10/22(Fri)

今日の生放送

新入社員研修を合宿型で行う場合の効果と注意点を解説する

公開日:2021/05/28
更新日:2021/07/29
  • Twitter
  • Facebook
  • はてなブックマーク
  • LINE
新入社員研修を合宿型で行う場合の効果と注意点を解説する | オンライン研修・人材育成 - Schoo(スクー)法人・企業向けサービス

新入社員研修を実施する際に「合宿型」での実施を検討する場合には、どのような効果を期待できるのでしょうか。本記事では、新入社員研修を「合宿型」で行う場合に期待できる効果と実施に関する注意点について、解説していきます。

 

新入社員研修を合宿型で行う場合の期待効果

新入社員研修を合宿型で実施する場合には、自社内や配属先フロアで実施する以外に多くの期待できる効果があります。ここでは、新入社員研修の中に合宿型を盛り込んだ場合に期待できる5つの効果について解説していきます。

結束力の向上

会社や自宅を離れ合宿型での新入社員研修を行うと、数日間にわたり行動や寝食を共にすることで、新入社員同士の結束力が向上してきます。限られた日数の中ではありますが、24時間を一緒に過ごすことで、メンバー間での繋がりは深くなり一緒に合宿を乗り越えるという気持ちも高まります。同時に、会社で実施される研修では話をしていなかったメンバー間での交流も深まる可能性も高く、参加者全体の結束力を向上させることができます。

行動の定着化

合宿施設にいる間は全てが新入社員研修の時間になります。この間は、常に行動を正す必要性を感じ、実践することで行動の定着化を促進できます。朝の挨拶を始め施設内ですれ違う人への会釈など、行動を定着化させるだけの時間を確保することが可能になります。

競争力の向上

合宿の期間中は、チームでの行動や研修成果の発表を行うなどの仕組みを取る事で、チーム間での競争力の向上が生まれてきます。チーム対抗という形式をとる事で、チーム内での団結力や協力する意識を高め、いかに他のチームよりも成果を出していくかについて相談することも可能です。個人で成果や試験合格を目指すテーマも同時に準備しておくことで、競い合うことを体感することができます。

集中的な研修が可能

外部の施設での研修となることで、集中的な研修を実施することができます。集中的な研修により様々な内容を習得することができ、研修期間を圧縮することも可能になります。研修期間を数日短くするだけでも、人事部門を始め育成担当者の負荷を軽減することになり、同時に新入社員の早期成長を期待できます。

個々人の特性を把握できる

合宿期間中の行動を管理することで、新入社員個々人の特性を人事部門で把握することが可能になります。研修時間以外の様子や仲の良いメンバーなど、普段では把握できない個人の性格や行動を把握することは、研修後の長期的視点での育成や配属先決定の参考になります。

 

新入社員研修を合宿型で行う際のテーマ例

新入社員研修を合宿型で行う場合には、どんなテーマを盛り込めばいいのでしょうか。次に、新入社員研修を合宿型で行う場合に取り入れたいテーマ事例をご紹介していきます。会社内で実施する研修に取り込むことも可能ですが、合宿型で集中的に行うとより効果を期待できる内容になります。

ビジネスマナー

挨拶の基本など声を出しながら行うビジネスマナーは、合宿型で行うには最適なテーマです。合宿型であれば、大きな声で元気よく、そして、繰り返し行うことが可能です。特に繰り返し何度も声を出したい場合には、会議室で行うのには適さない場合があります。声出しを行っている横の会議室で重要な会議を行えないなどのトラブルを無くすことができます。

行動様式

数日間の24時間を合宿施設で行動することで時間厳守の大切や規律について体感することができます。朝食、休憩時間や入浴、就寝時間など24時間を過ごす中で、1つ1つの時間を厳守することを体感し、時間厳守の基本を習得することができます。同時に団体行動を行うことで規律を守ることの大切さも体感することができます。こうした体感を通して、社会人としての行動様式を理解し実践することを目的とします。

ディスカッション

新たなサービスや商品開発を始め、業務改善といったテーマを集中して議論することも合宿型では有効なテーマです。通常であれば、定時時間内のみでしか行えない議論を納得がいくまでディスカッションすること可能となり、自分達の自信ある成果物を発表することが可能になります。

会社の制度などの理解

会社独自の制度や仕組みについての理解も集中的に行うことが可能です。会社の仕組みやルールは数多くあり、理解すること、覚えることも大変です。その中でも必ず覚えておくべき内容は繰り返し説明し理解と定着を促すことができます。

 

合宿型の研修を行うタイミングと効果について

合宿型の研修を行うタイミングをいつにするかについて解説していきます。合宿型の研修を行うタイミングによりテーマや期待出来る効果が異なります。同時に注意すべきことについても、ここで解説していきます。

入社前に行う

入社前に合宿型を行う場合、ビジネスマナーや会社に関する理解を深めるテーマで行うことが最適です。特にビジネスマナーについては、理解し定着させるまでに時間が掛かります。ただし、合宿の内容が自分には合わない、厳しいなどの理由で内定自体に繋がる可能性もあります。内定自体を防ぐには期間を短くすることや、達成目標を高くしすぎないこと、タイムテーブルに余裕を持たせ楽しめる内容を盛り込むなどの工夫が必要です。

入社後に行う

入社後に行う場合には、新入社員研修の前半で行うことが最適です。ビジネスマナー等の基本的行動様式や会社のことを理解することで、学生から社会人への切替を行い会社組織の一員としての自覚を促すことが早期に行えるためです。同時に新入社員同時の繋がりを作り一緒に新入社員研修を乗り越える風土作りができます。

 

新入社員研修を合宿型で実施する時の計画ポイント

実際に新入社員研修を合宿型で実施する際には、どんなポイントに注意して計画していけばいいのでしょうか。次に合宿型で研修を行う計画立案をする際におさえておきたいポイントを解説していきます。

期間

合宿期間の決め方については、長すぎず短すぎずという期間になります。1つの目安は2~3日とされており、研修内容により1週間やそれ以上という期間を設ける企業もあります。短すぎると盛り込めるテーマに限りがあり、長すぎると新入社員の負荷が大きくなってしまいます。期間の決め方については、自社内では実施することが難しい、これだけは集中して実施しておきたいというテーマの内容やボリュームに合わせて決めていきましょう。

施設の決め方

合宿先を決める際には、研修内容に応じて決めていく必要があります。例えば、挨拶の練習を声出しで行いたいけど可能なのか、ディスカッションを行うためにスクリーンが必要などのように研修の中で実施したいことや設備の有無で決めていく必要があります。また、食事についてもアレルギーのある新入社員がいる場合に個別の対応が可能かも確認が必要です。社内の研修ではなく集中して研修を行うことが大切なため、長距離で移動することは必要なく予算や部屋数の確保などを考慮して決めていきます。

タイムテーブルの作成

新入社員研修の予定とは別に、合宿期間中の予定としてタイムテーブルを作成します。このタイムテーブルには、移動前の集合時間や最終日の解散時間までを明記しておく必要があります。日々の研修については、1~2時間に1度の休憩時間を盛り込み全体に余裕を持たせることも必要になります。また、食事の時間についても通常の昼休みとは比べ30分程度の余裕を持たせ食事中に意見交換の続きができるなどの工夫をしておきましょう。

参加者への周知

参加する新入社員への周知については、新入社員研修初日には合宿研修の日付を伝えておき詳細な持ち物やタイムテーブルについては、3~4日前までには伝えておきましょう。持ち物の準備などが可能な時間を与え当日に忘れ物などがないよう準備する期間が必要です。部屋わりなどについては、会場についてからの案内で問題はなく合宿前日には集合時間や持ち物などのついての確認の場を設けておくことも必要です。

社内での周知

参加者への周知と同時に社内へも合宿研修の実施と実施場所について周知しておきます。緊急事態の連絡先の周知などを含み、社内には新入社員がいないことや次の出勤日がいつになるかを周知しておきます。周知しておくことで、次に出勤した際に先輩社員から合宿の感想を聞くなどの対応も可能になります。

 

新入社員研修を合宿型で行う場合の注意点

最後に新入社員研修を合宿型で行う場合の注意点について解説していきます。人事部門を始め参加者においては、合宿を無事に終了することも大きな目的の1つです。予め注意点を理解し準備をしておくことも必要です。

合宿施設を利用するのは自分達だけではないということ

参加者に徹底しておくべきこととして、合宿施設を利用しているのは自分達だけではないことを繰り返し説明する必要があります。合宿施設で一般の宿泊者に挨拶をする。エレベーターを譲ることや入浴場所で一緒になることなど、注意しておくべき事項は複数あります。そして、行動の1つ1つを見られていることや、会社の評判に影響することも理解できるように説明しておく必要があります。

はめを外した行動の抑制を行うこと

参加者にとって合宿施設の各部屋で過ごす時間は、楽しみな時間です。夜遅くまで話し込む、お酒などを持ち込む飲むことはできるだけ控え、はめを外した行動をしないようにさせる必要があります。また、お風呂や廊下での行動など宿泊していることでテンションがあがりはめを外しがちな新入社員の行動を抑制することも人事部門の大切な役割の1つです。

体調管理を徹底して行う必要があること

人事部門、参加者はともに体調管理を徹底しておく必要があります。夜更かしによる睡眠不足、施設内での防寒対策など普段とは異なる環境で過ごす時間を有意義に過ごせる体調管理を行っていきます。もしも、体調に不安が出た場合には早期に人事担当者へ連絡し症状が悪化しない対策を講じていきます。

メンタルサポート体制を構築しておくこと

集中的な研修をする中で、メンタル面がダウンしてしまう参加者をケアするサポート体制も必要です。研修を管理している人事部門担当者は、いつもより元気がないなどの様子を早期にキャッチし個別に声をかけるなどのサポートを迅速に行える体制を構築しておく必要があります。このサポート体制が弱いと合宿の離脱者を生み、早期退職者を出すこともありますので十分注意しておきましょう。

 

Schooビジネスプランの特徴

▼Schooビジネスプランの紹介動画▼

Schooビジネスプランでは約6000本の授業をご用意しており、様々な種類の研修に対応しています。その上、自己啓発にも効果的な内容の講座を毎日配信しているため、研修と自己啓発の両方に対応することができるシステムになっています。研修と自己啓発を掛け合わせることにより、誰かに要求されて学ぶのではなく、自発的に学び、成長していく人材を育成することが可能になります。ここでは、Schooビジネスプランの具体的な活用方法と、特徴、さらにはどのようなメリットがあるのかを解説します。

Schooビジネスプランの資料を請求する

1.研修と自己啓発を両方行うことができる

schooビジネスプランは社員研修にも自己啓発にも利用できるオンライン学習サービスです。通常の研修動画は、研修に特化したものが多く、社員の自己啓発には向かないものも少なくありません。しかし、Schooの約6000本にも上る授業では、研修系の内容から自己啓発に役立つ内容まで幅広く網羅しているため、研修と自己啓発の双方の効果を得ることができるのです。

2.新入社員研修におすすめのSchooの研修パッケージ

様々な研修に対応できるSchooビジネスプランの研修パッケージですが、もちろん新入社員研修にも対応しています。Schooの新入社員研修パッケージには、新入社員がまず身につけなければならないビジネスマナーや報連相に関する知識から、ビジネスパーソンとして必要なOAスキルやコミュニケーションスキルまでがラインナップされており、新入社員に必要なスキルや知識をこの研修パッケージで網羅できます。

さらに、社員に研修動画を受講してもらった後に、意見の共有会やディスカッションを行うことで、学んだことをより効果的に定着させることができます。

新入社員向け研修パッケージを見る

3.管理画面で受講者の学習状況を可視化できる

Schooビジネスプランには学習管理機能が備わっているため、研修スケジュールの作成を容易に行うことができます。さらに、社員の学習進捗度を常に可視化することができる上に、レポート機能を使って学んだことを振り返る機会を作ることも可能です。ここでは学習管理機能の使い方を簡単に解説します。

管理画面の使い方1

まず、Schooビジネスプランの管理画面を開き、「研修を作成するという」ページで作成した研修の研修期間を設定します。ここで期間を設定するだけで自動的に受講者の研修アカウントにも研修期間が設定されるため、簡単にスケジュールを組むことができます。

管理画面の使い方2

この、管理者側の管理ツールでは受講者がスケジュール通りに研修を受けているかを確認することができます。もし決められた研修をスケジュール通りに行っていない受講者がいれば注意したり、話を聞くことができるなど、受講者がしっかりスケジュールを守っているかを確認することができます。

Schooビジネスプランの資料を請求する

 

まとめ

本記事は、新入社員研修を合宿型で行う場合のテーマや注意点について解説してきました。合宿型研修は集中的に研修を行えるメリットがありますが、社内で新入社員研修を行うよりも配慮すべき事項があります。本記事でご紹介している内容をもとに、有意義な新入社員研修を行っていきましょう。

人気のコラム記事

20万人のビジネスマンに支持された楽しく学べるeラーニングSchoo(スクー)
資料では管理機能や動画コンテンツ一覧、導入事例、ご利用料金などをご紹介しております。
デモアカウントの発行も行っておりますので、お気軽にお問い合わせください。

お電話でもお気軽にお問い合わせください受付時間:平日10:00〜19:00

03-6416-1614

03-6416-1614

法人向けサービストップ