み合わせた、独自の目標実現法「行動イノベーション」を開発。

「かたづけ思考」でセルフマネジメント

この授業は、日本初の「かたづけ士」小松易先生に、整理と整頓に基づく考え方「かたづけ思考」を教わる授業です。

 
  • 日本初の「かたづけ士」 スッキリ・ラボ 代表

    2005年9月に『かたづけを通じて人生を変えるコンサルティング』 「スッキリ・ラボ」を開業。経営者・企業向けに“かたづけ”のコンサルティング、セミナー活動を行う。今まで延べ2万人以上にかたづけ講演・研修を行っている。

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06まとめ

人材を強化し生産性を高めるためには自己管理能力は不可欠です。自分の頭で考え行動する自律型人材をいかに育成していくか?これからの重要な教育課題となるでしょう。自社に合った教育方法をぜひ検討してみてください。

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この記事を書いた人
Schoo編集部
Editor
Schooの「世の中から卒業をなくす」というミッションのもと活動。人事担当や人材育成担当の方にとって必要な情報を、わかりやすくご提供することを心がけ記事執筆・編集を行っている。研修ノウハウだけでなく、人的資本経営やDXなど幅広いテーマを取り扱う。
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