新人教育の目的とは？その重要性や効果的な育成につなげるためのポイント5つを解説

01新人教育の目的

新人教育の目的は、新入社員が組織の文化や価値観を理解し、業務や役割に必要なスキルや知識を習得することです。これにより、組織の使命や目標に共感し、自らの役割を果たすための基盤が構築されます。また、新人教育はチームワークやコミュニケーション能力の向上を目指し、同僚や上司との協力関係を築くことも重要です。さらに、自己成長やキャリアの発展を促進し、新入社員が将来的にリーダーシップを発揮し、組織に貢献できる能力を育成します。新人教育は組織の未来を担う人材を育てる上で欠かせない取り組みであり、組織の成長と発展に不可欠な役割を果たします。

02新人教育をおこなううえでのポイント5つとは

新入社員が入社後に受ける新人教育は、その後の働き方や会社への定着を考えると非常に重要なものとなります。新入社員の定着化、即戦力化につなげるために抑えておくべきポイントは以下の5つです。

• ・仕事の意義・やりがいを伝えることでモチベーションを上げる
• ・業務内容の手順だけでなく全体の流れを伝える
• ・実演を踏まえ実際に業務をやらせてみる
• ・実際に業務を行った評価をする
• ・チェックシートを用いた理解度確認や振り返りをおこなう

それぞれ具体的に解説します。

仕事の意義・やりがいを伝えることでモチベーションを上げる

新卒の場合はこの時に学生と社会人との区別をつけることが大切です。 学生とは大きく異なる部分をしっかり教えることで学生気分を早く脱却させることができます。 まずは会社において仕事をする意義ややりがいなどを本人に感じさせることが大切です。 ただ単調な作業を繰り返させるだけではやりがいを感じることはできません。 「動機づけ」と呼ばれるものですが、なぜこの仕事をするのか・この業務はどのような仕事につながっているのかなどの背景や仕事をする意義を伝えることは非常に本人のモチベーションをあげます。

業務内容の手順だけでなく全体の流れを伝える

動機づけができたら実際の業務内容の説明に入ります。 ここで大切なことは大きな流れを説明した後に細かい説明をするという順番です。 いきなり一つ一つの業務をすべて教えるのではなく、この業務が何につながるのかという流れを説明します。 業務内容の説明時にはマニュアルを準備しておくことが大切です。 またマニュアルは新人教育のみならず、担当交代時にも使用できますのでぜひ作成しておきましょう。 取り組む業務における注意点などは、マニュアルに書き込めるように内容や体裁を工夫するといいでしょう。後の振り返りやメモの代わりに使えるように、設計しておくことが重要です。

実演を踏まえ実際に業務をやらせてみる

業務内容の説明が終わったら実際に業務に取り組ませます。 教える人がお手本をみせてその後新入社員に業務を取り組ませます。 この時のポイントはマニュアルをみながら自分で考えさせながら行うことです。 新人教育によって学んだことを実際に行動に移すことで記憶に刷り込ませていきます。 ここで仕事内容によっては得意不得意がはっきり見えてくると思います。 PCスキルを持っている社員・どんどん質問をしてコミュニケーションをとることが得意な社員など、その社員の適性が見えてくることで部署配置などが見えてきます。

実際に業務を行った評価をする

実際に新入社員が行った業務について評価するときに「できていないこと」ばかりを伝える方が多いのですが、この時はぜひ「できたこと」を評価するようにしてください。 新入社員はできなくて当たり前です。だからこそその中でも「できていたこと」を評価することで向上心が芽生えるのです。 また「できていたこと」を評価した後になぜできなかったのかという指摘をすると素直に受け取り自分でなぜ失敗したのかを考える傾向があります。 なぜ失敗したのか次はどう対応したらいいのかをアドバイスすると新入社員の成長につながります。

チェックシートを用いた理解度確認や振り返りをおこなう

最後は新入社員が覚えているか言葉に出して説明させることでおぼえているかの確認をしましょう。 人は言葉に出して説明することでもう一度脳内にインプットするのです。学習方法としてよく言われていますが「人に勉強を教えるとさらに点数が伸びる」ことと同じことです。 説明させることでどこまで理解しているのか把握できますし、本人の理解度もさらに上がっていきます。 具体的にはチェックシートを用いて項目ごとに業務内容の確認を行います。 項目ごとにチェックする時はあまり細かいところにこだわりすぎずに作成しましょう。 また個別に面談を行って業務を口で説明する手法もあります。 どちらの場合もある程度研修期間を空けてから行うほうが振り返りとしては有効です。

03新人教育に用いられる主な手法3つ

ではここで新人教育の手法を3つご紹介していきます。 新人教育の手法は個別に選定するということではなく、3つの手法ををうまく組み合わせていくことで部署や職種に適切な新人教育を実施することができます。

Off-JT（職場外研修）

Off-JTとは職務現場を一時的に離れて行う教育訓練のことです。 これは5月から5月に新卒者向けに外部研修として行われることが多いです。 メリットは教育内容が標準化し品質コントロールがしやすい点と専門の指導者が行うので社内の指導者の時間的コストを削減することができる点です。 特にビジネスマナーなどは社会人として必須のスキルなので、自社ではなく外部研修で学ばせるという会社が多いです。 外部研修は短いもので1日、長いもので2ヶ月など様々な形式がありますので会社のスケジュールに合わせて利用するのがいいでしょう。

OJT（職場内研修）

OJTとは実際の職務現場で業務を通して行う新人教育のことです。 メリットは受講者に応じたカリキュラムを作成できる点と実際の業務に携わりながら訓練を行うため学びをすぐに実践できる点です。またOff-JTに比べて金銭的コストが低い点も魅力の一つです。 会社では様々な部署を一定期間研修させることで新人の適性を見ていくことがあります。 特に総合職で入社した社員はこの傾向にあるようで、営業部・人事部・調達部などの部署に異動になりながら会社の仕組みを学んでいきます。

集合研修

集合研修とはOff－JTを社内で行うことです。 実際の現場に配属させるのではなく別の場所に新入社員をつめて社内の人事部などを中心に研修を行うのです。 ここの一番のメリットは同期の絆を深めることができることです。 同期というのは社員を支える柱になります。 つらいときや仕事がうまくいかない時に支えになり、時にはライバルになる大事な存在です。 研修を通して行動を共にすることで絆を深めていくことができます。

04業務を通して教育を行うOJT制度

実際の職務現場で業務を通して新人教育を行うOJT制度では、受講者に応じたカリキュラムを作成できる点と実際の業務に携わりながら訓練を行うため学びをすぐに実践できる点がメリットです。OJT制度を用いる上で、トレーナーが養うべきスキルをご紹介します

コーチング・ティーチング

コーチングは答えを教えずに導くことを指し、ティーチングは教えることを指します。OJTにおいては、特にコーチングのスキルが必要不可欠です。ただ教えるのではなく、思考の訓練を促しながら、導くことが重要になります。ただし、最初からコーチング・ティーチングが得意という人は稀なので、研修によって抑えておくべきポイントは確実に習得できるようにしておきましょう。

メンタルケア

新入社員や若手社員がOJTを受ける側となる場合、教える側はメンタルケアも求められます。自分で解決できない悩みを抱えてしまうことも多い若年層に対して、相談に乗ったり、時にはリフレッシュを促したり、場合によっては上司にアラートを出して最悪の事態を避けるように注視することもOJTを実施する担当者の業務と言えるでしょう。

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■資料内容抜粋
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05新人教育ならSchooビジネスプランがおすすめ

Schooビジネスプランでは約8,000本の授業をご用意しており、様々な種類の研修に対応しています。その上、自己啓発にも効果的な内容の講座を毎日配信しているため、研修と自己啓発の両方に対応することができるシステムになっています。研修と自己啓発を掛け合わせることにより、誰かに要求されて学ぶのではなく、自発的に学び、成長していく人材を育成することが可能になります。ここでは、Schooビジネスプランの具体的な活用方法と、特徴、さらにはどのようなメリットがあるのかを解説します。

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1.研修と自己啓発を両方行うことができる

Schooビジネスプランは社員研修にも自己啓発にも利用できるオンライン学習サービスです。通常の研修動画は、研修に特化したものが多く、社員の自己啓発には向かないものも少なくありません。しかし、Schooの約8,000本にも上る授業では、研修系の内容から自己啓発に役立つ内容まで幅広く網羅しているため、研修と自己啓発の双方の効果を得ることができるのです。

2.新入社員研修におすすめのSchooの研修パッケージ

様々な研修に対応できるSchooビジネスプランの研修パッケージですが、もちろん新入社員研修にも対応しています。Schooの新入社員研修パッケージには、新入社員がまず身につけなければならないビジネスマナーや報連相に関する知識から、ビジネスパーソンとして必要なOAスキルやコミュニケーションスキルまでがラインナップされており、新入社員に必要なスキルや知識をこの研修パッケージで網羅できます。さらに、新人教育で教育する側の社員もコーチングスキルやマネジメントスキルを学べる内容をパッケージとして用意しておりますので、ぜひそちらもご利用ください。

新入社員向け

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指導員向け

このパッケージでは、マネジメント方法や、部下のモチベーションを上げるための方法など、新人社員の指導員に必要なスキルを学ぶことができます。

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3.OJTの育成におすすめのSchooの講座

様々な研修に対応できるSchooビジネスプランの研修パッケージですが、もちろんOJT研修にも対応しています。OJT研修を初めて担当する方や、OJTがなかなかうまくいかない、という方に向けて、人気のSchooの講座をご紹介します。

1.新人の力を引き出すOJTとメンタリングの方法

本授業では、OJTやメンタリングをどのように進めれば良いのか、全2回の授業を通じて基礎的な知識について学びます。
　企業内における人材育成の重要性がますます高まっている一方で、その担い手であるOJT（On-the-Job Training）トレーナーやメンターの中には、後輩との接し方が分からず困っている方もたくさんいます。「どのように伝えたら仕事を覚えてくれるのだろう」「なぜあの子はヤル気になってくれないのかな…」など、OJTトレーナーやメンターが感じている悩みが解消できるようになります。

→「新人の力を引き出すOJTとメンタリングの方法」を無料視聴する

2.チームで成果を出すためのコーチング

　この授業では、「部下の主体性を高める」「組織を活性化する」ためのコーチングスキルについて全3回の授業で学びます。
　授業を通して、チーム、そして部下や後輩が成果を上げるために明日からできるコーチングスキルを身に付けましょう。

→「チームで成果を出すためのコーチング」を無料視聴する

3.「真・コミュニケーション能力」の教科書 -ほめる力編-

　この授業では、「ほめ育コミュニケーション」と題して、どんな職場環境でも毎日が楽しくなるコミュニケーションの技術について学ぶことができます。
「後輩となかなか打ち解けられない」「部下や後輩とのコミュニケーションで認識齟齬が起きてしまう」など、コミュニケーション上のさまざまな悩みを一つずつ解決し、スキルを少しずつ着実に上達させていきましょう。

→「『真・コミュニケーション能力』の教科書 -ほめる力編-」を無料視聴する

4.「真・コミュニケーション能力」の教科書 -雑談力編-

この授業では、口べたな方でも気楽に雑談を楽しむコツや話のネタに困らないための話題収集術について学ぶことができます。
　部下や後輩との何気ない雑談が上手くできない方、雑談をチームの信頼関係構築に上手く活用したい方に特におすすめです。

→「『真・コミュニケーション能力』の教科書 -雑談力編-」を無料視聴する

5.指示待ち部下が自ら考え動き出す！

この授業では、目標実現の専門家・メンタルコーチの大平 信孝先生が提案された「行動イノベーショントーク」の解説を交えながら、具体的な活用方法まで学ぶことができます。

1万人のリーダーが学んだ技術を習得して、自ら考え動く部下の育成、成果を出す組織の構築を実現し、リーダーがより生産的な仕事ができる環境づくりに取り組みましょう。

→「指示待ち部下が自ら考え動き出す！」を無料視聴する

スクーの人気授業はいかがでしたでしょうか？スクーではこちらの授業を含んだ80ジャンル・6,000本以上、現場で成功しているプロの授業をご用意しています。
　10日間無料でこれらの授業や資料が見放題のデモアカウントも発行しておりますので、ぜひこちらよりお気軽にご連絡ください。

06まとめ

現在の労働者不足などを背景に重要性を増している新人教育についてまとめてきました。 難しい研修を行うことが大切なのではなく、新入社員とともに会社が成長するために重要性が増しているのです。 今回ご紹介した5つのポイントを押さえて、OJTやOff-JTなどをうまく組み合わせていくことで有意義な新人教育が行えると思います。 実りある新人教育を行い新入社員とともに成長していく会社を目指しましょう。

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Z世代の自律型組織開発法をテーマにしたウェビナーのアーカイブです。将来の会社の成長を担う若手世代。「すぐに離職してしまう」「モチベーションの管理方法がわからない」など、Z世代を含む若手の扱いに対して課題を抱えている人事責任者の悩みに対し、若手社員の成長を促進する組織作りについて深掘ります。

• 登壇者：高木 一史 様

  サイボウズ人事本部 兼 チームワーク総研所属
  
  東京大学教育学部卒業後、2016年トヨタ自動車株式会社に新卒入社。人事部にて労務（国内給与）、全社コミュニケーション促進施策の企画・運用を経験後、2019年サイボウズ株式会社に入社。主に人事制度、研修の企画・運用を担当し、そこで得た知見をチームワーク総研で発信している。

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