公開日:2022/09/09
更新日:2023/07/07

柔軟性とは|長所や短所、高める方法を紹介

柔軟性とは|長所や短所、高める方法を紹介 | オンライン研修・人材育成 - Schoo(スクー)法人・企業向けサービス

環境変化のスピードが早く、多様性が尊重される現代のビジネス環境では、従来の考えや行動が通用しないこともあります。こうした局面で武器となるのが「柔軟性」です。組織や個人の柔軟性を高めることは企業力の強化につながります。この記事では、ビジネスシーンで求められる柔軟性を解説します。

 

01柔軟性とは

ビジネスにおける柔軟性は、変化や新たな要求に対して素早く適応し、柔軟に対応する能力を指します。柔軟性のある人材や組織は、状況や環境の変化に臨機応変に対応し、新しいアイデアや手法を取り入れることができます。また、柔軟性は創造性やイノベーションの源泉でもあり、新たなビジネスチャンスを見つけ出し、競争力を高めることにつながります。

ビジネスシーンにおいて柔軟性は重宝される

ビジネス上のコミュニケーションにおいても、柔軟性は武器となります。テレワークに代表されるように、ビジネスをとりまく環境は大きく変化しています。働き方の多様化により、これまでとは違う層の人材と、ビジネスを進めていくことも考えられるでしょう。 こうした変化において、柔軟性のある人材は、相手や局面に応じた最適なコミュニケーションを駆使し、仕事をスムーズに進めていけるのです。

 

02ビジネスで柔軟性が必要な理由

柔軟性が求められるのは、人材に対してだけではありません。変化の激しい時代には、組織や職場環境、働き方にも柔軟性を持たせることが企業力の向上に欠かせません。 ビジネスにおいて柔軟性が必要な理由は、以下の3つが挙げられます。

  • ・1.生産性を向上させるため
  • ・2.多様性が重要視されるため
  • ・3.VUCAの時代であるため

それぞれ、詳しく解説します。

1.生産性を向上させるため

少子高齢化による労働人口の減少により、多くの企業は人材の確保が難しくなっています。こうした環境下で事業を維持していくには、既存従業員の生産性を高めることが欠かせません。近年の例では、テレワークに柔軟に対応した企業が、通勤時間やオフィス賃料の削減により、個人と組織の両面から生産性を向上させたことが挙げられます。 こうした取り組みは、従来の職場環境や働き方に固執していると、上手く進めることはできません。企業が生産性を向上させるには、多様な働き方を望む従業員の要望に柔軟性を持って対応することが不可欠です。

2.多様性が重要視されるため

ビジネスシーンにおいての多様性は、人材と働き方の両面で考える必要があります。ダイバーシティに代表される人材に対する考え方は、様々な属性を持つ人材の活用を求めるものです。 また、価値観やライフスタイルの多様化により、個人の仕事観や市場のニーズも多様化しています。こうしたなか、企業がマンパワーを確保し競争力を高めるには、人材と働き方に対する考えに、柔軟性を持たせることが必要となるでしょう。

3.VUCAの時代であるため

VUCA(ブーカ)とは、「Volatility(変動性)」「Uncertainty(不確実性)」「Complexity(複雑性)」「Ambiguity(曖昧性)」の頭文字をとった造語です。不確実性が高く、先を見通すことが難しいビジネス環境を表す言葉として使われます。 こうした不確実な時代背景において、企業や個人に求められるのは、環境変化に速やかに順応する能力を持つことです。VUCAの時代に生き残るには、変化に強い柔軟性を持った人材と組織が求められるのです。

 

03柔軟性がある人材の長所と短所

ここまで、人材と組織の両面から柔軟性が必要な理由を見てきました。組織の柔軟性は、属する人材の柔軟性により形成されるといっても良いでしょう。柔軟性がある人材の長所と短所をそれぞれ紹介します。

長所

柔軟性がある人材の長所

柔軟性のある人材は、変化に対応しやすく、新しい状況や要求に適応する能力があります。それぞれの具体的には以下のとおりです。

1.状況に合わせて臨機応変に対応する

柔軟性がある人は、状況変化に応じて臨機応変に対応できる強みを持っています。自分の考えを持ちながらも、その考えに固執することなく、多くの選択肢から状況に適した行動を選択します。 柔軟性のある人材は、能動的な行動力を持つタイプが多いようです。変化に対してのアクションを立ち止まって考えるのではなく、行動しながら最善の方法を見極めていきます。視野が広く冷静に物事を見る目を持っているため、こうした臨機応変な対応ができるようになるのでしょう。

2.多角的な視点を持っている

柔軟性の高い人材は、一つの考えに固執することがないため、物事を多角的な視点で捉えます。そのため、周囲の意見を取り入れることに抵抗がありません。 この性質は、トラブルや困難に遭遇したときに大きな力となります。問題に対し、周囲の意見やアドバイスを取り入れながら、多方面から解決策を模索できるのです。柔軟性は問題解決能力に直結する資質といえるでしょう。

3.変化を受け入れる耐性が高い

柔軟性のある人材は、変化への耐性が高いことも強みの一つです。そのため、人事異動で勤務する部署や仕事内容が大きく変化しても、パフォーマンスを落とすことがありません。 むしろ、様々な業務を経験することで幅広いスキルを身につけ、視野をさらに広げていけます。こうした人材は、企業が新規分野に参入する際にも十分な活躍が見込まれるでしょう。 柔軟性のある人材は、高い成長力を持つ貴重な存在といえます。

4.前向きな思考で臨むことができる

柔軟性がある人材は、何事にもポジティブな思考で臨みます。不本意な環境変化も、落ち込むことなく前向きに捉え、成果につなげます。トラブルに際しても、思考を停止することなく周囲の意見をアドバイスと捉え、困難な状況を切り抜けるでしょう。 柔軟性のある人は、一見してネガティブな状況に置かれたとしても、その状況を成長の糧にするしなやかさを持っているのです。

5.コミュニケーション能力が高い

柔軟性の高い人材は、視野を広く持つことの大切さを理解しているため、周囲とのコミュニケーションを大切にします。そのため、社内外の交流においても相手を尊重した態度で臨むため、広い人脈を形成できるでしょう。 傾聴力をはじめとした高いコミュニケーション能力により、自身と異なる考えや意見を持つ相手とも良好な関係を築きます。仕事を円滑に進めるための重要な資質です。

短所

柔軟性がある人の短所として、意思決定の遅れや優柔不断に陥りがちという点が挙げられます。 柔軟性が高い人は、さまざまな選択肢やアイデアを検討し、状況に応じて対応策を変えることが得意です。しかし、その過程で決断を下すまでに時間がかかり、結果的に行動の遅れや迷いが生じることがあります。また、選択肢が多いために最適な選択を見つけることが難しく、結果的に優柔不断になることもあります。これによって、ビジネス上のチャンスを逃したり、他のメンバーや競合他社に先手を取られることがあります。適切な時に的確な決断を下す能力を磨く必要があるでしょう。

 

04柔軟性を高めるための人材の育成方法

人材の柔軟性を高めるには、会社が研修や自己啓発の機会を提供することが効果的です。そして、こうした取り組みを生かすには、柔軟性の高い人材が活躍できる組織風土を醸成することも欠かせません。人材の柔軟性を高める企業の取り組みには、以下の4つが挙げられます。

  • ・1.自己学習を促進する制度を設ける
  • ・2.チャレンジが称賛される文化を醸成する
  • ・3.アイデアが尊重される風土を整備する
  • ・4.社内勉強会や研修を実施する

上述した4つの方法について、詳しく解説します。

1.自己学習を促進する制度を設ける

柔軟性を高めるためには、従業員が自己学習を積極的に行う環境を整えることが重要です。企業の研修では従業員が学びや成長の機会にアクセスできるような制度と良いでしょう。eラーニングを導入し、従業員が自己学習に取り組めるようにすることで、柔軟性がある人材を育成することができます。

2.チャレンジが称賛される文化を醸成する

柔軟性を発揮するためには、従業員が新しいアイデアやアプローチに挑戦しやすい環境が必要です。組織は、失敗を恐れずに挑戦し、イノベーションを試みることを称賛する文化を醸成するべきです。チーム間のコラボレーションやアイデア共有の機会を設け、成果や努力を評価し、挑戦を奨励することで、従業員の柔軟性を促進することができます。

3.アイデアが尊重される風土を整備する

柔軟性を高めるためには、従業員のアイデアや意見を尊重し、受け入れる風土を整備することが重要です。意見交換やディスカッションの場を提供し、従業員が自由に意見を述べられる環境を作るべきです。また、上司や上位管理層が従業員のアイデアに真剣に向き合い、実現可能性を検討する姿勢を示すことも大切です。

4.社内勉強会や研修を実施する

柔軟性を高めるためには、従業員の知識やスキルを向上させるための機会を提供することが効果的です。社内勉強会や研修を定期的に実施し、新しいトレンドや技術、ビジネス手法についての情報を共有しましょう。

 

05柔軟性を向上させるSchooのオンライン研修

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本コースは、リモートワークなど働く環境が大きく変化しているこの時期にこそ知っておきたい、セルフマネジメントについて学ぶ授業です。

 
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  • 有限会社N&Sラーニング 代表取締役

    企業・官庁・自治体の社員、職員を対象としてディベート、プレゼンテーション、傾聴技法、メンタルタフネスなどのコミュニケーションスキルやメンタルヘルス各種研修講師を務めている。全国教室ディベート連盟。理事産業カウンセラー・論理療法士。 主な著書として『実践ディベート研修』(生産性出版)、『はじめてのディベート』(あさ出版)、『『議論力」が身につく技術』(あさ出版)などがある。

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06まとめ

企業力を高めていくためには、環境変化や多様化に対応する組織の柔軟性が必要です。組織の柔軟性を高める要素は、構成する人材の柔軟な発想にあるといっても過言ではありません。アイデアやチャレンジが称賛される環境で活躍することで、人材は柔軟性を高めていきます。 企業としての取り組みを検討する必要がありそうです。

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この記事を書いた人
Schoo編集部
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Schooの「世の中から卒業をなくす」というミッションのもと活動。人事担当や人材育成担当の方にとって必要な情報を、わかりやすくご提供することを心がけ記事執筆・編集を行っている。研修ノウハウだけでなく、人的資本経営やDXなど幅広いテーマを取り扱う。
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