スキルアップとは？高める方法や企業ができる施策を解説

01スキルアップとは

スキルアップとは、仕事に必要な能力や技能を向上させる行動のことです。企業が主導するスキルアップには研修やOJTなどがあり、個人が主体的に行うスキルアップには、資格取得や読書などがあります。

人手不足が社会課題となっている中で、少ない人数で生産性を向上させる必要があり、スキルアップの重要性がさらに高まっています。大手企業では人的資本経営が始まっており、社員のスキルアップに投資をしていく流れが加速しています。

個人としても、スキルアップの需要は高まっています。転職が選択肢の1つとして当たり前となり、自身のスキルアップはそのまま自身の市場価値に直結するため、自己研鑽として自らスキルアップに取り組む人は徐々に増えているのです。

キャリアアップとの違い

スキルアップと似た言葉にキャリアアップがあります。キャリアアップは職務経験や成果を基に職位や役職が上昇することを指します。これは、責任範囲の拡大や収入の増加、より高い役職への昇進などが伴います。スキルアップはキャリアアップの土台として機能することが多く、個人の市場価値を高めるための手段となります。つまり、スキルアップは自己能力の向上を目指すプロセスであり、キャリアアップはその成果としての職位や地位の向上を意味します。

02スキルアップによって得られるメリット

スキルアップは従業員だけでなく、企業にも多くの恩恵をもたらします。この章では、従業員・企業の観点からスキルアップによって得られるメリットを紹介します。

従業員のメリット

スキルアップは企業だけでなく個人にも多くの恩恵をもたらします。スキルアップによって個人が得られるメリットは以下の通りです。

スキルアップすることによって、仕事で褒められる機会が増えると成長実感を持つことができ、モチベーションの向上につながります。仕事の幅が増えると自ずと昇給や昇進にもつながるでしょう。また、できることが増えればキャリアの選択肢も増やすことができます。

モチベーションの向上につながる

スキルアップをすることで、仕事をスムーズに進められたり、より高い成果を出せるようになったりします。それにより従業員は成長実感を感じ、仕事に対してのモチベーションが向上するのです。

スキルアップをモチベーション向上に繋げるためには、周りの支援も欠かせません。「〇〇さんが君の仕事について褒めてたよ」であったり、「〇〇さんのプレゼンテーション良いね」といったように、上司がメンバーの仕事振りを見て、適切なタイミングでフィードバックする必要があります。

仕事の幅が広がる

スキルアップは、仕事の幅を広げることにもつながります。例えば、IT技術のスキルを身につけることで、データ分析やプログラミングなどの仕事に挑戦できるようになったり、コミュニケーション能力を高めることで、プレゼンテーションやチームリーダーとしての役割を担うことができるようになったりします。

また、すでに自身に任せられている業務を効率よく実施したり、仕事の質を上げることで成果を高めたりすることも重要です。特に前者は、現在取り組んでいる業務にかかる時間を削減することができ、新しい業務に挑戦する時間を増やすことができるので、仕事の幅を広げることに直結します。

昇給や昇進につながる

スキルアップによってできる業務が増えれば、経営陣から評価される機会が増え、昇進や昇給につながる可能性が高くなります。スキルアップによる昇給や昇進を目指す際には、業務に必要となるスキルの他、リーダーシップやロジカルシンキングなど、チームや部署をまとめる上で必要となるスキルを磨くことが重要です。

加えて、積極的に上司とコミュニケーションをとり、今現場で必要とされているスキルをヒアリングしておくことも有効といえるでしょう。

キャリアの選択肢が広がる

積極的にスキルアップを行うことで、将来的な選択肢が増え、不安を解消することができます。将来的な選択肢が増えれば、個々のキャリアプランも具体的に描きやすくなるため、希望の部署への異動が叶ったり、挑戦できる職種の幅が広がったりとキャリアの選択肢が広がることに繋がります。

企業側のメリット

企業がスキルアップに力を入れることで得られるメリットには以下のようなものがあります。

企業がスキルアップに力を入れることで、生産性の向上するだけでなく、人材のモチベーション向上や求職者へのアピールにもつながります。詳しく見ていきましょう。

生産性が向上する

人材のスキルアップによって得られるメリットとして、最も目に見えるのが生産性の向上でしょう。人材1人ひとりの能力向上によって、通常業務や課題解決が効率的になり、組織全体の生産性が向上します。

また、業務効率の向上は残業の削減にも効果があり、近年叫ばれている働き方改革を実現することが可能です。生産性の向上が期待できるというだけでも、スキルアップに力を入れる意味はあるといえるでしょう。

人材の定着につながる

個人のスキルアップは一見、独立や転職などによる人材の流失を招いてしまうように見えがちですが、実際には人材の定着につながることが多いです。企業がスキルアップに力を入れていれば社員は効率的に成長できるため、将来的な不安の解決やモチベーションの維持につながり、社員の企業に対する満足度が向上します。

社員が企業の方針に満足していれば、企業から離れる必要性を感じなくなるため、結果的に人材の定着につながるのです。人材の定着率を上げたいのであれば、スキルアップに力を入れるのは有効な手段といえるでしょう。

企業としてのアピールポイントが増える

社員のスキルアップを推進していることは、求職者へのアピールポイントになり得ます。求職者に対して社員のスキルアップに力を入れていることをアピールできれば、求職者は企業に入社することで自身を成長させられると考えるため、より意識の高い人材を集めることが可能です。

先に述べた人材の定着も含め、スキルアップの推進は近年問題になっている人材不足を解決できる手段として有効であるといえます。

03スキルアップの方法

スキルアップの方法は、主に以下の5つがあります。

スキルアップに必要な学習は、資格取得といったオーソドックスな方法に加えて、ビジネス系Youtuberの動画を見たり、図書館で本を借りたり、無料で参加できるウェビナーを試聴したりと、費用がかからないものまで様々です。

この章では、それぞれのスキルアップの方法について紹介します。

資格取得

格取得は、スキルアップの有効な手段の一つです。業務に関連する資格を取得することで、専門知識の深掘りや技術力の向上が期待できます。また、資格は自分の能力を客観的に証明できるため、転職や昇進の際にも大きな武器となります。さらに、資格取得の過程で新しい知識を体系的に学ぶことができるため、自己成長やモチベーションの向上にも繋がります。スキルアップのためには、現在の業務内容や将来のキャリアプランに合った資格を選ぶことが大切です。資格は一度取得すると長く活かせるものが多いため、計画的に挑戦すると良いでしょう。

動画配信サービス

スキルアップの方法の1つとして、Youtubeに代表される動画配信サービスの活用があります。費用負担もかからず、手軽にスマホやパソコンから試聴することができるので、手軽にスキルアップを始めたいという人におすすめの方法です。

費用をかけずに始められるというメリットがある一方で、学びたいことがなかったり、正しい知識を提供していなかったりといったデメリットもあります。クリティカルシンキングができ、自身で得た知識が正しいかどうかを判断できないと誤った知識やスキルを習得してしまう恐れもあるので、注意が必要です。

読書

スキルアップの方法として、多くの人が活用しているのが読書です。図書館や会社の書籍購入補助を活用すれば、費用負担をかけずに始めることができます。

読書でスキルアップを図るデメリットはあまりないですが、自費出版には注意が必要です。本に記載されている情報は正しいという認識を持っている人も少なくないですが、昨今は自費出版も流行っており、本に書いてある知識が全て正しいとは限りません。そのため、特定の学習テーマに対して複数の本を読んでみるなどして、多角的に学ぶ癖をつけると良いでしょう。

セミナーや勉強会への参加

セミナーや勉強会に参加して、スキルアップを図るという方法もあります。特に2020年ごろからウェビナーが普及し、現在では毎日何かしら無料で実施されているので、費用負担をかけたくないという人におすすめの方法です。

一方で、ウェビナーはポジショントークが混ざる点と、営業を受ける可能性があることは留意しなければなりません。ウェビナーは基本的に自社サービスを導入してもらうために行われています。そのため、そこで語られている内容が本当に正しいものかは自身で判断しなければなりません。また、参加にはメールアドレスや電話番号、在籍している企業名などの個人情報の登録が必要になります。そのため、ウェビナー参加によって、営業をかけられる可能性があるという点は念頭に置いておかなければなりません。

オンライン学習サービス

eラーニングと呼ばれるオンライン学習サービスを活用して、スキルアップを図るという方法もあります。基本的には月額1,000円程度の利用料がかかりますが、企業主体で作成される動画なので、ポジショントークも基本的にはなく、学習内容も質が高いものが多いです。

多くのサービスが、1週間や1ヶ月のトライアル期間を設けているので、興味のあるサービスがあればトライアルをしてみると良いでしょう。

教室への通学

専門知識を学習したいのであれば、教室への通学という方法もあります。通学型のスクールの代表例には、英会話教室があります。通学は費用負担が高くなる傾向にあり、簡単には踏み出せない人も多いでしょう。しかし、通学型は自身に強制力を働かせることができるので、スキルアップをしようと思っても三日坊主になってしまう人におすすめです。

また、通学型のスクールは学習内容が限定的というデメリットもあります。ビジネス英会話やマネジメントなど需要が多いものは教室がありますが、需要の低いスキルは教室がそもそも無いという可能性が高いです。

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■資料内容抜粋
・大人たちが学び続ける「Schoo for Business」とは？
・研修への活用方法
・自己啓発への活用方法　など

04社員のスキルアップを促進するために企業がすべきこと

スキルアップは社員が主体的に取り組む必要がありますが、組織としての支援も欠かせません。社員のスキルアップを促進するために企業がすべきことは、主に以下の5つがあります。

スキルアップと聞くと、研修やOJTを思い浮かべる人が多いでしょう。しかし、それだけでは専門性が多様になった現代社会では不十分です。社員が主体的に学習し、成長する環境や文化を作ることが、組織に求められています。

社員研修の充実

社員のスキルアップを強制的に実施できるのが社員研修です。学習内容や実施期間を組織が決めることができるので、経営戦略や人材戦略に基づいて社員のスキルアップを図ることができます。

一方で、社員研修でスキルアップを図るには、研修を正しく運用しなければなりません。やりっぱなしの研修では意味がなく、研修前の動機付け、研修後の行動変容まで工数をかけ、研修で学んだことが実務で活用される状態を組織として作る必要があります。

費用負担を補助する制度をつくる

書籍購入制度や資格取得制度のような、社員がスキルアップをしようとした際に費用を負担する制度も必要です。この際に自己負担額を設けたり、一定のルールを設けるかどうかで悩む人事担当者も多くいます。組織の意向はあるとは思いますが、基本的には全額負担でルールも最低限にしておくことをお勧めします。

例えば、資格取得のための受験費用が数万円の場合、落ちたら自己負担というルールにしてしまうと、社員の意欲を削いでしまう可能性もあるためです。その資格取得が組織にとっても利益になるのであれば、可能な限り全面的な費用負担をした方が良いでしょう。

管理職のメンバー育成スキルの向上

社員のスキルアップは、管理職の役割でもあります。しかし、昨今ではプレイングマネージャーが増え、パワハラへの恐怖も出てきて、メンバーを育成するための適切な支援を管理職が実施できていないという事実もあるのです。

そのため、管理職に対してコーチングやフィードバックの正しい知識を学んでもらい、実践できるようになるまで支援する必要があります。また、時には管理職の工数を軽減して、メンバーの育成に向き合う時間を増やすということも考えなければなりません。

eラーニングの導入

社員のスキルアップを図るには、社員が学びたいと思った時に自由に学べる環境を用意しておく必要があります。その点において、eラーニングほど手軽に学べるツールはないといっても過言では無いでしょう。

自身のスマホやパソコンで受講でき、時間も長くて1時間程度、倍速再生もついているので、eラーニングは短時間で効率よくインプットするツールとして非常に優れています。一方で、主体的に学ぶ人材がそもそも少ないという課題も企業は持っているでしょう。そのため、前述した管理職のフィードバックやコーチングによる内発的動機付けとセットで考える必要があります。

目標管理や人事評価制度の見直し

スキルアップの施策として、目標管理や人事評価制度の見直しも欠かせません。まず、主体的に学習して成果を出した人が正しく評価されなければ、社員の意欲低下に直結してしまいます。特にプライベートの時間を削って自己研鑽に費やし、仕事で成果を出したにも関わらず、その他の人と評価が大きく変わらない場合、努力しても意味がないと社員が判断しても不思議ではありません。

また、目標管理制度も見直す必要があります。スキルアップをプロセス評価として組み込み、数値達成はできなくても、スキルアップをして達成に向けた努力をしたことを一定評価することで、スキルアップに対しての姿勢を会社が見ているという証明になるのです。

配置転換

配置転換は、社員のスキルアップを促進するための重要な手段の一つです。異なる部署や役割に異動させることで、社員は新しい業務や課題に直面し、新たなスキルや知識を習得する機会を得ることができます。また、配置転換により、社員は幅広い業務経験を積むことができ、組織全体に対する理解も深まります。企業としては、社員の適性や希望を考慮しつつ、計画的な配置転換を行うことで、社員の成長を支援し、組織全体のパフォーマンス向上を図ることができます。

05スキルアップに活用できる助成金

社員のスキルアップをしたいが、予算が不足しているという場合はスキルアップに活用できる助成金を使いましょう。要件の確認や申請の手間はありますが、半額程度は助成されるので予算の削減になります。

助成金は国が実施しているものもあれば、各自治体が主導しているものもあります。この章では厚生労働省が主導している人材開発支援助成金について紹介します。人材開発支援助成金には、以下の７つのコースがあります。

この中でも、「人への投資促進コース」と「事業展開等リスキリング支援コース」はオンライン学習サービスの助成対象となる可能性があります。研修だけでなく主体的に学ぶ社員の支援も兼ねるのであれば、研修も自律学習の支援も両方できるオンライン学習サービスを活用しましょう。申請方法のご相談や条件の確認、対象となるかどうかは、お客様ご自身で各自治体の労働局にお問合せください。

▶︎参考：厚生労働省｜助成金のお問い合わせ先・申請先

▶︎参考：厚生労働省｜都道府県労働局(労働基準監督署、公共職業安定所)所在地一覧

助成金の詳細（人への投資促進コース 定額制訓練）

「人への投資促進コース 定額制訓練」は、１訓練当たりの対象経費が明確でなく、同額で複数の訓練を受けられるeラーニング及び同時双方向型の通信訓練による研修に対して助成する制度です。

▶︎参考：厚生労働省｜人への投資促進コース

支給要件

助成金の支給には、事業主・労働者・訓練における要件を全て満たさなければなりません。事業主と労働者の要件については、その他の助成金と同様の条件となっています。

事業主の要件を簡単に要約すると以下のとおりです。詳細は社労士や各自治体に確認を取ってください。

労働者の要件を簡単に要約すると、雇用保険の被保険者であり、研修期間中も被保険者であることが条件です。この条件は雇用保険の支払いをしている企業であれば、特に気にする必要はないかと思います。

訓練の要件は以下のとおりです。

この中で注意が必要な要件は4番目で、細かくルールが決まっています。まず、計画時に提出する「定額制訓練に関する対象者一覧」に記載のある受講者の時間数しか計上できません。これは申請時に気をつければ問題ないかと思います。

次に、受講時間が1時間以上を超えた人しか、合計の10時間にカウントできません。つまり、対象者に記載があっても40分受講しただけでは、支給要件の合計10時間以上にはカウントされないということです。そのため、最低でも1人2時間以上の研修を設定しておくことで、このルールは解決するかと思います。

最後に、契約合計に含めることができる訓練は、「職務に関連した専門的な知識および技能の習得をさせるための訓練（職務関連訓練） 」に限るという点にも注意が必要です。汎用的なビジネスマナーやロジカルシンキングは対象外となり、趣味や教養に近い内容も対象外となります。ただし、このルールもそこまで難しく考える必要はなく、営業職であれば営業に関する内容のコンテンツを研修設定すれば問題ないかと思います。

助成額

助成額は、基本的に中小企業は60%・大企業は45%です。

ただし、研修終了後に対象者全員の月給が5%以上増加していれば、それぞれ+15%され、中小企業は75%・大企業は60%となります。

また、助成対象経費となるのは、訓練に直接要する経費だけです。タブレットやWi-Fiルーターのレンタル、LMSの入力代行サービスなどは対象外となります。

助成金の詳細（事業展開等リスキリング支援コース）

事業展開等リスキリング支援コースは、新規事業の立ち上げなどの事業展開に伴い、事業主が雇用する労働者に対して新たな分野で必要となる知識及び技能を習得させるための訓練を計画に沿って実施した場合等に、訓練経費や訓練期間中の賃金の一部を助成する制度のことです。

▶︎参考：厚生労働省｜事業展開等リスキリング支援コース

支給要件

支給要件については、概ね「人への投資促進コース 定額制訓練」と変わりありません。

ただし、事業展開を行う想定か、DXやGXを推進するという前提条件が加わっています。ただし、事業展開やDXといっても深く考える必要はなく、事業展開であれば「新たな集客基盤としてECサイトへの出展を予定しており、それに伴いサイト設計やWebマーケティングに関する訓練を実施する」と言ったような説明が出来るのであれば問題ないはずです。

助成額

助成額・助成率は以下のとおりです。eラーニングによる訓練等、通信制による訓練等、定額制サービスによる訓練及び育児休業中の者に対する訓練等は経費助成のみとなります。

また支給限度額は以下のとおりです。

eラーニング及び通信制による訓練等（標準学習時間が定められているものは除く）については、一律「10時間以上100時間未満」の区分となります。

06社員のスキルアップを支援｜Schoo for Business

オンライン研修/学習サービスのSchoo for Businessでは約8,500本の講座を用意しており、様々な種類の研修に対応しています。また、講座も汎用的なビジネススキルから職種に特化した専門スキルまで幅広く、自己啓発の支援ツールとしても利用いただいております。

研修と自己啓発を掛け合わせることにより、誰かに要求されて学ぶのではなく、自発的に学び、成長していく人材を育成することが可能になります。ここでは、Schoo for Businessの具体的な活用方法と、特徴、さらにはどのようなメリットがあるのかを解説します。

Schoo for Businessの資料をもらう

Schoo for Businessの特長

Schoo for Businessの最大の特長は、約8,500本のコンテンツ数を所有し、社員研修から自律学習まで1つのツールで全て支援できるという点です。

また、コンテンツは月に40~50本程度追加されており、ビジネストレンドの把握にも活用できます。

社員にスキルアップして欲しいけど、それぞれの社員に対して適切なコンテンツを揃えるのが難しいという人事の課題に対して、Schooであれば1つのツールで全て解決することが可能です。

大企業から中小企業まで4,000社以上が導入

Schoo for Businessは、大企業から中小企業まで4,000社以上に導入いただいております。利用用途も各社さまざまで、階層別研修やDX研修としての利用もあれば、自律学習としての利用もあり、キャリア開発の目的で導入いただくこともあります。

導入事例も掲載しているので、ご興味のあるものがあれば一読いただけますと幸いです。以下から資料請求いただくことで導入事例集もプレゼントしております。そちらも併せて参考にいただけますと幸いです。

Schooの導入事例集をもらう

スキルあぷに関するSchooの講座を紹介

Schooは汎用的なビジネススキルからDXやAIのような最先端のスキルまで、8,500本以上の講座を取り揃えております。この章では、スキルアップに役立つ授業の一部を紹介いたします。

データ分析のアプローチ方法

 

特に若手のビジネスパーソンの方々には、数字で物事を捉える定量的な考え方に苦手意識を持つ方も多いはず。 しかし、ビジネスのあらゆる問題解決のために切っても切り離せないものが「データ分析」です。 この授業では、「数字で語る」ことが求められるビジネスパーソンのために定量思考、データ分析の基礎から、分析の具体的なプロセス、ケーススタディによる実践に活かしやすい学びまでをお届けします。

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  担当講師：齋藤 健太先生

  KUROCO株式会社　代表取締役
  
  株式会社船井総合研究所に入社。主に中堅規模以上の企業をメインクライアントとしたプロジェクトに従事。小売業、飲食店等、幅広い業種において、中期経営計画策定やマーケティング戦略の構築、M&Aにおけるビジネスデューデリジェンス等の実績を有する。独立後も製造業や小売業、サービス業に至るまで大小様々な企業の課題発見に従事、成果を上げる。

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これだけは押さえたい社会人マナー

 

コミュニケーションは、相手が居てくれて成立するものなのでどんな状況にも対応できる正解はありません。 しかし、マナーや心構え、押さえておきたいポイントは基本的に変わりません。 そこで本コースでは、今さら聞けないコミュニケーションの基本をしっかり押さえていきましょう。

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  担当講師：唐沢 明先生

  コミュニケーションアドバイザー/大学講師
  
  大学講師、コミュニケーションアドバイザー。大手出版社で営業、編集経験を経て、２０００年から大学で敬語、面接、マナー、コミュニケーション、就職講座の講師を担当。国際基督教大学、日本大学芸術学部、明治学院大学、東洋大学、上智大学、東北医科薬科大学など、全国の大学生に楽しくて分かりやすい熱血講義を展開中。

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メンバーと心がつながる上司力

 

ビジネスシーンを始め様々なコミュニティで必ず生まれる先輩後輩、上司部下という関係...。 ミスコミュニケーションの要因の1つに世代間ギャップが挙げられます。実際に部下との価値観の違いや考え方が噛み合わないといった課題意識があるという方に限らず「世代間ギャップ」という言葉は知っているがあまり気にしていない、要因やその背景への理解はあまりないという皆様を対象にした授業です。

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  担当講師：竹内義晴先生

  特定非営利活動法人しごとのみらい　理事長
  
  定非営利活動法人しごとのみらい理事長の竹内義晴です。「楽しくはたらく人・チームを増やす」をテーマにコミュニケーションや組織づくりに関わる企業研修や講義に従事しています。また2017年よりサイボウズ株式会社で複業を開始。複業や2拠点ワーク、テレワークなど今後の仕事の在り方を自ら実践し、地域を跨いだ活動経験からワーケーションや地域活性化のための事業開発にも関わっています。

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07まとめ

スキルアップに力を入れるメリットや、優先的に向上させたいスキルなどについて解説してきました。組織全体のスキルアップが達成できれば、生産性の向上が望めるだけでなく、人材の定着や採用活動の面でも大きな恩恵を得ることができます。

スキルアップに力を入れるのであれば、職種や役職に関係なく重要になるスキルから優先的に磨いていくのがおすすめです。オンライン研修なども上手く活用しつつ、スキルアップによって企業の力を強くしていきましょう。