社内研修を効果的に行うには？企画から効果測定まで詳しく解説

社内研修を企画するにはまず課題を明確にする

研修を企画する時には、「研修を実施する理由」を考える必要があります。 なぜなら、研修とはそもそも社内で発生する課題を解決する目的があるからです。課題が解決できないような研修であれば、せっかくかけた時間や金銭的なコストも無駄になってしまいます。 また、企画する方には経営者や上司に対して研修に対する説明責任も発生するので、「〇〇のような課題が社内にあるため」という様に研修の理由を説明することができます。 ここでは社内の課題を把握する主な方法を2つ紹介します。

経営計画と現状のギャップから把握する

経営計画には売上・利益目標や今後の事業方針が示されているので、その計画をもとに社内の現状と照らし合わせて目標達成に欠けているもの、つまりギャップを見つけることができます。 洗い出したギャップの中から、人材育成によって埋められるものについては研修を行う意義があると考えることができます。 もし、経営計画が特に書式化されていないという場合には、経営者に直接ヒアリングを行うのも方法の一つです。

現場の社員に直接ヒアリングをして把握する

現場に所属している社員は社内の課題を直に感じています。そのため、そういった社員に対してヒアリングを行ってみるのも良いでしょう。 現場の社員が大勢在籍している企業は、個々人に対してヒアリングを行うことは難しいため、メールでアンケートを送付して集計すると効率的です。 ただし、前述した経営計画と現状のギャップから課題を把握する方法は、いわばマクロ的な視点での課題発見方法ですが、現場の社員へのヒアリングはミクロ的な視点になります。 そのため、部署や役職によって抱えている課題が異なることが考えられ、ヒアリング対象の分類はできるだけ細分化して行った方が多様な課題を把握することができます。

社内研修の内容が決まったら社内で実施すべきか検討する

研修によって解決できそうな社内の課題を発見できたら、次は研修を社内で実施したほうが良いのか、外部研修を利用した方が良いのかを検討します。外部研修は、社外の講師に依頼して研修を行う形式です。 ここでは、社内で研修を実施すべきかどうか判断するための主な基準を2つ紹介するので、外部研修を利用した方が良いのか迷った場合は参考にしてみてください。

研修内容が社内独自のものであるか

社内で独自に扱っている事務処理システムや、社外秘の情報を取り扱う必要がある研修であれば、当然社内で研修を行う必要があります。 一方で、マナー研修などの普遍的なビジネススキルを研修として実施する場合には、別途で費用がかかりますが、外部研修を利用すると人事担当者としても負担が軽く効率的です。

研修内容を教えられる社員が在籍しているか

そもそも社内に教えられる社員がいるのかどうかを一番に考える必要があります。特にITなどの高度な技術を社内で研修する場合は、その内容に精通した社員数は限られてしまいます。研修ができるリソースがあれば、社内研修を実施しても良いでしょう。 ただし、講師となる社員が自分の業務で忙しく、参加することが難しい場合も考えられるので、スケジュールの確認をしっかりと取っておくことが必要です。

社内研修の方法を決定する

社内で研修を実施することが決まったら、次はどのように研修を行うのかを考える必要があります。 研修の方法には主に3つありますが、ここではそれぞれの特徴を解説するので参考にしてみてください。

OJT

OJTとは「On The Job Training」の略称で、上司や先輩などの教育担当が着き、実際の業務を通じて学習する形式です。 多くの企業で取り入れられている研修方法で、学んだ内容をすぐに実践できるので、即戦力を求めている企業にも向いています。 一方で、社員一人に対して教育担当を一人割り当てることになり、人材のリソース面で負担が重くなってしまうため、社員数が少ない企業や部署には不向きであると考えられます

OFF-JT

Off The Job Trainingの略称で、職場から離れて研修を行うことで、集合研修とも呼ばれます。 座学がメインになるため、知識やノウハウを体系的にインプットさせることができるため、業務に対する理解を深めてから実際の業務に取り組むことができるため、OJTとの組み合わせ大きな効果がでる可能性があります。 ただし、現場の社員には一つの場所に集まってもらう必要があり、個々の社員の業務がストップしてしまうため、研修のスケジュール管理が煩雑になる可能性があります。

オンライン学習サービス

オンライン学習サービスとは、おもにインターネットを通じて時間や場所を選ばずに各々が学ぶことのできる学習システムのことを指します。 PCやスマートフォンを利用して動画で学習する形式で、月額数百円から利用できるサービスもあります。 外部研修の費用を捻出するための予算が十分でない場合や、社員が学びたいと考えている内容が複数ある場合には、オンライン学習サービスが有効であると言えます。 ただし、個々人が自由に学ぶことができる一方で、学習意欲の維持が難しいことが考えられるため、モチベーション維持を目的とした施策が必要になります。

効果的な社内研修を行うためのコツ

研修では、ただ決まった内容を教えるだけでは期待した効果が得られないこともあります。 そこで、事前に研修内容についてブラッシュアップしておくことが必要です。 ここでは、効果的な社内研修を行うためのコツについて解説します。

研修後の受講者の行動目標を設定する

目標設定がないと、受講者は今後の業務にどのように活かしていけばいいのか不明瞭です。 そこで研修で得られたスキルやノウハウを「いつまでに」、「どれくらい使えるようになるか」などの行動目標を設定してあげましょう。 ただし、行動目標があまりに高すぎると受講者のモチベーションは上がりづらいため、習得度合いを複数の段階に分けることが必要です。 例えば、新入社員に対して営業部に配属することを前提としたに営業スキルの研修を行った場合、行動目標に「1ヵ月で〇件の契約を獲得する」としても未経験では難しいかもしれません。 そのため、最終的な行動目標を細分化して「クライアントにロジックの通った提案ができるようになる」などに設定してあげると受講者としても取り組みやすくなります。

研修の講師とは事前に内容をすり合わせる

社内・社外に関わらず、講師に研修を丸投げすることは効果的であるとは言えません。なぜなら、企画側が意図していない内容を教える可能性があるからです。 また、講師としては受講者がどれくらい前提知識があるのか把握していないことも考えられます。 そのため、すり合わせる際に、受講者のレベルがどれくらいなのか、研修の内容に対する要望を伝えておき、構成を練っておく必要があります。

社内研修の効果を測定する方法

研修は一度実施したら終わりではありません。研修で学んだ内容を社員が実際の業務で活かせているのかどうかを測定するひ必要があります。 ここでは、社内研修の効果を測定する方法を紹介します。

アンケートが最もオーソドックスな方法

研修の受講者とその上司に記入してもらう形式のアンケートを取ることが有効な方法の一つです。 アンケートの内容には、「できるようになったこと」についてのチェックリストを作成しておき、受講者に記入してもらいます。上司には受講者に対する評価を記入してもらうことで、受講者の自己評価とのギャップを明確にできるため、それをもとに面談などを行うことで今後の行動目標を立てることができます。

研修の前後でテストを行う

テストは知識・スキルの定着度を測る方法の一つとして有効です。 研修前に事前にテストを実施して、研修後に一定の期間を置いてから再度テストを行います。 期間としては、受講後すぐに行ってしまうと定着しているとは言いづらいため、3ヵ月程度空けてから行うと効果がわかりやすいでしょう。

まとめ

• ・研修を企画する際には、まず社内で抱えている課題を明確にして研修で解決できるかどうか検討する必要がある。課題の把握方法は主に「経営計画と現状のギャップから発見する」、「現場の社員に直接ヒアリングする」の二つがある。
• ・研修の内容が決まったら、社内で実施すべきかを検討する必要がある。判断の基準は、「研修内容が社内独自のものであるか」、「研修内容を教えられる社員が在籍しているか」の2つ。
• ・社内で研修することが決まったら、研修方法を決定する必要がある。主な研修方法はOJT、OFF-JT、eラーニングが挙げられる。それぞれ良し悪しがあるので、社内の状況に合った研修方法を採用する必要がある。
• ・社内研修をより効果的に行うためには、受講者に対して適切な行動目標を設定することや、研修内容を講師と事前にすり合わせることが重要。
• ・研修の効果を測定する方法として、アンケートで受講者本人の評価と上司の評価から測定することがオーソドックスである。また、知識やノウハウの習得度合いを測定する場合は、研修前と研修後にテストを行うことも有効である。

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