公開日:2020/03/30
更新日:2024/06/20

「社内研修の内容どうしたらいい?」効果的な研修を行うポイントを解説

「社内研修の内容どうしたらいい?」効果的な研修を行うポイントを解説 | オンライン研修・人材育成 - Schoo(スクー)法人・企業向けサービス

この記事では、社内研修とメリット・デメリット解説し、その上で社内研修を実施する場合に押えておくべきポイントについて解説します。これから研修担当者になるという方におすすめの記事です。

 

01社内研修とは

研修には様々な種類がありますが、社内研修とは、外部委託せずに社内で実施する研修のことを言います。

社内研修は、会社の実務で必要になるスキルや知識を重点的に身につけてもらうことを目的として行われ、それぞれの会社の育成方針に適した研修を行うことができます。

似たような言葉である社内教育という言葉がありますが、社内教育はそれぞれの能力を引き出すために行われ、社内研修は会社の実務に必要なスキルや知識を身につけてもらうために行われるという点で異なる概念です。

社内研修の実施率

“実施したOFF-JTの教育訓練機関の種類”

厚生労働省が実施した令和4年度「能力開発基本調査」によると、社内研修を実施している企業は78.2%という結果となっています。

次いで、研修会社のような民間教育訓練期間を利用している企業は43.5%となっており、多くの企業が自社で研修を実施していることがわかります。

▶︎参考:厚生労働省|令和4年度「能力開発基本調査」

社内研修にかける予算

産労総合研究所の調査によると、2021年度の社内研修にかけた費用は以下のような結果となっています。

従業員数 教育研修費用総額 外部研修費用 社内研修費用
1,000人以上 8,644(万円) 5,242(万円) 3,402(万円)
300~999人 1,742(万円) 867(万円) 875(万円)
299人以下 477(万円) 203(万円) 274(万円)

このように社員数が多くなればなるほど、外部研修期間への予算が増えていく傾向にあるようです。

これは、社員数の増加に伴い人事の数が増えるわけでなく、自社だけで研修を実施することが難しくなることが背景にあるのかもしれません。

▶︎参考:2022年度 教育研修費用の実態調査|産労総合研究所

 

02社内研修の目的

社内研修には、「組織の当たり前を共有する」「ミッション・バリューの浸透」「社員の能力向上」という3つの観点が挙げられます。これらの目的を達成することで、組織全体の効率性やパフォーマンスの向上に寄与することができます。では、具体的にこれらの目的はどのようなものなのでしょうか。ここではそれぞれについて詳しく解説していきます。

組織の当たり前を共有する

社内研修の目的の1つとして挙げられるのが「組織の当たり前を共有すること」です。組織内には共通のルールや手続き、コミュニケーションのスタイルなど、日常的に行われている慣行や基準があります。これらの当たり前を共有することにより、社員間の理解や協調性を高めることができます。特に新卒社員や中途入社の社員は、入社したばかりのタイミングでは社内の当たり前を理解していません。したがって、社内研修を通して、組織の基本的な仕組みやルールを明確にし、全体の連携を強化することが求められるのです。

ミッション・バリューの浸透

ミッション・バリューとは、企業が追求する目標や価値観のことです。ミッション・バリューの浸透を促進するために、自社を深く理解している従業員が講師となる「社内研修」は適切な手法と言えます。なぜなら、従業員自身が実践者であり、経験を通じてミッション・バリューを体現しているため、その信念や経験を共有することで、他の従業員に強い影響を与えることができるからです。このような理由から、自社を深く理解している従業員が講師となる「社内研修」は、ミッション・バリューの浸透を促進するために適切な手法と言えます。

社員の能力向上

社内研修は、社員のスキルや知識の向上にも効果的です。研修では、社員の能力や専門知識の向上を目指し、新しいスキルやツールの習得、問題解決やリーダーシップ能力の開発などが行われます。これらの研修プログラムは、社員研修で実施した場合、組織のニーズに合わせてカスタマイズできるため、従業員が必要とするスキルや知識を集中的に学ぶことができます。また、他の従業員との交流や知識共有の機会を提供することで、チームワークや協力関係の向上にも寄与します。そのため、社内研修は従業員のモチベーションを高める効果もあり、組織全体の競争力を向上させることができるのです。このように社内で研修を行なうことで、外部の研修と比較して、社内の人材育成に対する意識を向上させ、社内で健全な競争やモチベーションの向上につなげることを可能にします。

 

03社内研修のメリット

社内研修には、主に以下のようなメリットがあります。

  • 1:工数の節約ができる
  • 2:会社の独自性を研修に取り入れることができる
  • 3:他部署との交流の機会になる

特に独自性を重視して社内研修を実施している企業は多く、以下で詳しく紹介します。

工数の節約ができる

社外で研修を実施する場合、研修期間や受講人数によって研修費用がかかります。移動費の精算や宿泊場所の手配など、金銭的なコストだけでなく時間的なコストも無視できません。一方で、社内研修であれば、優秀な社員がいれば講師として指導を行ってもらうことが可能です。資料の用意なども必要になるため、完全にコストがかからないというわけではありませんが、社外研修に比べれば費用面での節約が可能です。

会社の独自性を研修に取り入れることができる

社内研修では、自社の新しい業務や事務まで会社独自の研修内容を作成することができます。また、企業の理念やミッションに基づいた研修内容を設定することもできるので、より深く企業に根付いた研修を実施することができるのもメリットの1つと言えるでしょう。新入社員研修や管理職研修のように、毎年実施する研修であれば、受講者からのフィードバックを受けて資料や内容の改善を行うことができ、より効果の高い社内研修ができるようになることもメリットの1つです。

他部署との交流の機会になる

社内研修にはさまざまな部署のメンバーが呼ばれます。そのため、研修を通じて部署間の交流を図ることができることもメリットの1つです。新入社員研修を思い出してみると想像がつきやすいと思いますが、これまで話したことのなかった同期と共に研修を受けることによって、同期は仕事やプライベートの相談ができる特別な存在になります。このような交流の機会は社外の研修では得ることができない経験と言えるでしょう。

 

04社内研修の設計方法

社内研修の設計方法

社内研修を行う際は、まず最初に全体設計を行うことが必要不可欠です。研修の設計は大きく5つのステップに分かれます。それぞれについて解説していくので、研修を設計する際の参考にしていきましょう。

1.課題の洗い出し

社内研修の設計を行う際に、まず初めに取り組むべきなのは、課題の洗い出しです。どんな会社にも課題があり、その課題の種類や数も会社によって様々です。社内にどのような課題が存在し、優先的に解決する必要がある課題は何か、ということを最初に洗い出しておきましょう。研修設計の最初の段階で課題を詳しく洗い出すことで、研修のゴールや研修の方法を決めやすくなるため、課題の洗い出しは非常に重要なステップです。

2.研修のゴールを設定

社内に存在する課題を洗い出すことができたら、次はゴールを明確に設定しましょう。当たり前のことですが、研修においてゴールは非常に大切です。研修のゴールがはっきりしていないと、研修の効果は発揮されません。研修は何を目的として、何のために行われるのか、ということをはっきりさせることで研修の設計もしやすくなり、設定した目的を軸に、一貫した研修計画を立てることが可能になります。そのため、社内の課題に基づいて、明確なゴールを設定することが非常に重要です。

3.研修方法を決定

研修のゴールを設定できたら、次は研修の方法を決めましょう。研修の方法は、OJT、OFF-JT、集合研修、オンライン研修などの研修手法から選びます。社内研修には集合研修かオンライン学習サービスを使ったオンライン研修がおすすめです。集合研修は研修の対象者が一堂に会して研修講師の講義を聞くという形で行われ、研修そのものの効果に加えて参加者同士の関係構築や、参加者同士でのコミュニケーションを促すことができます。オンライン研修は、参加者が一つの場所に決まった時間に集まる必要は無いため、多忙な社員が多い会社でも時間・場所にかかわらず研修を行うことができます。さらに、講義を繰り返し見たり、再生速度を変えて試聴することができるため、受講者のレベルに合わせた研修を行うことができます。それぞれの研修方法にメリット・デメリットがあるため、社内の課題や研修のゴール、予算などと照らし合わせて最適な研修方法を選ぶことが重要です。

4.研修計画を作成

研修手法が決まったら、研修計画を作成していきます。研修計画とは具体的に、研修を行う期間や実施時期、場所、研修のテーマなどです。社内研修において、この計画の段階は非常に重要です。例えば、ZoomなどのWeb会議ツールを用いてオンライン研修を行う場合、インターネット環境や端末を整える必要があり、集合研修で行う場合でも、講師との入念な打ち合わせなどが必要になります。そのため、研修計画の作成段階で、しっかりと準備を行うようにしましょう。

5.フォローアップの方法を決定

最後に、社内研修後のフォローアップの方法を考えましょう。社内研修を行うことは、人材育成において効果のあることですが、さらに効果を高めるためにはしっかりとフォローアップを行うことが重要です。研修のフォローアップの方法にはアンケートやレポートなどがあります。アンケートは比較的簡単に回答を集めることができ、チェックする側もどの参加者がどの程度学んだかをすぐに把握できます。

しかし、アンケートでは参加者が何を学んだかということを深く振り返ることが難しいと言われています。反対に、レポートは作成するのに時間がかかり、チェックする側も見るのに時間がかかってしまいます。

一方で、レポートでは受講者が何をどの程度学んだかをアンケートよりも深く振り返ることができるため、上司から充実したフィードバック、その後のサポートを受けることができます。最終的には、アンケートやレポートなどで見つかった自身の課題などについて上司と相談し、次への目標設定を行いましょう。

 

05社内研修の内容

社内研修の内容は、各階層で異なります。この章では、新入社員・若手/中堅社員・管理職という3つの階層に対して、どのような研修内容がおすすめかを紹介します。

新入社員

新入社員は学生から社会人になったばかりで社会人としてのマインドセットができていない社員も多く存在します。そのため、新入社員には基礎的なスキルや考え方を学ぶ研修内容がおすすめです。具体的には、以下のような研修内容が候補となります。

  • ・マインドセット
  • ・ビジネスマナー
  • ・Word/Excel/PowerPoint
  • ・ロジカルシンキング
  • ・コミュニケーション

この中でも、特にマインドセットやビジネスマナーは多くの企業で新入社員研修の内容に設定しています。人事預かりの期間が2週間や1ヶ月ほどあるのであれば、Word/Excel/PowerPointやロジカルシンキングなども新入社員研修として実施しておくことで、現場に配属した後のOJT担当者の負担を軽減することができます。

若手/中堅社員

若手/中堅社員は、自身の仕事は自走しつつ、チームや後輩のことも考えて仕事をする必要があります。そのため、生産性の向上やPDCAといった自身の能力向上だけでなく、コーチングやチームビルディングなどの知見も求められるでしょう。具体的には以下のようなスキルが、研修内容の候補となります。

  • ・生産性の向上
  • ・PDCA
  • ・コーチング
  • ・フィードバック
  • ・チームビルディング

特に中堅社員は次の管理職を担う存在とみられることも多く、後輩指導やチームビルディングのスキルを研修によって伸ばすことで、昇進へのステップともなるでしょう。

管理職

管理職は、部下となる若手社員や中堅社員を育成したり、組織全体を引っ張って成果を生み出すことが求められます。そのため、具体的には以下のような研修内容が候補となります。

  • ・チームマネジメント
  • ・業務管理・改善
  • ・部下の教育・指導方法
  • ・リスクマネジメント
  • ・戦略策定
  • ・組織マネジメント
  • ・目標管理/設定
  • ・コンプライアンス

このように、管理職には多くのスキルが求められます。特に、目標管理や目標設定については、組織としての成長だけでなく、メンバーのエンゲージメントにも関わる重要な項目なので、研修内容として重視する企業が多い傾向にあります。

 

06社内研修における課題

社内研修には以下のようなデメリットや課題が挙げられます。

  • ノウハウや知識が限定的になる
  • 指導能力にばらつきがある
  • 社内の人的コストがかかる

ここでは、上記について詳しく解説していきます。

ノウハウや知識が限定的になる

社内研修は、自社の従業員が講師となることが一般的ですが、その範囲は組織内の限られた知識や経験に基づいています。そのため、他の業界や専門分野の知識、最適な学習方法については、十分に網羅されない可能性があります。この制約により、社内において、新たな視点を得たり、革新的なアイデアを生み出す可能性に欠ける可能性があります。

指導能力にばらつきがある

社内の従業員が講師となる場合、指導能力には個人差があります。一部の従業員は教育や指導経験があり、分かりやすく効果的な研修を提供できるかもしれませんが、他の従業員は指導やプレゼンテーションのスキルが不十分となってしまう可能性があり、指導力にばらつきがあると、参加者の理解や学習効果に影響を与えてしまいかねません。

社内の人的コストがかかる

社内研修は、企画・実施・評価のために組織内の人材を割く必要があります。特に、従業員は研修講師として、一定時間、業務から離れることになるため、生産性の一時的な低下や業務の遅延が発生しかねません。また、社内の優秀な従業員を講師として配置することで、本来の業務に割ける時間やリソースが減少することも懸念されます。このような人的コストは、企業にとって負担となり、かえって事業の成長を鈍化させてしまうというデメリットがあります。

社員の負担を軽減するなら外部のオンライン研修

前述した通り、社内研修を位置から設計するためには人的コストが多くかかる可能性があります。社内リソースに余裕がない場合には、外部のオンライン研修を活用するのもおすすめです。eラーニング形式で学ぶタイプであれば、教材がすでに用意されているため、教材制作のコスト軽減が期待できます。気になる方はぜひオンライン研修も検討してみてください。

 

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08まとめ

・社内研修のメリットは、場所や人件費の面でコストを節約できること。また、企業独自の内容を研修に盛り込むことができる。
一方、社内研修のデメリットは、普段から接しているメンバーとの研修になるため、新しい刺激が少ないこと。社内のリソースによって研修内容が制限されてしまう。
・社内研修を企画する際には、まず社内での課題を洗い出し研修すべき内容を検討する。 研修の内容が決まれば、達成可能で具体的な目標を設定し、いつまでにそれを達成するかの期日設定をすることが重要。
・社内研修の実施方法には、集団で知識のインプットやロールプレイングを行うOFF JTと、実際の業務で社員ごとに指導を行うOJT、オンライン学習サービスを活用した動画での研修も最近では取り入れている企業は少なくない。

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この記事を書いた人
Schoo編集部
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Schooの「世の中から卒業をなくす」というミッションのもと活動。人事担当や人材育成担当の方にとって必要な情報を、わかりやすくご提供することを心がけ記事執筆・編集を行っている。研修ノウハウだけでなく、人的資本経営やDXなど幅広いテーマを取り扱う。
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