「社内研修の内容どうしたらいい？」効果的な研修を行うポイントを解説

社内研修のメリット

社内研修には、コスト面と内容面の2つが主なメリットとして挙げられます。

コストの節約ができる

社外研修を利する場合、研修期間や受講人数によって研修費用がかかります。 社内研修であれば、優秀な社員がいれば講師として指導を行ってもらうことが可能です。 まったくコストがかからないというわけではありませんが、社外研修に比べれば費用面での節約が可能です。

会社のオリジナリティを研修に取り入れることができる

社内研修では、自社の新しい業務や事務まで会社独自の研修内容を作成することができます。 また、毎年実施する研修であれば、資料や内容の改善を行うことができ、より効果の高い社内研修ができるようになることもメリットの一つです。

新しい刺激が少ない

社員数が多い企業であれば、受講者は新しいメンバーと接する機会になるので、刺激を受けられるかもしれませんが、社員数が少ない中小企業などでは難しいかもしれません。 普段から接しているメンバーとの研修だと、どうしても緊張感がなくなりがちになり、せっかくの研修も身に付きづらい可能性があります。

社内研修の内容はどう作ればいい？

社内研修を実施するにあたり、一番悩むのが内容や構成ではないでしょうか。 内容を考える前に、まずは目標設定や研修を行うにあたり何が必要なのかを考えることが必要です。

まずは社内での課題を考える

社員がどんなことに悩み、どんなスキルが必要と感じているのかを把握することは、研修の内容を考える材料になります。 課題を把握するには、社員に直接ヒアリングやアンケートをとってみるのもよいでしょう。

社内研修での目標を設定する

研修の内容が決まったら、次は「研修を通して社員にどうなってもらいたいのか？」といった目標を設定しましょう。 目標設定のポイントは主に3つあります。

①具体的な目標を設定する

まとめ例えば、「社員のコミュニケーション能力の向上」のような、目標があまりに抽象的だと、受講する社員の研修に対するモチベーションの低下に繋がるだけでなく、研修の内容も定まりにくいです。 そのため、目標はより具体的に設定することが大切です。 例えば、「入社1年目の社員が営業に出られるように、取引先とのコミュニケーションの取り方を学んでもらう」などです。 目標を明確に設定することで、研修にどんな内容を盛り込めばいいのか判断がつきやすくなります。

②達成できない目標を設定しない

受講する社員にとってあまりに難易度の高い目標だと、学習意欲を低下させる要因になってしまいかねません。 「営業未経験の社員が研修を受けて、一人で営業ができるようになってもらう」といった、レベルの高い目標を設定しても達成が難しいでしょう。 そのため、努力すれば達成できそうな目標を設定することが望ましいです。どれくらいの目標なら達成できそうかが判断しづらい場合は、社員に直接ヒアリングしてみるのもよいでしょう。

③期日を明確にする

「いつか営業にでることになるからそれに備えて研修を行う」といった、曖昧な目標設定では受講者も学ぶ意欲が薄れてしまいます。 半年後や1年後といった明確な期日を設定することで、受講者も緊張感を持って研修に望むことができるため、研修の効果が高まります。

社内研修はどのように行えばいいか

研修の内容が決まれば、実施方法について検討する必要があります。 研修の方法によっては、研修内容が実際の業務でどう活かせるのか具体的なイメージが沸かなかったり、社員それぞれの理解度にばらつきが出てしまうこともあります。 ここでは、3つの研修方法について、それぞれの特徴について解説します。

OFF-JT(集合研修)

OFF-JTは、座学やグループワークを行います。OFF-JTでは必要な知識を体系的に学べるので、今すぐ業務で必要な知識だけでなく、将来的に必要な知識をじっくりインプットすることができます。 ただし、研修に割く時間の確保が必要であることや、実際に研修の効果が出るまでには時間がかかるため注意が必要です。

OJT(職場内訓練)

OJTは職場内で業務を通じて学んでいきます。多くの企業で導入されており、各職場で上司や先輩社員が教育担当として研修を行います。 OJTは個人の習得具合によって、研修の内容や進めるスピードを柔軟に変更することが可能です。 ただし、業務知識を体系的に学べるわけではないことや、教育担当の社員によって教え方にムラが発生するため、一律に同じ習得度合いにはなりにくいことに注意が必要です。 そのため、OFF JTで基本的な知識を身に着けさせた後に、OJTを通じて習得させるほうが望ましいと言えます。

eラーニングを活用して効率的な研修も可能

eラーニングを活用した動画研修を利用することも方法の一つです。 動画での研修であれば、個人のペースで学べるだけでなく、OJTで学んだ内容を復習することも可能です。 また、豊富な研修内容が用意されているため、自発的に学びたいという社員のニーズにも応えられることもメリットのひとつです。 オンライン研修は、OJTやOFF JTの補助的な役割として活用できることに加え、個人のスキルアップとして新しい知識やスキルを取り入れることにも適しています。

まとめ

・社内研修のメリットは、場所や人件費の面でコストを節約できること。また、企業独自の内容を研修に盛り込むことができる。
一方、社内研修のデメリットは、普段から接しているメンバーとの研修になるため、新しい刺激が少ないこと。社内のリソースによって研修内容が制限されてしまう。
・社内研修を企画する際には、まず社内での課題を洗い出し研修すべき内容を検討する。 研修の内容が決まれば、達成可能で具体的な目標を設定し、いつまでにそれを達成するかの期日設定をすることが重要。
・社内研修の実施方法には、集団で知識のインプットやロールプレイングを行うOFF JTと、実際の業務で社員ごとに指導を行うOJT、eラーニングを活用した動画での研修も最近では取り入れている企業は少なくない。

Schooが提供する企業向け学習パッケージ

Schooのサービスの特徴

schooビジネスプランでは、動画配信という形でさまざまなニーズに応えられる授業を提供しています。　授業には各業界における第一人者や著名な専門家の方々にご登壇いただき、ビジネス現場での経験に基づいた事例などを具体的に教えてくださいます。最前線の情報が入手できることも多く、すぐにビジネスに活用していくことができます。 さらにSchooのeラーニングでは、受講者はチャットなどを通じて講師に直接質問をすることもできます。eラーニングであっても、実際の研修を受けるのと限りなく近い状態で学習でき、受け身型の学習にとどめない仕組みがあるところがSchooの特徴です。 デバイスや時間、場所に制限されないため、研修の時間を調整するなどの手間は不要で受講する人に合わせた学習スタイルを提供できます。

Schooの研修パッケージの紹介

さらにSchooの研修パッケージでは、階層別・職種別・テーマ別で研修パッケージをご用意しています。 例えば入社して間もない新入社員向け研修では、ビジネスマナーやマインドセット、ロジカルシンキングに関する授業の他、社会人として必須のPCスキルであるPowerPoint、Excel、Wordの操作方法や資料作成の方法など、新入社員に求められる要素が学べるコンテンツが揃っています。 階層別に必要なコンテンツがわかりやすいため、コンテンツ選びで迷うことなく、効率的に学習することが可能です。

Schooのおすすめ研修動画

新入社員のためのExcel術

 

 

 

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  担当講師：熊野 整先生

  外資系投資銀行＋ビジネスマネージャー＝エクセルの鬼
  
  新卒でモルガン・スタンレー投資銀行本部に入社、顧客企業のM&A、資金調達案件に携わる。現在は、インターネット企業の事業マネージャー。仕事のかたわら、主に週末に「投資銀行が教える！エクセルで学ぶビジネス・シミュレーション」セミナーを全国各地および海外で開催し、8ヶ月で2,000名以上が参加。企業研修も実施中。 2014年10月27日発売のPRESIDENTのエクセル特集も監修

若手メンバーのキャリアマネジメント

 

 

 

• 
  担当講師：大浦 征也先生

  パーソルキャリア株式会社/DODA編集長
  
  2002年株式会社インテリジェンスに入社し、一貫して人材紹介事業に従事。法人営業として企業の採用支援、人事コンサルティング等を経験した後、キャリアアドバイザーに。これまでに支援した転職希望者は10,000人を超える。その後、DODAキャリアアドバイザーの総責任者、法人営業部隊も含めた地域拠点（札幌、仙台、静岡、名古屋、大阪、広島、福岡等）の総責任者等を歴任し、現職。JHR（一般社団法人人材産業サービス協議会）キャリアチェンジプロジェクト、ワーキングメンバーにも名を連ねる。

交渉術の基礎と実践

 

 

 

• 
  担当講師：真部 助彦先生

  株式会社マネジメント21 代表取締役
  
  1972年早稲田大学法学部卒業。 San Francisco State College, Madrid University留学。米国と欧州にそれぞれ２年間 生活して交友と見聞を広める。 商社、メーカーなどでプロジェクトマネジャーなどを経験。「中小企業診断士」取得を機にコンサルティング・ファームで活動する機会を得る。伊藤忠ビジネスコンサルティング（株）の組織戦略推進部長を経て、1996年（社）中部産業連盟（トヨタグループ200社余などが会員企業）に入職し東京本部プロジェクト開発室長を歴任。 2010年1月に(株)マネジメント２１を設立、代表取締役になる。 製造業、商社、販売業、損保代理店などの多数の国内外企業で、コンサルティング指導および教育研修をする。テーマは経営戦略、マーケティング戦略，新商品･新事業開発、現場改善と業務改善，管理職･コアマン育成、営業マン育成・営業幹部育成、CS・ES刷新、QC改善、ISO9001と14001の認証取得指導、リスクマネジメントなど多岐にわたる。 東京商工会議所や地方商工会議所、りそな総合研究所、ちばぎん総合研究所、浜銀総合研究所、日本政策金融公庫、職業能力開発協会及び県庁や市役所などで多く研修、公開セミナー、研修の講師を歴任する。 [主な著書]：「新商品･新事業開発大事典」（日刊工業新聞社、共著）「中小企業の生産マネジメント（中小企業金融公庫、共著）その他経営雑誌などに論文･記事あり