第二新卒に研修は必要？効果的な研修方法と注意点を紹介

01第二新卒の定義とは

第二新卒とは、一般的に学校を卒業後、一度就職をしたものの数年の内に離職し、転職活動をする若手求職者のことです。年齢や社会人歴に明確な定義は設けられておらず、一般的には勤続年数1〜3年の層を指すことが多いです。 また、第二新卒と似た言葉に「既卒」という言葉があります。既卒にも明確な定義はありませんが、一般的に学校卒業後に正社員として勤務したことのない者を指します。そのため、就業経験の有無が第二新卒と既卒の大きな違いとなります。

人材不足から第二新卒を求めるニーズも高い

新卒者が就職後、数年で離職する割合は、年々増加傾向にあることから、第二新卒にあたる層は、企業にとって常に人材不足の状態です。実際に、マイナビ転職が2016年に行った企業調査では、全体の半数を超える企業が「今後一年間、第二新卒者を積極的に採用したい」と答えています。今後、若手人材確保の重要性は、ますます上昇の一途を辿ることでしょう。

02第二新卒を採用するメリット

企業が第二新卒を採用するメリットについては、主に2つあります。今現在、第二新卒の採用を検討している方は、それぞれのメリットを理解したうえで、採用戦略を練りましょう。コストをかけずに優秀な人材を獲得できれば、第二新卒の採用活動は成功といえます。

教育コストがかからない

第二新卒は企業への就職や職務経験があります。そのため、新卒採用時のようにビジネスマナー研修やOJTなど、研修を充実させる必要はありません。自社の規則や最小限の仕事の進め方を教えたら、現場で働いてもらうことができます。教育コストはもちろん、現場の従業員も新入社員教育に大幅に時間を取られることもないのです。

優秀な人材を確保しやすく採用のミスマッチを減らせる

第二のメリットとして、優秀な人材を確保しやすい点が挙げられます。中途採用や新卒採用と比べると、第二新卒の確保に着目している企業が少ないこともあり、良い人材を確保しやすい傾向にあります。 良い人材を確保できれば、採用後のミスマッチも減らせる可能性大です。第二新卒の採用時には、過去の仕事の実績を参考に選考を行うことができます。仕事の実績が何もない状態の新卒と比較すると、参考にできる材料が豊富です。企業と求職者とのミスマッチを生み出しにくい第二新卒採用は、コスト・労力の両面から企業にとってプラスといえます。

03第二新卒採用時のデメリット

第二新卒採用にはメリットもあれば、デメリットも存在します。デメリットも理解したうえで、第二新卒採用の実行を判断しましょう。主なデメリットは以下の2つですが、把握しておくことで第二新卒採用時の対策を考えることができます。

必ずしも即戦力を期待できるわけではない

ビジネススキルやマナーが身についていたとしても、利益を生み出せる人材でなければ、会社の成長には貢献してもらえません。極端に実務経験が浅い社員を雇ってしまうと、利益を生み出せるまで、育成に時間がかかる可能性があります。

前職の経験を引きずりすぎるおそれがある

新卒はほかの企業を経験していないため、自社の職場環境をスムーズに受け入れてくれる傾向があります。一方、他社で働いた経験がある第二新卒は、どうしても前職と比較しがちで、採用後の職場環境に不満を持つリスクが存在します。前職の社風文化が強く根付いている第二新卒も一定数存在するため、就職先の社風に慣れるまでに時間がかかるケースも想定されます。

04第二新卒への研修の必要性

第二新卒社員は、ほかの中途採用者や新卒者よりも組織で大きく飛躍する可能性を秘めている貴重な人材です。採用となった暁には、入社直後からしっかりと指導・育成を行い自社にとって必要不可欠な人材へと導くことが重要です。ここからは、入社後に第二新卒へ研修を行うべき必要性について紹介します。

自社の理念や文化を浸透させる

前述した通り、第二新卒社員のなかには、前職での社内文化が強く根付いている人もいます。そのため、自社の「ビジョン」や「ミッション」などはあらためて第二新卒社員に周知しておくことが望ましいでしょう。 理念体系をきちんと浸透させることは、入社後の思考や行動、また組織風土全体の理解を促しにも役立つため、研修には積極的に取り入れることをおすすめします。

実務の練習をするため

研修は、業務に必要な知識やスキルを習得することに直結します。まだまだ社会人としての実務経験が浅い第二新卒者に、一定期間内に、仕事で必要なスキルや知識・能力を身に付けてもらうためにも研修を行うことが求められているのです。

各個人のスキルや強みを自覚させるため

第二新卒者各個人のスキルや強みを正確に捉え、本人に自覚させることも重要な人材教育のひとつです。 実業務に即対応できる状況にあるか否かを確認し、万一不足しているのであれば、どのように成長させるかなどを考慮しながら、本人の得意とする分野や考え方の傾向を把握します。

同期や先輩とのコミュニケーションをはかるため

第二新卒者は、職場にうまくなじめるかを不安に感じるケースが少なくありません。本人が積極性や主体性などを発揮することももちろん重要ですが、上司やチームメンバーが可能な限りその不安を取り除き、組織に溶け込ませる支援をしていくことも必要です。 周りに助けてもらいながらできることを増やし、自信をつけさせることが、その後の組織への貢献意識を高める近道となります。ぜひ研修を実施し、同期や先輩とのコミュニケーションの場を設けましょう。

05第二新卒研修に取り入れるべき内容

第二新卒研修はただ行うだけではなく、実際に現場で活かせるスキルを身につける場にしなければなりません。下記では、第二新卒研修で取り入れるべき3つのポイントを紹介します。ぜひ研修実施時の参考にしてください。

一般的ビジネスマナーのおさらい

「挨拶」「言葉遣い」「報告・連絡・相談」「電話応対」「接客対応」など、社会人としての一般常識やマナーをロールプレイで確認しながら、不足している箇所を補っていくよう指導します。とくに、営業職や販売職など、顧客との直接的なやり取りが必要とされる職種については、必ずおさらいしておきたいスキルです。

自社の理念や就業規則・行動規範

第二新卒を早く自社の社員として馴染んでもらうため、自社の理念や就業規則・行動規範を共有することも重要です。なかでも会社のミッションやビジョンは、同じ方向を向いて仕事をしていくためのわかりやすい指標になるため、最も重要な共有事項にあたります。
この際、社内用語を含め、自社のオリジナルルールについても共有し、第二新卒の社員が不安なく働けるように努めましょう。

OJT

OJTとはOn the Job Trainingの略で、実際の業務を体験することで必要な知識や技能を身に付ける社内研修方式です。上司や先輩社員などが指導役として配置され、業務の流れや使用するツールの操作方法、企業が扱う商品やサービス、ビジョンなどを学ぶことが目的です。 即戦力を求められる第二新卒には、早い段階において、現場で実務を学ぶOJT研修が有効なため、ぜひ研修内容の一環として取り入れてみてください。

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■資料内容抜粋
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・研修への活用方法
・自己啓発への活用方法 など

06第二新卒研修のポイント

第二新卒社員が職場に馴染めるかどうかは、研修内容に影響される可能性もあるため、内容を慎重に検討する必要があります。研修を行う際には、次に挙げる項目に配慮し、第二新卒社員が前向きな気持ちで研修を受けられるようにしましょう。

新卒研修よりも短期間で設定する

ある程度の社会人スキルが身についている第二新卒社員の研修期間は、新卒よりも短期間で行うのが一般的です。具体的な日数については、企業や職種によって異なりますが、いずれにせよ新卒研修ほど長時間のプログラムを組まなくても問題ありません。 基礎的な内容は、配属先での研修にするなどなるべく簡略化し、OJTや実務を通して実践力を鍛えることに注力しましょう。

習熟度の差が出ないようにする

受講者によってスキルレベルに差がある状態で実務をスタートすると、現場指導者の混乱を招きやすく、教育にも時間がかかってしまいます。 研修実施前に、第二新卒社員一人ひとりのスキルを確認して、全体を同レベルまで引き上げられるようにプログラムを考えましょう。

グループワークやディスカッションの時間を設ける

グループワークは文字通り、研修の参加者がグループになって行う研修方式です。基本的には、出題された課題に関して話し合い、最終的に代表者がプレゼンを行うものや、グループで協力して作業を行う内容が多くなっています。 グループワークを行うことで、グループ内でのコミュニケーションのとり方や、個々の特性について確認できます。また、第二新卒社員にとっては、同期とのコミュニケーションの場となるため、会社に馴染みやすい環境を用意できます。

第二新卒にも研修を実施することを告知する

第二新卒社員にも研修の実施を告知すると、しっかりとした企業という印象を与えられます。また、事前に告知されていると、第二新卒社員も研修に対する心構えができるため、なるべく早い段階で研修対象者全員への通達をおすすめします。

07第二新卒向けの研修ならSchoo

Schooビジネスプランでは約8,000本の授業をご用意しており、様々な種類の研修に対応しています。その上、自己啓発にも効果的な内容の講座を毎日配信しているため、研修と自己啓発の両方に対応することができるシステムになっています。研修と自己啓発を掛け合わせることにより、誰かに要求されて学ぶのではなく、自発的に学び、成長していく人材を育成することが可能になります。ここでは、Schooビジネスプランの具体的な活用方法と、特徴、さらにはどのようなメリットがあるのかを解説します。

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1.研修と自己啓発を両方行うことができる

Schooビジネスプランは社員研修にも自己啓発にも利用できるオンライン学習サービスです。通常の研修動画は、研修に特化したものが多く、社員の自己啓発には向かないものも少なくありません。しかし、Schooの約8,000本にも上る授業では、研修系の内容から自己啓発に役立つ内容まで幅広く網羅しているため、研修と自己啓発の双方の効果を得ることができるのです。

2.自発的に学ぶ人材を育成できる

上記でも説明したように、Schooでは約8,000本もの動画を用意している上に、毎日新しいトピックに関する動画が配信されるため、研修に加えて自ら学び、成長する人材の育成が可能です。近年の社会のグローバル化やテクノロジーの進化などにより、企業を取り巻く環境が刻々と変化しています。それに伴い、社員の業務内容や求められるスキルも早いスパンで変化しています。このような予測のつかない時代の中で会社の競争力を維持するためには、社員一人一人が自発的に学び、成長させ続けることができる環境、いわば「学び続ける組織」になることが必要です。

Schooビジネスプランでは、体系的な社員研修だけでなく、自己啓発を通じて自発的に学び、成長できる人材を育成することが可能です。ここではSchooで提供している研修動画の一部をご紹介します。

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コミュニケーションを取る上での心構えとマナーから学んでいきましょう。 当たり前に行っている挨拶や敬語ですが、きちんと基礎を押さえられているでしょうか。 実践パートではみなさんも是非動画を見ながら一緒にお試しください。

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3.受講者の学習状況を把握し、人材育成に役立てることができる

Schooビジネスプランには学習管理機能が備わっているため、社員の学習進捗度を常に可視化することができる上に、受講者がどんな内容の講座をどれくらいの長さ見ていたのかも把握することができるため、社員のキャリアプランの傾向を掴むことも可能です。ここでは学習管理機能の使い方を簡単に解説します。

管理画面では受講者それぞれの総受講時間を管理者が確認できるようになっており、いつ見たのか、いくつの講座を見たのか、どのくらいの時間見たのか、ということが一目でわかるようになっています。

さらに、受講履歴からは受講者がどのような分野の動画を頻繁に見ているかが簡単にわかるようになっており、受講者の興味のある分野を可視化することが可能です。これにより、社員がどのようなキャリアプランを持っているのかを把握できるだけでなく、社員のモチベーションを高めながら人材育成するためのヒントを得ることができます。

さらに、社員に自己啓発を目的として受講してもらっている場合、社員がどのような内容の授業を受講する傾向があるのかを把握できるため、社員のキャリアプランを把握することができます。

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08まとめ

今回は、第二新卒を採用するメリットや研修の必要性、また効果的な研修方法について紹介しました。第二新卒は、選考でうまく見極めができれば、新卒以上に採用するメリットが大きい貴重な人材であると考えられます。ぜひ第二新卒社員向けの研修を実施し、いち早く自社に慣れてもらうことに努めましょう。

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Z世代の自律型組織開発法をテーマにしたウェビナーのアーカイブです。将来の会社の成長を担う若手世代。「すぐに離職してしまう」「モチベーションの管理方法がわからない」など、Z世代を含む若手の扱いに対して課題を抱えている人事責任者の悩みに対し、若手社員の成長を促進する組織作りについて深掘ります。

• 登壇者：高木 一史 様

  サイボウズ人事本部 兼 チームワーク総研所属
  
  東京大学教育学部卒業後、2016年トヨタ自動車株式会社に新卒入社。人事部にて労務（国内給与）、全社コミュニケーション促進施策の企画・運用を経験後、2019年サイボウズ株式会社に入社。主に人事制度、研修の企画・運用を担当し、そこで得た知見をチームワーク総研で発信している。

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