教育体系とは|作り方や見直す際のポイントを紹介
教育研修体系を構築するためには、教育研修体系の重要性を理解したうえで具体的な作り方を理解する必要があります。教育研修体系を構築する意義と作り方、見直し方についてのステップを説明していきます。
- 01.教育体系とは
- 02.教育体系を構築する目的
- 03.教育体系の作り方
- 04.教育体系を見直す際のポイント
- 05.教育体系の構築を支援|Schoo for Business
- 06.まとめ
01教育体系とは
教育体系とは、自社における教育の全体像を示した見取り図のことです。教育体系の中には、階層別研修やテーマ別研修・キャリア開発支援施策・自己啓発施策などが含まれます。
一般的に、教育体系は縦軸に役職や等級、横軸は各研修や施策を記載する形で整理します。
▶︎参考:職業能力開発局|教育体系
教育体系と研修体系の違い
研修体系とは、自社における研修の全体像を示した見取り図のことです。階層別やテーマ別・業種別、選抜型・選択式のように、各研修を細分化して整理したものが、研修体系です。そのため、教育体系の一部として、研修体系があるということになります。
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■資料内容抜粋
・大人たちが学び続ける「Schoo for Business」とは?
・研修への活用方法
・自己啓発への活用方法 など
02教育体系を構築する目的
教育体系を構築する目的は、「いつ、誰に、どのような教育が必要か」を可視化するためです。自社で実施している教育施策を洗い出すことで、自社に不足している教育内容を思案することができます。
また、教育体系が可視化されていることで、社員のキャリア安全性の向上も期待できます。いつ・どのような教育を受けることができるのか知ることで、自社で働き続けても自身のキャリアが守られるという安心感につながるでしょう。
03教育体系の作り方
教育体系の作り方は、まず自社の理想となる人材像を定義します。そして、その人材像に合致している社内のハイパフォーマーを分析し、そこから得られたコンピテンシーと現状を比較することで、いつ・誰に・何を教育するべきかを整理します。
理想となる人材像を定義
まず、自社にとって理想となる人材像を定義します。多くの企業では、経営戦略から紐づいた人材戦略という形で事前に定義されたものがあるでしょう。まだ、人材戦略を策定していない場合は、経営陣を巻き込んで自社にとって理想となる人材像を定義することから始める必要があります。
階層・等級ごとのハイパフォーマーを分析
次に、自社にとって理想の人材像を体現している、階層・等級ごとのハイパフォーマーを選出・分析します。それぞれ、どのようなスキル・能力を保有していることで、高いパフォーマンスを発揮しているのかを分析します。
コンピテンシーと現状施策を比較
ハイパフォーマーを分析して、得られたコンピテンシーと現状施策を比較します。各階層や等級で、どのようなコンピテンシーを教育すべきかを定義し、不足している教育・研修を洗い出し、追加施策を検討します。
04教育体系を見直す際のポイント
教育体系は、経営理念やビジョン、人材マネジメント戦略、事業計画などを加味して作られています。それらが変われば、企業が求める人材像が変わるので人材育成の内容も見直しが必要です。
たとえば、経営者が変わったときは経営戦略や組織体制が大きく変更されることがあります。ほかにも、企業が合併したり分社化したりする場合は組織構造が大きく変わります。経営環境が変わりやすい業界では、毎年変わった部分だけでも良いので見直すことをオススメします。少なくとも、中期経営計画のタイミングで見直しをかけるのが良いでしょう。
05教育体系の構築を支援|Schoo for Business
Schoo for Businessでは、約8,000本の授業をご用意しており、様々な種類の研修に対応しています。階層別研修だけでなく、テーマ別・職種別の研修も実施できます。
また、キャリア開発や自律学習の支援ツールとしても活用できるので、Schoo for Businessを導入いただくことで教育体系の全てを支援することが可能です。
受講形式 | オンライン (アーカイブ型) |
アーカイブ本数 | 8,000本 ※2023年3月時点 |
研修管理機能 | あり ※詳細はお問い合わせください |
費用 | 1ID/1,500円 ※ID数によりボリュームディスカウントあり |
契約形態 | 年間契約のみ ※ご契約は20IDからとなっております |
Schoo for Businessの資料をダウンロードする
人材開発・研修について学べる講座を紹介
Schooでは、約8,000本以上の講座を用意しています。その中には、人材開発・研修について学べる講座も多数ご用意しています。この章では、人材開発・研修について学べる講座を紹介します。
社員研修のあるべき姿
この授業では、社員研修の必要性や役割についてインストラクショナルデザイン(ID)を軸に学びます。研修担当者として「何のために社員研修を行うのか」「研修の役割と担当者としての立ち位置」など、研修の根本的な考え方をまず問い直すために、インストラクショナルデザイン(ID)をもとにした研修のあるべき姿について学んでいきましょう。
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熊本大学教授システム学研究センター 教授
1959年生まれ。Ph.D.(フロリダ州立大学教授システム学専攻)。ibstpi®フェロー・元理事(2007-2015)、日本教育工学会監事・第8代会長(2017-2021)、教育システム情報学会顧問、日本教育メディア学会理事・第7期会長(2012-2015)、日本医療教授システム学会副代表理事、日本イーラーニングコンソシアム名誉会員など。主著に「学習設計マニュアル(共編著)」、「研修設計マニュアル」、「教材設計マニュアル」、「教育工学を始めよう(共訳・解説)」、「インストラクショナルデザインの原理(共監訳)」、「学習意欲をデザインする(監訳)」、「インストラクショナルデザインとテクノロジ(共監訳)」などがある。
※研修・人材育成担当者限定 10日間の無料デモアカウント配布中。対象は研修・人材育成のご担当者に限ります。
ビジネスパーソンの『学習設計マニュアル』
この授業では、学校教育の勉強とは異なるおとなの「学び方」について学びます。日本人の多くは「学び」や「学習」と聞くと、誰もが経験してきた学校教育での先生から生徒に授業を行ったり、テキストや問題集に沿って予習復習を行う「勉強」をイメージするのではないでしょうか。しかしながら、大学および社会に出てからの「学び」とは、そうした学校教育での「勉強」とは言葉は似ていますが、まったく異なる行動なのです。そこで、「学び方」を学ぶことによって、今の自分に適した学習を設計できるように、インストラクショナルデザイン(ID)の研究者である熊本大学・鈴木克明教授からおとなの「学び方」について学んでいきましょう。
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熊本大学教授システム学研究センター 教授
1959年生まれ。Ph.D.(フロリダ州立大学教授システム学専攻)。ibstpi®フェロー・元理事(2007-2015)、日本教育工学会監事・第8代会長(2017-2021)、教育システム情報学会顧問、日本教育メディア学会理事・第7期会長(2012-2015)、日本医療教授システム学会副代表理事、日本イーラーニングコンソシアム名誉会員など。主著に「学習設計マニュアル(共編著)」、「研修設計マニュアル」、「教材設計マニュアル」、「教育工学を始めよう(共訳・解説)」、「インストラクショナルデザインの原理(共監訳)」、「学習意欲をデザインする(監訳)」、「インストラクショナルデザインとテクノロジ(共監訳)」などがある。
※研修・人材育成担当者限定 10日間の無料デモアカウント配布中。対象は研修・人材育成のご担当者に限ります。
研修の組み立て方 ‐ 設計・実施・評価
この授業では、研修の設計から実施、評価までの一連の組み立て方について学びます。研修担当者のために研修の設計・実施・評価がデザインできるように、インストラクショナルデザイン(ID)をベースにヒューマンパフォーマンスインプルーブメント(HPI)、プロジェクトマネジメント(PM)の考え方を掛け合わせたビジネスインストラクショナルデザイン(BID)を基に研修の組み立て方について、講師2名のデモンストレーション形式で学んでいきます。
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サンライトヒューマンTDMC株式会社 代表取締役社長
熊本大学大学院 教授システム学専攻 非常勤講師。製薬業界での営業、トレーニング部門を経て、起業。HPIやIDを軸とした企業内教育のコンサルティングやインストラクショナルデザイナー、インストラクターを育成する資格講座の運営を行っている。IDの実践方法を提供してきた会社は100社、4,000名を超える。 主な著書:『魔法の人材教育(改訂版)』(幻冬舎、2017年)、『ビジネスインストラクショナルデザイン』(中央経済社、2019年)
※研修・人材育成担当者限定 10日間の無料デモアカウント配布中。対象は研修・人材育成のご担当者に限ります。
06まとめ
教育体系の構築方法と見直しのポイントについて、内容をまとめると以下のとおりです。
- ・人が育つための効率的な研修体系とはなにかについて理解しておく必要がある
- ・研修体系の構築の目的は、人材育成の促進と企業価値の向上
- ・人材育成方針と期待する人材像、役割、能力を明らかにすることで研修体系を作れる
- ・研修体系は、社会情勢の変化に応じて見直す必要がある
特に、社会情勢の変化に対して柔軟に対応することが社会から求められており、その需要は今後ますます増えていくでしょう。 研修体系を定期的に見直す重要性も高まってきているので、人材育成担当者は企業価値の向上と社員育成の促進のためにも積極的に良い研修体系にするよう更新していきましょう。