LGBT研修とは？LGBTが注目される背景や研修内容を解説

01LGBTの定義とは

LGBTは、L（Lesbian、女性の同性愛者）G（Gay、男性の同性愛者）B（Bisexual、両性愛者）T（ransgender、体の性と心の性が一致しない人）の頭文字をとった言葉で、セクシャルマイノリティを表す言葉のひとつとして用いられます。また、性的指向（Sexual Orientation ）、性自認（ Gender Identity 性自認）の頭文字を使った SOGI（ソジもしくはソギ）は、LGBTを含めたすべての人の性的指向と性自認を表す言葉です。

LGBT「Q+」とは

LGBT「Q+」とは、「不思議な、奇妙な、風変わりな」という意味のQueer（英：クィア）とQuestioning（英：クエスチョニング）の頭文字を取った言葉です。性的指向や性自認について、男性と女性のどちらにも当てはまらない、もしくは流動的である場合、自らを表現する際に使用する用語です。

• 参考：LGBTQの意味とは？割合や診断チェック方法についても。わかりやすく解説。

LGBTアライとは

アライ（英：ally）とは「支持者、味方」という意味で、LGBTQ+やSOGIといった性的マイノリティを理解し、支援するLGBTの非当事者を指します。企業のなかでもアライの取り組みが広がりつつあり、野村證券株式会社は、「アライになろう！」をスローガンに啓蒙活動やイベントを開催しています。 ギャップジャパン株式会社は、すべての社員に対してLGBTアライ研修を実施し、研修終了後にアライ宣言をした社員には、ピンバッジなどのアライグッズを配布しています。

• 参考：ダイバーシティ＆インクルージョン
• 参考：ギャップジャパンはアライの輪を広げます！

02LGBT研修が注目される背景

2015年東京都渋谷区・世田谷区で開始されたパートナーシップ制度は、2021年4月の時点で100自治体にものぼります。性的少数者に対する支援の広がりが加速するなか、企業側も 受け入れ体制の整備など積極的に向き合う時期に差し掛かっているといえます。

多様性が求められている

LGBTに限らず、女性や外国人、障がい者といった多様な人材が平等に、働きやすい環境を整えることは企業側の責務になりつつあります。多様な人材を積極的に活用すると、企業のアイデアや選択肢の幅が広がり、イノベーション能力の向上が期待できます。また、多様化する消費ニーズについても、柔軟に対応できると考えられます。

LGBTフレンドリーな企業が求められる

LGBTフレンドリーな企業とは、全社員にLGBT研修を行う、相談窓口がある、同性カップルと同様の制度が整っているといった配慮している企業をさします。ほかにも、更衣室やトイレにジェンダーフリーのものを作ったり、履歴書の性別欄を廃止したりといったさまざまなサポート方法があります。 労働力不足が叫ばれるなか、企業にとって優秀な人材の確保は喫緊の課題です。LGBT当事者のなかの優秀な人材を採用し損ねる、離職される可能性を減らすためにもLGBTフレンドリーであることが求められています。

LGBT向けの商品・サービスによる収益確保

多様な人材の活用や、LGBTフレンドリーな企業を目指すとは、主に自社で働く社員を想定したものです。企業にとって重要なもうひとつのポイントは、自社製品を買ったり、サービスを受けたりする「購買層」への着目です。 LGBTの関連消費をレインボー消費といいますが、2020年に電通が調査した結果、5兆円弱の規模と算出しています。LGBT向けの商品開発やサービスは、もはや企業にとって無視できない収益確保につながるものと言えます。

03LGBT研修の主な内容

ここまで、LGBTの定義やLGBT研修が注目される背景について解説してきました。アライになる、LGBTフレンドリーな企業を目指すためには、研修を受け、LGBTに対する正しい知識を身につけることが重要です。具体的な研修内容を見ていきましょう。

LGBT・性的マイノリティの基礎知識

まず、LGBT・性的マイノリティに関する基礎知識を学びます。LGBTのほかに、LGBTQ+やSOGI、LGBTアライ、Xジェンダー、ノンバイナリーについても同時に学び、性に対する多様性を理解します。 また、世界や日本におけるLGBTの割合を把握するとともに、LGBTとはそもそも特別な存在であるのかどうかについて学びます。2020年12月に電通が行ったインターネット調査によると、LGBTQ+に該当すると回答した人は、8.9％でした。

LGBTの問題に向けた取り組みや事例

LGBTについて認知が広まりつつあるものの、偏見や決めつけといった固定観念があるのも事実です。その結果、企業内でLGBT当事者が孤立し、差別やいじめの対象になるおそれがあります。まずは、自分の無意識の偏見（アンコンシャスバイアス）に気づくことが重要です。自分の身の回りにはLGBTはいないという思い込みを取り払うとともに、身の回りのアンコンシャスバイアスの洗い出しを行います。

課題を用いたケーススタディ

具体的なケーススタディごとに対応策を考えます。たとえば、社員がみずからLGBTであるとカミングアウトした場合や「〇〇さんは同性愛ではないか？」などと社内に噂が広がっている場合を想定します。ケーススタディごとに、LGBTに対する正しい理解かつ適切な対応法を学びます。

04LGBT研修を実施する上でのポイントとは

LGBT研修の主な内容を見てきましたが、研修を実施するうえで、気をつけるべきポイントがあります。ここでは、研修目的を明確にする点と研修の講師について詳しく説明します。ぜひ参考にしながら、意味のあるLGBT研修を行ってください。

LGBT研修を行う目的を明確にする

まず、自社がLGBT研修を行う目的を明確にします。たとえば、LGBT相談窓口を運用したい、LGBT当事者の社員から要望があったなど、その目的はさまざまです。また、企業としてLGBTへの取り組みを推進させるために、役員をはじめ全社員に基礎知識を身につけようというケースも考えられます。 LGBT研修は、あくまでも正しい知識を学ぶ場であり、現場に戻ってきてからも、ひとごとではなく自分ごととして捉えることが重要です。

LGBT当事者と非当事者のアライの講師

LGBT研修を実施するうえで、もうひとつ重要なポイントは研修を担当する講師の選定です。LGBT当事者の講師は、自身の実体験に基づいた体験やエピソードといった生の声を直接届けられるため、LGBT研修において必要不可欠な要素といえます。 当事者に加えて、非当事者からの視点で行う研修も重要です。研修受講者は、その多くがLGBT非当事者です。そのため、非当事者の講師がLGBTに対して正しい理解をしていなかった時の失敗談や、LGBTアライになった経緯を伝えられると、有意義な研修になるはずです。LGBT当事者と非当事者、双方からの視点で行う研修が望ましいといえます。

05LGBTへの企業の対応事例

ここからは、LGBTQ+フレンドリーな企業の取り組み事例を3社紹介します。LGBTの社員や顧客に配慮した環境の整備やサービス、同性パートナーへの福利厚生を認めているといった取り組み内容は、どれも参考になるものばかりです。ぜひ役立ててください。

全日本空輸株式会社

全日本空輸株式会社は、国内空港のラウンジ内トイレをユニバーサル表示にしたり、ANAマイレージクラブのサービスで「同性パートナー」も登録可能にしたり、LGBT対応を推進しています。このような取り組みが評価され、セクシュアル・マイノリティへの取り組みの評価指標「PRIDE指標」においてゴールドを獲得しています。

• 参考：ダイバーシティ&インクルージョン（D&I）

日本IBM株式会社

米IBMのLGBT+への取り組みは、1980年代にまで遡ります。LGBT+のコミュニティを皮切りに、企業姿勢を明示した重要な書類であるコーポレート・ポリシーレターで、性的マイノリティに関する記述を追加しました。 日本IBM株式会社は、2012年、NPO法人とともに「職場とLGBT」を活動のテーマとする「work with Pride(wwP)」を立ち上げ、LGBTに対する理解を促進すべく、啓蒙活動を続けています。また、福利厚生・人事制度において、同性パートナーを配偶者と同等に扱う規定になっています。

• 参考：日本IBMのダイバーシティーへの取り組み（後編）

Uber Japan株式会社

同社は、2020年LGBTQ+が働きやすい環境のある企業に贈られる「Best Place to Work for LGBTQ Quality/Disability」を受賞しました。あらゆるバックグラウンドの人を歓迎する採用スタイルの同社には、LGBTQIA＋のインクルージョンを推進する社内コミュニティ「Pride at Uber」があり、多くのイベントを開催し啓蒙活動に励んでいます。

• 参考：Uber Japan 株式会社

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この授業では、職場における多様な属性をもつメンバーの個々の力を活かしながら、組織力を高めるためのアプローチ手法、「ダイバーシティマネジメント」について学ぶことができます。講師はダイバーシティスペシャリストとして活躍されている荒金雅子（株式会社クオリア　代表取締役）さんです。

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Schoo for Businessには学習管理機能が備わっているため、社員の学習進捗度を常に可視化することができる上に、受講者がどんな内容の講座をどれくらいの長さ見ていたのかも把握することができるため、社員のキャリアプランの傾向を掴むことも可能です。ここでは学習管理機能の使い方を簡単に解説します。

管理画面では受講者それぞれの総受講時間を管理者が確認できるようになっており、いつ見たのか、いくつの講座を見たのか、どのくらいの時間見たのか、ということが一目でわかるようになっています。

さらに、受講履歴からは受講者がどのような分野の動画を頻繁に見ているかが簡単にわかるようになっており、受講者の興味のある分野を可視化することが可能です。これにより、社員がどのようなキャリアプランを持っているのかを把握できるだけでなく、社員のモチベーションを高めながら人材育成するためのヒントを得ることができます。

さらに、社員に自己啓発を目的として受講してもらっている場合、社員がどのような内容の授業を受講する傾向があるのかを把握できるため、社員のキャリアプランを把握することができます。

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07まとめ

LGBTの定義から関連する用語、LGBT研修の内容、企業の取り組み事例について解説してきました。LGBT研修を実施する企業が増えてきていますが、社内規定の整備や相談窓口などの内部体制、福利厚生を充実させることも喫緊の課題といえます。本記事を参考に、多様性に対して寛容な企業を目指していきましょう。