ビジネススキルの磨き方は？理想的な研修の流れを紹介

02カッツ理論におけるビジネススキルの種類

ハーバード大学経営学者ロバート・カッツの理論には、「職位が変わるに従って必要になるスキルは変化するもの」とあります。そのビジネススキルは大きく分けると「テクニカルスキル」、「ヒューマンスキル」、そして「コンセプチュアルスキル」の３つに分類されます。

このロバート・カッツによる理論、通称”カッツモデル”はスキル・アプローチとも呼ばれていて、企業が持続的な成長を実現するために、また理想的な管理者のパーソナリティの特徴を明らかにするために考えられました。この章では、テクニカルスキル、ヒューマンスキル、そしてコンセプチュアルスキルそれぞれの要素を説明します。

テクニカルスキル

テクニカルスキルとは、業務を遂行する上で必要となる専門的知識や技術、業務遂行能力などのことを差します。主に現場で働く人に求められるスキルになり、個々の従業員が自分の仕事を進めるための基礎部分にあたります。主なスキルとしては、「情報収集スキル」「分析スキル」「資料作成スキル」が挙げられます。

情報収集スキル

情報収集スキルとしては、適切なキーワードを使用して、信頼性の高い情報を効率的に収集するインターネット検索スキルやデータベースや情報源を適切に利用して、必要な情報を取得するスキル、調査計画の策定や調査手法の選択など、情報収集のプロセスを効果的に進める能力があげられます。

分析スキル

分析スキルには、数値データを理解し、トレンドやパターンを把握するためのスキルや組織やプロジェクトの強み、弱み、機会、脅威を評価するためのSWOT分析のスキル、複雑な課題に対して論理的かつ効果的にアプローチし、解決策を見つける能力が挙げられます。

資料作成スキル

資料作成スキルは、複雑な情報をわかりやすく伝えるスキルやアイディアやデータをプレゼンテーションとしてまとめ、他者にわかりやすく伝える能力、重要な情報をまとめ、適切な形式で報告書を作成するスキルが挙げられます。

ヒューマンスキル

ヒューマンスキルとは、すべての対人関係能力のことを指します。主にマネージャーや管理職に必要なスキルになり、仕事上の円滑な人間関係を構築・維持しながら仕事をうまく進めていく能力になります。 ヒューマン・スキルは数値化が難しく、客観的に計測するのは容易ではありません。他者との対話を通じてアドバイスをしたり、人事評価でフィードバックをするなどの工夫をするといいでしょう。ヒューマンスキルには。「コミュニケーションスキル」「プレゼンテーションスキル」「交渉スキル」の3つが挙げられます。ここではそれぞれについて解説していきます。

コミュニケーションスキル

コミュニケーションスキルとは、相手の意見や感情を理解するために注意深く聴くスキルや自分の考えや情報をクリアかつ適切に表現する能力、言葉以外の手段（ジェスチャー、表情、態度など）を使って相手とのコミュニケーションをとるスキルが挙げられます。コミュニケーションスキルはビジネスにおいて特に重要であり、チーム内での協力やクライアントとの関係構築など、さまざまな状況で役立ちます。

プレゼンテーションスキル

プレゼンテーションスキルとは、複雑な情報を分かりやすく伝え、聴衆の理解を得るスキルや自分の意見や提案を自信を持って伝え、他者を説得するスキル、プレゼンテーション資料やグラフィックスを効果的に使用して情報を補完するスキルなどが挙げられます。プレゼンテーションスキルは、会議やセミナー、プロジェクトの進捗報告などで他者に情報を伝える際に不可欠です。

交渉スキル

交渉では、相手の要求やニーズを理解し、共感することが交渉の鍵です。また、交渉スキルには、お互いに利益があり、双方が納得できる解決策を見つけるスキルや圧力や緊張の中で冷静さを保ち、合理的な意思決定を行うスキルが挙げられます。交渉スキルはビジネスのさまざまな場面で必要であり、取引や契約の交渉、チーム内での意見調整などで活用されます。

コンセプチュアルスキル

コンセプチュアルスキルとは、知識や情報など複雑な事象を概念化し、抽象的な考えや物事の本質を理解するためのスキルのことを指します。上位のマネージャーや経営者に求められるスキルのひとつです。コンセプチュアルスキルの主な例としては、「ロジカルシンキング」「ラテラルシンキング」「クリティカルシンキング」などが挙げられます。ここではそれぞれについて解説していきます。

ロジカルシンキング

ロジカルシンキングは、物事を論理的に理解し、因果関係を明確に把握する能力を指します。論理的な思考は、問題解決や意思決定において重要です。論理的な思考プロセスは、一連の論理的なステップに基づいており、結論への導き方が重視されます。複雑な問題に取り組む際に、情報を整理し構造立てて理解する必要がありますが、ロジカルシンキングはこのような際に、組織的で整合性のあるアプローチを提供します。

ロジカルシンキング

ロジカルシンキングは、物事を論理的に理解し、因果関係を明確に把握する能力を指します。論理的な思考は、問題解決や意思決定において重要です。論理的な思考プロセスは、一連の論理的なステップに基づいており、結論への導き方が重視されます。複雑な問題に取り組む際に、情報を整理し構造立てて理解する必要がありますが、ロジカルシンキングはこのような際に、組織的で整合性のあるアプローチを提供します。

ラテラルシンキング

ラテラルシンキングは、通常のパターンや概念から外れて新しいアイディアや視点を見つけるためのスキルです。異なるアプローチや非伝統的な発想が求められる場面で役立ちます。また、問題やアイディアを異なる視点から見つめ、通常は見過ごされがちな新しい視点を発見することが期待されます。そのため、ラテラルシンキングは、革新的な解決策やアイディアが生まれることがあります。

クリティカルシンキング

クリティカルシンキングは、提供された情報を冷静かつ客観的に評価し、必要ならば疑問を投げかけるスキルです。信頼性や適切さを判断する能力がクリティカルシンキングの一環です。クリティカルシンキングには、論理的な思考に基づいて仮説や主張を分析し、正確性や妥当性を検証するスキルが含まれます。特に情報が複雑である場合や意思決定が必要な場合に有益なスキルと言えます。

03ビジネススキルの構造

Schooの「本当に必要なビジネススキルとは」という授業のなかで、株式会社中尾マネジメント研究所 代表取締役社長の中尾隆一郎氏は、ビジネススキルの構造は専門スキルと共通スキルの2つに分けられると述べています。この章では、Schooの授業をもとにビジネススキルの構造と、伸ばすべきビジネススキルの見つけ方について紹介します。

ビジネススキルは2段構造

ビジネススキルは専門スキルと共通スキルに分けることができます。専門スキルは職種ごとに必要なスキルのことです。一方で共通スキルは職種に関わらず仕事に必要なスキルのことを言います。

また、専門スキルは初級・中級・上級の3つに分解することができます。例えばライターという職種の場合、初級は文章を読む力、中級は文章を書ける力、上級は文章を磨く力と3段階に分けることができるのです。これを自身の専門スキルに置き換えて、自分が保有している専門スキルはどのくらいのレベルなのかを考えると、伸ばすべき専門スキルをイメージしやすくなるでしょう。

一方で、共通スキルは専門スキルの土台となっています。そのため、専門スキルを1つ磨くよりも、共通スキルで底上げした方が効率的に結果を出すことができるのです。もちろん、専門スキルが重要な職種もあれば、役職もあるでしょう。あくまでも自分の場合はどのようなビジネススキルを伸ばすべきかを考える上での参考にしてください。

伸ばすべきビジネススキル

仕事をする際に必要なスキルが3つある場合、それぞれ必要なレベルがあります。

スキルBが必要なレベルに達していない場合、結果は不足するスキルに影響を受けて期待していたものになりません。仕事を因数分解して、弱い部分に着目し強化をすることが、仕事で結果を出すには効率的という考え方です。

04各階層で求められるビジネススキル

ビジネススキルは非常に多様ですが、そのなかにはポジションや役職に関わらず、社会生活を営む上で必ず身に着けておきたいスキルもあります。ここでは社会人が円滑に仕事を進めていくために必要な基礎となるビジネススキルについて、いくつかピックアップしたものをご紹介します。

新入社員に必要なビジネススキル

新入社員に必要なビジネススキルに関して、「ビジネススキル大全〜デキる社員への最短ルート〜」というSchooの授業で、デロイト トーマツ コンサルティング合同会社 ディレクターの木部 智之氏は以下の10個を挙げています。

新入社員はビジネススキルを全く持っていない状態で入社してくる人がほとんどです。そのため、必要なビジネススキルは社会人として最低限抑えておかなければいけないものが中心となります。

ビジネススキル大全〜デキる社員への最短ルート〜

この授業では、「入社1年目のビジネススキル大全」の著者を講師として招き、全5回の授業で、汎用的なスキルや、成長につなげるためのポイントを紹介しています。

「ビジネススキル大全〜デキる社員への最短ルート〜」を無料視聴する

※研修・人材育成担当者限定 10日間の無料デモアカウント配布中。対象は研修・人材育成のご担当者に限ります。

若手社員に必要なビジネススキル

若手社員に必要なビジネススキルの代表例は以下のとおりです。

若手社員に求められるビジネススキルは、業務を円滑に進めるために必要なものが中心となります。自走するためのスキルはもちろんのこと、周囲を巻き込んだり、時には引っ張ったりしながら企業に貢献するスキルも必要です。

中堅社員に必要なビジネススキル

中堅社員に必要なビジネススキルの代表例は以下のとおりです。

中堅社員からは、組織やチーム全体を俯瞰した立ち回りが求められます。そして、中堅社員は後輩やチームメンバーの育成も担わなくてはなりません。そのため、マネジメント基礎や後輩指導スキルは中堅社員にとって必須のビジネススキルと言えるでしょう。

管理職に必要なビジネススキル

管理職に必要なビジネススキルの代表例は以下のとおりです。

管理職には経営視点が必要です。そのため財務知識や戦略立案能力が、必須のビジネススキルとして入ってくるでしょう。また、中堅社員よりも高い次元でのマネジメントスキルが求められます。

05必要なビジネススキルは時代によって変化する

必要なビジネススキルは、いつの時代も普遍的なものではなく時代の潮流によって変化します。この章では経済産業省が発表した「社会人基礎力」と「未来人材ビジョン」の資料をもとに、今後必要とされるビジネススキルについて紹介します。

社会人基礎力

社会人基礎力とは、2006年に経済産業省が提唱した社会人であれば必ず身につけておくべき基礎的な能力のことです。医療の発展により健康年齢が伸びる現代社会において、長い期間でも働き続けることができる人材となるために必要なスキルとされています。社会人基礎力には大きく分けて3つの能力があり、それらに伴った12の能力的要素で構成しています。

また、経済産業省は2018年の働き方改革が提唱された際、「人生100年時代の社会人基礎力」として新たに「3つの視点」を追加しました。社会人基礎力の3つの能力／12の能力要素を内容としつつ、能力を発揮するにあたって、自己を認識してリフレクション（振り返り）しながら、目的、学び、統合のバランスを図ることが、キャリア自律に必要としています。

参考：人生100年時代の社会人基礎力について

2050年に必要なビジネススキル

経済産業省は2030年、2050年の産業構造の転換を見据えた、今後の人材政策について検討するため、「未来人材会議」を設置し、雇用・人材育成から教育システムに至る政策課題について議論をし、未来を支える人材を育成・確保するための大きな方向性と、今後取り組むべき具体策を示すものとして、「未来人材ビジョン」を公表しています。このレポートの中で、2015年に需要の高いスキルと2050年に需要が高いスキルでは以下のように顕著に異なるのです。

このように、2015年では「注意深さ・ミスがないこと」、「責任感・まじめさ」が重視されていましたが、2050年は「問題発見力」、「的確な予測」、「革新性」が一層求められるようです。AIの発展でますます不確実性が増してきている現代において、求められるビジネススキルもAIが代替できないようなスキルへと今後も変化していくでしょう。

参考：未来人材ビジョン

06ビジネススキルを高める方法

この章では、個人でビジネススキルを高める方法を紹介します。どのようなスキルを高めるべきか、自分は何が強みで何が弱みかを判断し、どのような手段で高めるのかを順序立てて紹介します。

キャリアデザインを描く

まずは、自分がどのようなキャリアを歩んで行きたいのかを考える必要があります。描いたキャリアデザインを基に、どのようなスキルをいつまでに身につけておくべきかを明確にしていきましょう。ただし、自分がどのようなキャリアを歩みたいのか分からないという人も多いでしょう。その場合は、ロールモデルとなる人を考えてみると良いかもしれません。尊敬できる上司、こんな人になりたいという著名なビジネスパーソンなどをイメージして、その人の強みとなっているビジネススキルは何かを考えてみるのも1つの方法です。

スキルアセスメントを受ける

自分のビジネススキルがどの程度のレベルなのか分からないという人もいるでしょう。そのような人は、ビジネススキルを可視化できるスキルアセスメントを受けるという方法もあります。アセスメントにはビジネススキルアセスメントだけでなく、DXスキルアセスメントのような特定のスキルに特化して自分のスキルレベルを可視化できるものもあるので、個々のニーズに沿ったアセスメントを受けてみるのも1つの手でしょう。

ビジネス本を読む

具体的にどのようなスキルを磨くべきかわかれば、ビジネス本でそのスキルについての知識を得ることもできます。多くのビジネス本が出版されており、kindleでは無料で読めるビジネス本もあるので、お金をあまり使わずに知識を習得することも可能です。また、どのような本が良いか分からない人は、Youtubeで検索してみても良いでしょう。ビジネス本を解説しているYoutuberも多く、どのような本が自分に合っているのかを無料で確認することができます。

オンライン学習サービスで学ぶ

ビジネススキルを高める方法として、オンライン学習サービスで学ぶというものもあります。先述したようにYoutubeで学ぶこともできますが、もっと体系的に学びたいという方はSchooのようなオンライン学習サービスも検討してみてください。1ヶ月で8,000本以上の授業が見放題のため、学びたいビジネススキルがいくつかある場合はお得です。

先輩や上司から学ぶ

自分の上司や先輩社員に教えを乞うのも、ビジネススキルの高め方として有効です。自分がどのようなスキルを伸ばしたいのかを説明し、「〇〇さんみたいにこのスキルを強みにしたいのですが、どのようなことに意識してますか？」などと聞いてみると、大抵の人は真摯に答えてくれるでしょう。また、先輩社員や上司に相談することで、決意表明にもなります。この決意表明をすることで自分の普段の仕事ぶりから、出来ている部分、もっと気をつけたほうがいい部分を適切にフィードバックしてくれるはずです。

07ビジネススキルを向上させる社内研修の方法

企業が成長しながら業績を向上させていくために、人材育成を実施することは極めて重要です。今の段階で、定期的に社員を育成する手段として「社内研修」を実施している企業も多いのではないでしょうか。しかし研修の方法はさまざまで、どの方法を利用して研修を行うことが自社の課題解決の有効な手段となるのか、熟考したうえで実行しなけければなりません。ここでは社内研修でよく使われる具体例とその特徴を紹介します。

OJT

「OJT」とはOn the Job Trainingの略で、職場の上司や先輩が、部下や後輩に対して、実際の仕事を通じて指導し、知識、技術などを身に付けさせる教育方法のことです。実務を通して、具体的かつ実践的スキルを習得させることが目的です。その他、教育にコストがかからないといったメリットも挙げられます。

Off-JT

「Off-JT」とはOff The Job Trainingの略称で、職場から離れ、セミナーや研修などを学ぶ教育訓練のことを差します。外部から講師を招いて講習を行ってもらうことで、業界やビジネスの基礎、理論、原理原則といった「型」をインプットさせることが目的です。Off-JTでは研修対象者に対して同一の研修を行うため、ノウハウの取得に個人差が出にくい点がメリットといえます。

オンライン研修

オンライン研修とは、Web会議システムなどを用い、PCを通じて受講できる研修のことです。最近ではコロナ禍の影響もあり、オンライン研修を利用する企業が非常に高まっています。PCやネット環境など最低限の準備は必要ですが、受講者は外部の研修会場に赴くことなく、全国どこからでも参加することができるため、場所代や移動費等のコストを大幅にカットすることが可能です。豊富なプログラムのなかから、自分にマッチするオンライン研修を選択することも可能で、今オンライン研修の需要は非常に高まっています。

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■資料内容抜粋
・大人たちが学び続ける「Schoo for Business」とは？
・研修への活用方法
・自己啓発への活用方法　など

08ビジネススキル研修ならSchoo for Business

Schoo for Businessでは約7,000本の授業をご用意しており、様々な種類の研修に対応しています。その上、自己啓発にも効果的な内容の講座を毎日配信しているため、研修と自己啓発の両方に対応することができるシステムになっています。研修と自己啓発を掛け合わせることにより、誰かに要求されて学ぶのではなく、自発的に学び、成長していく人材を育成することが可能になります。ここでは、Schoo for Businessの具体的な活用方法と、特徴、さらにはどのようなメリットがあるのかを解説します。

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1.研修と自己啓発によるスキルアップを両方行うことができる

Schoo for Businessは社員研修にも自己啓発にも利用できるオンライン学習サービスです。通常の研修動画は、研修に特化したものが多く、社員の自己啓発には向かないものも少なくありません。しかし、Schooの約7,000本にも上る授業では、研修系の内容からスキルアップを目的とする自己啓発に役立つ内容まで幅広く網羅しているため、研修と自己啓発の双方の効果を得ることができるのです。

2.自発的にスキルアップする人材を育成できる

上記でも説明したように、Schooでは約7,000本もの動画を用意している上に、毎日新しいトピックに関する動画が配信されるため、研修に加えて自ら学び、成長する人材の育成が可能です。近年の社会のグローバル化やテクノロジーの進化などにより、企業を取り巻く環境が刻々と変化しています。それに伴い、社員の業務内容や求められるスキルも早いスパンで変化しています。このような予測のつかない時代の中で会社の競争力を維持するためには、社員一人一人が自発的に学び、成長させ続けることができる環境、いわば「学び続ける組織」になることが必要です。

Schoo for Businessでは、体系的な社員研修だけでなく、自己啓発を通じて自発的に学び、成長できる人材を育成することが可能です。

3.受講者の学習状況を把握し、人材育成に役立てることができる

Schoo for Businessには学習管理機能が備わっているため、社員の学習進捗度を常に可視化することができる上に、受講者がどんな内容の講座をどれくらいの長さ見ていたのかも把握することができるため、社員のキャリアプランの傾向を掴むことも可能です。ここでは学習管理機能の使い方を簡単に解説します。

管理画面では受講者それぞれの総受講時間を管理者が確認できるようになっており、いつ見たのか、いくつの講座を見たのか、どのくらいの時間見たのか、ということが一目でわかるようになっています。

さらに、受講履歴からは受講者がどのような分野の動画を頻繁に見ているかが簡単にわかるようになっており、受講者の興味のある分野を可視化することが可能です。これにより、社員がどのようなキャリアプランを持っているのかを把握できるだけでなく、社員のモチベーションを高めながら人材育成するためのヒントを得ることができます。

さらに、社員に自己啓発を目的として受講してもらっている場合、社員がどのような内容の授業を受講する傾向があるのかを把握できるため、社員のキャリアプランを把握することができます。

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09まとめ

本記事では、ビジネスシーンで役に立つ、実務を遂行する能力や技術についてのビジネススキルをご紹介しました。社員がビジネススキルを正しく身に着けることで会社としてのステージが確実に上がり、見える景色が変わってくるはずです。 自社が抱える課題に応じて、具体的にどんなスキルを持つ人材が欲しいのか、どんなスキルが自社に不足しているのか、またそれらを補うためにはどのような内容の研修が必要となるのかを検討して、採用面接・人材教育に活かしていきましょう。