「社内研修の内容どうしたらいい？」効果的な研修を行うポイントを解説

01社内研修とは

研修には様々な種類がありますが、社内研修とは、外部委託せずに社内で実施する研修のことを言います。

社内研修は、会社の実務で必要になるスキルや知識を重点的に身につけてもらうことを目的として行われ、それぞれの会社の育成方針に適した研修を行うことができます。似たような言葉である社内教育という言葉がありますが、社内教育はそれぞれの能力を引き出すために行われ、社内研修は会社の実務に必要なスキルや知識を身につけてもらうために行われるという点で異なる概念です。

02社内研修の目的

社内研修には、「組織の当たり前を共有する」「ミッション・バリューの浸透」「人材育成に対する意識の向上」という3つの観点が挙げられます。これらの目的を達成することで、組織全体の効率性やパフォーマンスの向上に寄与することができます。では、具体的にこれらの目的はどのようなものなのでしょうか。ここではそれぞれについて詳しく解説していきます。

組織の当たり前を共有する

社内研修の目的の1つとして挙げられるのが「組織の当たり前を共有すること」です。組織内には共通のルールや手続き、コミュニケーションのスタイルなど、日常的に行われている慣行や基準があります。これらの当たり前を共有することにより、社員間の理解や協調性を高めることができます。特に新卒社員や中途入社の社員は、入社したばかりのタイミングでは社内の当たり前を理解していません。したがって、社内研修を通して、組織の基本的な仕組みやルールを明確にし、全体の連携を強化することが求められるのです。

ミッション・バリューの浸透

ミッション・バリューとは、企業が追求する目標や価値観のことです。ミッション・バリューの浸透を促進するために、自社を深く理解している従業員が講師となる「社内研修」は適切な手法と言えます。なぜなら、従業員自身が実践者であり、経験を通じてミッション・バリューを体現しているため、その信念や経験を共有することで、他の従業員に強い影響を与えることができるからです。このような理由から、自社を深く理解している従業員が講師となる「社内研修」は、ミッション・バリューの浸透を促進するために適切な手法と言えます。

人材育成に対する意識の向上

社内研修は、社員のスキルや知識の向上にも効果的です。研修では、社員の能力や専門知識の向上を目指し、新しいスキルやツールの習得、問題解決やリーダーシップ能力の開発などが行われます。これらの研修プログラムは、社員研修で実施した場合、組織のニーズに合わせてカスタマイズできるため、従業員が必要とするスキルや知識を集中的に学ぶことができます。また、他の従業員との交流や知識共有の機会を提供することで、チームワークや協力関係の向上にも寄与します。そのため、社内研修は従業員のモチベーションを高める効果もあり、組織全体の競争力を向上させることができるのです。このように社内で研修を行なうことで、外部の研修と比較して、社内の人材育成に対する意識を向上させ、社内で健全な競争やモチベーションの向上につなげることを可能にします。

03社内研修のデメリット

社内研修にはいくつかのデメリットが存在します。具体的には次のようなデメリットが挙げられます。

ここでは、上記のデメリットについて詳しく解説していきます。

ノウハウや知識が限定的になる

社内研修は、自社の従業員が講師となることが一般的ですが、その範囲は組織内の限られた知識や経験に基づいています。そのため、他の業界や専門分野の知識、最適な学習方法については、十分に網羅されない可能性があります。この制約により、社内において、新たな視点を得たり、革新的なアイデアを生み出す可能性に欠ける可能性があります。

指導能力にばらつきがある

社内の従業員が講師となる場合、指導能力には個人差があります。一部の従業員は教育や指導経験があり、分かりやすく効果的な研修を提供できるかもしれませんが、他の従業員は指導やプレゼンテーションのスキルが不十分となってしまう可能性があり、指導力にばらつきがあると、参加者の理解や学習効果に影響を与えてしまいかねません。

社内の人的コストがかかる

社内研修は、企画・実施・評価のために組織内の人材を割く必要があります。特に、従業員は研修講師として、一定時間、業務から離れることになるため、生産性の一時的な低下や業務の遅延が発生しかねません。また、社内の優秀な従業員を講師として配置することで、本来の業務に割ける時間やリソースが減少することも懸念されます。このような人的コストは、企業にとって負担となり、かえって事業の成長を鈍化させてしまうというデメリットがあります。

04社内研修のメリット

社内研修には、主に以下のようなメリットがあります。

特に独自性を重視して社内研修を実施している企業は多く、以下で詳しく紹介します。

工数の節約ができる

社外で研修を実施する場合、研修期間や受講人数によって研修費用がかかります。移動費の精算や宿泊場所の手配など、金銭的なコストだけでなく時間的なコストも無視できません。一方で、社内研修であれば、優秀な社員がいれば講師として指導を行ってもらうことが可能です。資料の用意なども必要になるため、完全にコストがかからないというわけではありませんが、社外研修に比べれば費用面での節約が可能です。

会社の独自性を研修に取り入れることができる

社内研修では、自社の新しい業務や事務まで会社独自の研修内容を作成することができます。また、企業の理念やミッションに基づいた研修内容を設定することもできるので、より深く企業に根付いた研修を実施することができるのもメリットの1つと言えるでしょう。新入社員研修や管理職研修のように、毎年実施する研修であれば、受講者からのフィードバックを受けて資料や内容の改善を行うことができ、より効果の高い社内研修ができるようになることもメリットの1つです。

他部署との交流の機会になる

社内研修にはさまざまな部署のメンバーが呼ばれます。そのため、研修を通じて部署間の交流を図ることができることもメリットの1つです。新入社員研修を思い出してみると想像がつきやすいと思いますが、これまで話したことのなかった同期と共に研修を受けることによって、同期は仕事やプライベートの相談ができる特別な存在になります。このような交流の機会は社外の研修では得られることができない経験と言えるでしょう。

05社内研修の種類

社内研修の方法は「OJT」「OFF-JT」の大きく2つに分けられます。「OFF-JT」については、細かく研修の種類が分けられるので、ここではそれぞれについて解説していきます。

OJT

OJTとは、「On the Job Training」の略で、多くの企業で社内研修に用いられている手法です。OJTでは、研修の対象者に実際の業務を行ってもらい、実務を通して必要な知識やスキルを身に着けていきます。

OJT研修のメリットとしては、実際に業務を行うことで知識やスキルといった座学で得られるものだけでなく、経験も積むことができるため、人材を即戦力化できるという点です。 一方でデメリットとして、人材不足に悩んでいる企業には不向きであるという点です。

一般的に、OJTは従業員1人に対して教育担当を1人つけるというスタイルが主流であり、教育担当者はかなりの時間を割かれてしまいます。そのため、教育する側が多忙であったり、そもそも教育する側の人数が少ないと、大人数を教育することが難しいとされています。さらに、教育担当者の知識やスキルによって教育の質が大きく左右されてしまうため、教育の質を均一化しにくいということもデメリットの一つと言えるでしょう。

OFF-JT

OFF-JTとは、「Off the Job Training」の略で、集合研修と言われることもあります。一般的にOFF-JTは外部講師による講義や社員によるグループワーク形式で行われます。

OFF-JTのメリットは、研修を受ける社員が同じ場所に集まって研修を受けるため、一度に大人数を効率よく教育できるという点です。また、講義であれば講師は一人であるため、OJTのように教育する側の社員の質によって研修の質が左右されにくく、教育の質をより均一にすることが可能です。

デメリットとしては、OFF-JT研修では研修参加者が実務から一定期間離れてしまうという点が挙げられます。人材が豊富にいるわけではない企業は多くの社員が業務から離れてしまうと会社の活動に支障が出るというケースも考えられるため、人事担当者としては困難なスケジュールの調整を強いられる可能性があります。 さらに、支社や支部など、遠方から参加する社員には交通費の支給、場合によっては宿泊場所が必要になったり、研修会場の確保・外部から講師への謝礼など、費用がかさんでしまうこともデメリットと言えるでしょう。

階層別研修

階層別研修とは、その名の通り階層別に受ける研修のことです。細かく見ると、内定者、新入社員、若手社員、中堅社員、管理職、というように階層別に分けることができます。内定者・新入社員には基礎的なマナーやスキルを学んでもらい、若手社員は業務効率化スキルや、さらに成果を挙げるためのスキルアップ、中堅社員や管理職には部下の育成やマネジメントなどについて学んでもらうことが一般的です。

職種別研修

会社ごとに異なってくるとは思いますが、それぞれの会社には複数の職種が存在します。例えばマーケティング部門、営業部門、コンテンツ作成部門、開発部門など、職種によって求められるスキルや、必要な知識・ノウハウは違います。そのため、全ての職種お社員を一緒にして研修を行うのではなく、それぞれの職種に特化した研修を行うのが職種別研修です。

テーマ別研修

テーマ別研修とは、その名の通りテーマごとに研修を行うことです。テーマの例としては、ビジネスマナーやコミュニケーションスキル、ロジカルシンキング、マネジメントスキルなど、多岐に渡ります。社員によって課題や必要なスキルは変わってくるため、それぞれの社員が自分に足りない、もしくはこの先業務上必要になるスキルを学ぶことができるのが、テーマ別研修です。

06社内研修の設計方法

社内研修を行う際は、まず最初に全体設計を行うことが必要不可欠です。研修の設計は大きく5つのステップに分かれます。それぞれについて解説していくので、研修を設計する際の参考にしていきましょう。

1.課題の洗い出し

社内研修の設計を行う際に、まず初めに取り組むべきなのは、課題の洗い出しです。どんな会社にも課題があり、その課題の種類や数も会社によって様々です。社内にどのような課題が存在し、優先的に解決する必要がある課題は何か、ということを最初に洗い出しておきましょう。研修設計の最初の段階で課題を詳しく洗い出すことで、研修のゴールや研修の方法を決めやすくなるため、課題の洗い出しは非常に重要なステップです。

2.研修のゴールを設定

社内に存在する課題を洗い出すことができたら、次はゴールを明確に設定しましょう。当たり前のことですが、研修においてゴールは非常に大切です。研修のゴールがはっきりしていないと、研修の効果は発揮されません。研修は何を目的として、何のために行われるのか、ということをはっきりさせることで研修の設計もしやすくなり、設定した目的を軸に、一貫した研修計画を立てることが可能になります。そのため、社内の課題に基づいて、明確なゴールを設定することが非常に重要です。

3.研修方法を決定

研修のゴールを設定できたら、次は研修の方法を決めましょう。研修の方法は、OJT、OFF-JT、集合研修、オンライン研修などの研修手法から選びます。社内研修には集合研修かオンライン学習サービスを使ったオンライン研修がおすすめです。集合研修は研修の対象者が一堂に会して研修講師の講義を聞くという形で行われ、研修そのものの効果に加えて参加者同士の関係構築や、参加者同士でのコミュニケーションを促すことができます。オンライン研修は、参加者が一つの場所に決まった時間に集まる必要は無いため、多忙な社員が多い会社でも時間・場所にかかわらず研修を行うことができます。さらに、講義を繰り返し見たり、再生速度を変えて試聴することができるため、受講者のレベルに合わせた研修を行うことができます。それぞれの研修方法にメリット・デメリットがあるため、社内の課題や研修のゴール、予算などと照らし合わせて最適な研修方法を選ぶことが重要です。

4.研修計画を作成

研修手法が決まったら、研修計画を作成していきます。研修計画とは具体的に、研修を行う期間や実施時期、場所、研修のテーマなどです。社内研修において、この計画の段階は非常に重要です。例えば、ZoomなどのWeb会議ツールを用いてオンライン研修を行う場合、インターネット環境や端末を整える必要があり、集合研修で行う場合でも、講師との入念な打ち合わせなどが必要になります。そのため、研修計画の作成段階で、しっかりと準備を行うようにしましょう。

5.フォローアップの方法を決定

最後に、社内研修後のフォローアップの方法を考えましょう。社内研修を行うことは、人材育成において効果のあることですが、さらに効果を高めるためにはしっかりとフォローアップを行うことが重要です。

研修のフォローアップの方法にはアンケートやレポートなどがあります。アンケートは比較的簡単に回答を集めることができ、チェックする側もどの参加者がどの程度学んだかをすぐに把握できます。

しかし、アンケートでは参加者が何を学んだかということを深く振り返ることが難しいと言われています。

反対に、レポートは作成するのに時間がかかり、チェックする側も見るのに時間がかかってしまいます。一方で、レポートでは受講者が何をどの程度学んだかをアンケートよりも深く振り返ることができるため、上司から充実したフィードバック、その後のサポートを受けることができます。

最終的には、アンケートやレポートなどで見つかった自身の課題などについて上司と相談し、次への目標設定を行いましょう。

07階層別の社内研修にオススメのテーマ

前述したように階層によって研修の内容は異なります。ここでは、階層別にどのような研修をするべきか解説していくので参考にしてみてくださいね。

新入社員：基礎的なスキル

新入社員は学生から社会人になったばかりで社会人としてのマインドセットができていない社員も多く存在します。そのため、新入社員には基礎的なスキルや考え方を学ぶ研修がオススメです。具体的には「コミュニケーションスキル」や、「ビジネスマナー」、「ロジカルシンキング」、「OAスキル」などが挙げられます。社内や取引先との関係を良好に保つためのマナーやコミュニケーションスキル、仕事を効率化するためのロジカルシンキング、OAスキルなどは社会人一年目で身につけておくべきスキルと言えるでしょう。

＜ビジネスマナーについてのSchooおすすめ授業＞

社会人として、どんなスキルを覚えるよりもまず初めに覚えたいビジネスマナー。社会では10代から上は60代、70代と幅広い年齢層の方々が活躍しています。その中で円滑に仕事を進めるためにもマナーは必要不可欠。
すでに社会人の方もここで改めてマナーを復習しましょう。
好印象を与えるために、営業で新規獲得するために、選ばれるためにまず基本となるマナーを磨いていきましょう。
「ビジネスマナーの解剖図鑑」（エクスナレッジ社）の著書、北條久美子先生にわかりやすく解説していただきます。

「仕事がデキると思われるビジネスマナーの基本」

中堅社員：コーチングやリーダーシップ

中堅社員は部下を率いてチームのマネジメントを担う必要があり、部下とチームの両方をしっかりとケアしなければいけない重要な役割をになっています。そのため、リーダーシップを発揮し、チームを率いて成果を出すためのマネジメント方法や、部下のモチベーションを保ち、成果を出してもらうためのコーチング方法などを中心に研修を構成すると効果的です。

＜コーチングについてのSchooおすすめ授業＞

リーダーとして、チームをマネジメントする上で、「メンバーとの信頼関係を高めたい」「やる気を上げたい」｢主体性を引き出したい｣ このような目標・テーマをお持ちの方は多いのではないでしょうか？1人でも部下がいるリーダーなら必ず役に立つコーチングスキルの基本をご紹介します。

「リーダーのためのコーチング」

管理職：人材育成スキルやマネジメントスキル

次期経営層候補となる管理職は、部下となる若手社員や中堅社員を育成したり、組織全体を引っ張って成果を生み出すことが求められます。そのため、優秀な部下を育成して成長させるための人材育成スキルや、部署やチーム、ひいては会社全体を率いてより大きな成果を出すためのマネジメントスキルが必要となります。また、他社との大事な商談などに向けた交渉術などのスキルを研修で学ぶことも効果的です。

＜人材育成についてのSchooおすすめ授業＞

「21世紀を代表する会社を創る」というビジョンを掲げ、成長を続けるサイバーエージェント。本授業では、そのサイバーエージェントの原動力とも言えるHR領域-人事について学びます。
なぜサイバーエージェントは毎年優秀な人材を採用し、入社間もない若手にも子会社社長を任せるのか。どのようにして組織文化を醸成し、それを組織成果につなげているのか。本授業では組織に対して課題を持つ方を対象に、「育成」「組織文化」「採用」の３テーマについて、そのノウハウを具体的な実例を元にお伝えします。

「サイバーエージェントに学ぶ人事養成コース」

＜課題解決についてのSchooおすすめ授業＞

・自己流で組織に向き合っているが、社内に相談できる人がいない
・新しくアサインされた仕事でどこから手をつければ良いかわからない
・メンバーマネジメントが「習うより慣れろ」のスタンスになっていて、育成の型がなくて不安
このような悩みを抱えていらっしゃる方に向けて、「組織・人材・育成・戦略」を軸に大手企業からスタートアップまで数百社の企業変革を経営・組織・人財のトータルな観点から支援しているエッグフォワードの徳谷先生が皆様から寄せられるご質問やお悩みにお答えします。

「マネジャー・育成担当者のための課題解決オンライン1on1」

08社内研修におすすめのSchooのオンライン研修

Schooビジネスプランでは、社内研修に使える、8,000本を超える数の幅広いジャンルの授業をご用意しており、様々なスキルやノウハウを、オンラインで学ぶことができます。授業の講師には、各業界で働くトップランナーの方々をお迎えしています。それぞれの講師自らが経験したことに基づいて授業を行うため、分かりやすく、かつ実践で活かすことができるスキルやノウハウを学ぶことができます。さらに、生放送の授業限定ですが、受講者から講師にチャットで質問することもできるため、受け身型の学習にならないという点も、Schooのオンライン学習の特徴です。ここでは、Schooの階層別研修・職種別研修・テーマ別研修のラインナップを紹介します。

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Schooの階層別研修

上記したように、Schooビジネスプランでは8,000本以上の授業を用意しているため、内定者研修から管理職研修までを幅広くカバーすることができます。これまで手間のかかっていた研修設計も、Schooビジネスプランであればカリキュラムと対象者を選択するだけで完了することができ、研修担当者の工数を大きく削減することもできます。

階層別研修におすすめの研修パッケージ

階層別研修では、新入社員には基礎的なマナーやスキルを学んでもらい、中堅社員や管理職には部下の育成やマネジメントなどについて学んでもらうことが一般的です。ここでは、新入社員から管理職までの研修におすすめの研修パッケージを紹介します。

Schooの職種別研修

職種によって求められるスキルは様々ですが、Schooの研修パッケージを活用して職種別研修を行うことができます。Schooでは、営業職からデザイナー・エンジニアまで、幅広い職種に対応した授業を用意しているため、多様な職種に対応した研修を行うことができます。

職種別研修におすすめの研修パッケージ

全職種に共通するスキルもありますが、職種によって求められるスキルは様々です。ここでは、それぞれの職種に必要なスキルを体系化した研修パッケージをご紹介します。

Schooのテーマ別研修

社員それぞれの課題や改善点によって必要になってくるスキルは違います。Schooではビジネスマナーからチームビルディングまで、様々な種類の研修に対応できる研修パッケージを用意しています。

テーマ別研修におすすめの研修パッケージ

Schooのテーマ別研修では営業スキルやプログラミングスキルなど、幅広い分野のパッケージをご用意しており、それぞれの会社、社員のニーズに合った研修を行えるようになっています。ここではその一部をご紹介します。

管理画面で受講者の学習状況を可視化できる

Schooビジネスプランには学習管理機能が備わっているため、研修スケジュールの作成を容易に行うことができます。さらに、社員の学習進捗度を常に可視化することができる上に、レポート機能を使って学んだことを振り返る機会を作ることも可能です。ここでは学習管理機能の使い方を簡単に解説します。

まず、Schooビジネスプランの管理画面を開き、「研修を作成するという」ページで作成した研修の研修期間を設定します。ここで期間を設定するだけで自動的に受講者の研修アカウントにも研修期間が設定されるため、簡単にスケジュールを組むことができます。

この、管理者側の管理ツールでは受講者がスケジュール通りに研修を受けているかを確認することができます。もし決められた研修をスケジュール通りに行っていない受講者がいれば注意したり、話を聞くことができるなど、受講者がしっかりスケジュールを守っているかを確認することができます。

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09まとめ

・社内研修のメリットは、場所や人件費の面でコストを節約できること。また、企業独自の内容を研修に盛り込むことができる。
一方、社内研修のデメリットは、普段から接しているメンバーとの研修になるため、新しい刺激が少ないこと。社内のリソースによって研修内容が制限されてしまう。
・社内研修を企画する際には、まず社内での課題を洗い出し研修すべき内容を検討する。 研修の内容が決まれば、達成可能で具体的な目標を設定し、いつまでにそれを達成するかの期日設定をすることが重要。
・社内研修の実施方法には、集団で知識のインプットやロールプレイングを行うOFF JTと、実際の業務で社員ごとに指導を行うOJT、オンライン学習サービスを活用した動画での研修も最近では取り入れている企業は少なくない。