メンターとは？制度の目的から有用性まで詳しく解説

01メンターとは？

メンターとは、ギリシャの詩人ホメロスが作成したとされる抒情詩「オデュッセイア」に登場する賢い老人「Mentor(メントール)」を語源として、広義ではビジネスや人生における「指導者」「助言者」「教育者」「理解者」「支援者」などのことを指すようになりました。 また企業におけるメンターは、新入社員や後輩の日々の業務や精神的なサポートをする人と位置づけられています。 これらのことから現在では、メンターは人材育成の用語として広く用いられています。

メンター・メンティー・メンタリングについて

企業においては、業務の指導を行う人を「メンター」指導を受ける人を「メンティー」また1対1の対話においてメンティーの成長をサポートする指導法をメンタリングと呼びます。 メンターはメンティーより少し年齢が上の、直属の上司ではない先輩社員が務めることが多いため、身近なロールモデルとなり、メンティーの自発的な成長を促すことができます。

02メンターの役割について

企業におけるメンターの具体的な役割とは何なのでしょうか。中にはその有用性がいまいち不明だと考える担当者の方も多いかもしれません。主にその役割は4つあります。それぞれの詳細をご紹介します。

1.業務の指導

メンターはメンティーに対し、日々の業務での不明点を教えたり、相談に乗ったりします。 またメンティーは仕事の経験がまだ浅いため、企業において長期的にどのように仕事の計画を立て、そして行動すればよいかのイメージができていません。 そのためメンターはメンティーの潜在的な欲求を見抜き、それを目標として言語化し、行動設計をして少しずつ達成できるように導いていきます。 進捗管理を行い、できていない部分の原因を寄り添って考え、できた部分は褒めてモチベーションアップにつなげるのです。 このようにメンターはルーティンワークから計画的な目標達成まで、メンティーに寄り添って一人前に業務ができるようになるまで指導をしていきます。

2.メンタル面での支援

仕事上でクレームを受けたり、人間関係が悪化したりしてメンティーがそれをうまく解決できず悩んでいる時にメンタル面をサポートするのもメンターの役割です。 気持ちに寄り添いながらも根本的な解決が図れるようアドバイスし、前向きな考え方ができるように導いていきます。

3.内省・成長の支援

メンティーが社会人として自らを顧み、仕事を通じて少しずつ成長していけるように支援するのもメンターの役割です。 学生時代とは異なる人生観や、仕事観を持つに至るまでの間見守りを行い、気持ちが定まってきたら本人がその目標に向かって自分で行動できるように助言します。

4.企業に対するエンゲージメントの強化

メンティーが企業の中で働いていく中、自分が働くことのできる環境に感謝し、自分の所属する企業を好きになれるように導くのもメンターの役割です。 仕事に対するモチベーションが下がらないようにするためにも、企業に対するエンゲージメントを少しずつ高めていくことは大切だといえるでしょう。

03メンター制度とは？

組織内の広いネットワークの中で、安心感を与える関係性の構築のためにメンターの役割を制度化し、メンター制度として導入する企業も増えてきました。 職場の人間関係が希薄化する中、社員同士のコミュニケーションが増えることとロールモデルの不在を解消できることから注目を集めています。 メンター制度と混同されやすいOJT研修、コーチング、エルダー制度との違いについてもご紹介します。

OJT研修との違い

OJT（On-the-Job Training）研修とはメンター制度と同じく人材育成を目標として、新入社員に実務を通じた業務訓練を行うことです。 知識やスキルを直接教えるため、同じ部署の先輩社員が対応するケースが多いでしょう。 メンター制度では新入社員に業務を教えるのではなく気づきを与えること、利害関係のない部署の先輩社員がメンターを務めるということがOJT研修と異なります。

コーチングとの違い

コーチングとは1対1で質問をすることで新入社員の気づきを促す指導法で、メンタリングと手法自体はよく似ていると言えるでしょう。 しかしコーチングは業務やプロジェクト単位で行われる短期的な支援であり、メンタリングは仕事や人生単位で行われる中長期的な支援であることが異なります。 またコーチングでは目標に対する行動を支援しますが、メンタリングでは行動に加え、価値観や使命感、メンタル面も支援するので少し広義な支援となる点も異なっています。

エルダー制度との違い

エルダー制度はOJT研修の1つで、社内で年配の熟練した社員が新入社員に対して1対1で実務を通じた業務訓練を行うことです。 年配の社員が新入社員に指導することで、長年仕事を通じて培ってきたスキルや技術を効率良く社内で継承することができます。

04メンター制度を導入する目的

メンター制度は大手企業などでも実施されていることから、マネジメントする担当者の方は実施の経験、または検討したことのある方も多いでしょう。しかし、本当に効果があるのか、どのような有用性があるのかを示唆する声も少なくありません。ここでは、メンター制度を企業で実施する有用性について紹介します。

1.社内のコミュニケーションが活発化する

メンター制度を導入することで、「メンタリングチェーン」と呼ばれる部署を越えた社内でのコミュニケーションが活発化し、セクショナリズムやトラブルの未然防止につながるでしょう。 社員間での絆が生まれるため、会社全体の雰囲気が変化したり、生産性がアップしたりすることも期待できます。

2.新入社員の早期離職を防止する

メンター制度を導入することで先輩社員が新入社員の社内における精神的な支えとなるため、早期に新入社員が職場になじむことができ、仮に人間関係で悩んだ時も早期解決に繋げられる可能性が高くなるでしょう。 このことから、新入社員が所属する企業に対して働きやすい環境という印象を抱くようになるため、早期離職を防止することができます。

3.新入社員のモチベーションアップにつながる

メンターは新入社員が目標を達成するために、何の仕事をどのタイミングですれば良いのかを分析し、その方向性を定めて成功するよう導いていきます。 新入社員にとっては具体的に何を行うかが明確化され、期限の理由も理解できるため仕事へのモチベーションアップに繋がるでしょう。 経験のない新人社員が全てを自分でこなそうとして失敗し、自信をなくしてしまうよりも、メンターの指導のもと成功体験を積む方が本人にとっても企業にとってもメリットが大きいということです。

4.新入社員が自分のキャリアをイメージできる

新入社員が例えかなり難易度の高い就職試験を経て入社したとしても、その先のキャリアを何年も先まで具体的にイメージできているとは限らないでしょう。 新入社員が日々の業務をこなしながらも自分のキャリアについて考えるためには、自分の業務に対する思い込みをまずは払拭し、その後どのような行動や目標達成によって先のキャリアへと結びついていくのかを知る必要があります。 その意味で身近なロールモデルであるメンターと接することは、数年後の自分の姿を明確にイメージすることができ、キャリアアップへの意欲を高めるのに役立つでしょう。 また自分にとっての会社で働く意味をこの時期にメンターの力を借りてきちんと構築しておくことで、キャリアプランの軸をぶらさず目標達成に向けて懸命に取り組むことができるようになります。 将来を見据えて、自分が行いたい業務に関する人脈まで構築できれば理想的だと言えるでしょう。

5.メンタルヘルス対策になる

2015年12月より「労働衛生安全法」の改正に伴い毎年1回全ての労働者に対してストレスチェックが行われるようになりました。 ストレスチェックは労働者が自分のストレスの状態を知ることで、ストレスを貯め過ぎないよう対処したり、ストレスが高い場合産業医に相談したりすることでメンタルヘルスの改善につなげるために行います。 厚生労働省が推奨している「職業性ストレス簡易調査票」の質問項目には次のようなものがあります。 ・私の部署と他の部署はうまが合わない（「そうだ」「まあそうだ」「ややちがう」「ちがう」から選んで回答） ・次の人たちはどのくらい気軽に話ができますか（上司と職場の同僚でそれぞれ「非常に」「かなり」「多少」「全くない」から選んで回答） メンター制度が定着し、その効果を発揮していれば新入社員は1つめの設問に「ちがう」2つめの設問に「非常に」と回答をすることができるでしょう。 これらのことから、メンター制度は新入社員のメンタルヘルス対策にも一役買っていると言えます。 参考：厚生労働省「厚生労働省版ストレスチェック実施プログラム」

6.リーダー・マネージャー候補の育成強化

メンター制度を導入する目的は、メンティーだけとは限りません。メンターにメンタルサポートや関係性構築力を伸ばしてもらう機会として、メンター制度の導入を考えている企業も多いでしょう。人の相談に乗ることの難しさや、人に物教えることの難しさを知ってもらう機会にし、リーダーやマネージャーになるためのスキルセットを認識してもらうことも重要です。

7.女性活躍推進

女性活躍推進を目的として、メンター制度を導入する企業も増えてきています。特に出産や育児に関しての悩みを抱えている社員に対して、先輩の女性社員がメンターとなり、どのように私生活と仕事のバランスを取るのかなどの相談に乗る機会を意図的に作っている企業も出てきています。

05メンター制度のデメリット

多くの企業で導入が進むメンター制度ですが、導入がもたらすのはメリットだけではありません。この章ではメンター制度のデメリットを紹介します。

メンターに負荷がかかる

メンターに任命された社員は、通常業務に加えてメンティーのサポートもしなければなりません。週次の1on1程度であれば大きな工数にはなりませんが、深刻な悩みをメンティーが抱えていた場合は、通常業務に支障が出る可能性もあるでしょう。 そのため、組織としてメンターに任命された人をサポートできるような体制を整える必要があります。メンター業務に関する工数を鑑みて、目標数値を調整したり、現場の管理職への理解を促したり、メンターがメンターを必要としないような状態を組織として作る必要があります。

メンターのスキル不足に注意が必要

メンターを任命する際には、スキルがどの程度あるのかを注意しなければなりません。メンタル面でのサポートを中心に担う場合であれば、関係性構築力を持っている人を選出するか、研修などで身につけさせてから任命する必要があるでしょう。そのため、メンターを導入すると同時にメンター研修を受けさせる企業も少なくありません。

06Schooビジネスプランの特徴

▼Schooビジネスプランの紹介動画▼

Schooビジネスプランでは約8,000本の授業をご用意しており、様々な種類の研修に対応しています。その上、自己啓発にも効果的な内容の講座を毎日配信しているため、研修と自己啓発の両方に対応することができるシステムになっています。研修と自己啓発を掛け合わせることにより、誰かに要求されて学ぶのではなく、自発的に学び、成長していく人材を育成することが可能になります。ここでは、Schooビジネスプランの具体的な活用方法と、特徴、さらにはどのようなメリットがあるのかを解説します。

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1.研修と自己啓発を両方行うことができる

schooビジネスプランは社員研修にも自己啓発にも利用できるオンライン学習サービスです。通常の研修動画は、研修に特化したものが多く、社員の自己啓発には向かないものも少なくありません。しかし、Schooの約8,000本にも上る授業では、研修系の内容から自己啓発に役立つ内容まで幅広く網羅しているため、研修と自己啓発の双方の効果を得ることができるのです。

2.メンター研修におすすめのコーチング研修パッケージ

メンター研修には、Schooのコーチング研修パッケージがおすすめです。コーチング研修パッケージでは、メンターに必要なコーチングスキルの基礎からコーチングに必要なコミュニケーションスキルまで、カリキュラムを組み合わせて網羅的に構成されており、コーチングスキルをおよそ3時間（各60分）で体系的に学ぶことができます。

さらに、社員に研修動画を受講してもらった後に、意見の共有会やディスカッションを行うことで、学んだことをより効果的に定着させることができます。

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3.管理画面で受講者の学習状況を可視化できる

Schooビジネスプランには学習管理機能が備わっているため、研修スケジュールの作成を容易に行うことができます。さらに、社員の学習進捗度を常に可視化することができる上に、レポート機能を使って学んだことを振り返る機会を作ることも可能です。ここでは学習管理機能の使い方を簡単に解説します。

まず、Schooビジネスプランの管理画面を開き、「研修を作成するという」ページで作成した研修の研修期間を設定します。ここで期間を設定するだけで自動的に受講者の研修アカウントにも研修期間が設定されるため、簡単にスケジュールを組むことができます。

この、管理者側の管理ツールでは受講者がスケジュール通りに研修を受けているかを確認することができます。もし決められた研修をスケジュール通りに行っていない受講者がいれば注意したり、話を聞くことができるなど、受講者がしっかりスケジュールを守っているかを確認することができます。

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■資料内容抜粋
・大人たちが学び続ける「Schoo for Business」とは？
・研修への活用方法
・自己啓発への活用方法　など

07まとめ

企業におけるメンターは、新入社員や後輩の日々の業務や精神的なサポートをする人と定義づけられ、現在では人材育成の用語として広く用いられるようになりました。 OJTやコーチング、エルダー制度と異なり業務だけではなく、仕事を通じて人間としてどのように成長していくかを新入社員が自分で掴むことができるのが、メンター制度の大きなメリットと言えるでしょう。 社内のコミュニケーションを活発化し、離職率を低下させるためにも、ぜひメンター制度を自分の企業の方針に合った形で活用してみてください。