マネジメントにおいて役立つ資格を解説
組織においてマネジメントは必ず必要になります。そして経営者だけでなく、組織のなかで部下をもつ人には、マネジメントの能力が求められます。では、マネジメントにおいて資格はどの程度有用なのでしょうか。また、そもそも必要なのでしょうか。そして、もし有用であるならば、どのような資格があればいいのでしょうか。当記事では、それらについて解説します。
01マネジメントに必要な能力とは
そもそもマネジメントに携わるためには、どのような能力が必要とされるのでしょうか。ここでは、代表的な能力について5つ解説します。
リーダーシップ
マネジメントはリーダーシップの一環です。リーダーシップスキルは、ビジョンの策定や目標の設定、チームのモチベーションの維持などに関わります。リーダーシップを発揮することで、組織やチームを効果的に導くことができます。
コミュニケーションスキル
マネジメントには優れたコミュニケーションスキルが必要です。上司や部下との明確なコミュニケーションを通じて、目標や期待を共有し、情報の伝達や問題の解決を円滑に行うことが重要とされるのです。
チームビルディング
マネジメントはチームを効果的に運営することも含みます。適切なメンバーの選抜、役割の明確化、相互の信頼と協力関係の構築などを通じて、目標の達成や効果的な業務遂行に繋げます。
問題解決能力
マネジメントには問題解決能力が求められます。複雑な課題に対して分析し、解決策を見つける能力は重要です。問題解決にはクリティカルシンキングや創造的な発想が必要であり、常に多面的な視点を持ち合わせることが重要です。
プロジェクトマネジメント
マネジメントではプロジェクトの計画、実行、監視が必要です。プロジェクトマネジメント能力を身に着けることで、タスクの適切な管理、リソースの割り当て、期限の遵守などを行い、プロジェクトの成功を導くことができます。
02マネジメントにおすすめの資格
組織をマネジメントするにあたって、役に立つ資格を紹介します。マネジメントに関する資格は、大きく分けて「ビジネススキル」と「経営・会計」のカテゴリーに分けられます。ここでは、それぞれのカテゴリーに該当する視覚について解説します。
ビジネススキルに関する資格
ビジネススキルに関する資格には、以下のものが挙げられます。
- ・ビジネスマネージャー検定
- ・PMP（Project Management Professional）
- ・PMC
- ・キャリアコンサルタント
- ・ロジカルシンキングマスター
- ・論理的思考士
- ・公認モチベーション・マネジャー資格
- ・メンタルヘルス・マネジメント検定試験
それぞれの資格の概要について、以下で詳しく解説します。
ビジネスマネージャー検定
ビジネスマネージャー検定とは、東京商工会議所が主催する民間資格です。ビジネスマネージャーとは、いわゆる「中間管理職」のことです。部下とのコミュニケーションのとり方や上司や外部との接し方、組織の管理運営、マネジメント能力など実践的な内容を身につけられます。難易度は比較的易しく40～70％程度の合格率です。そのため、転職などの際にはあまり役に立つ資格ではありません。ですが、マネージャーとして必要な基礎知識が多いため、せっかくマネジメントの勉強をするのであれば取得しておきたい資格です。
PMP（Project Management Professional）
PMP（Project Management Professional）とはプロジェクトマネジメントに関する国際資格です。独占業務はありません。 プロジェクトマネジメントについての専門的知識と経験を証明する資格です。アメリカのPMI本部が資格認定を行うため、日本国内だけでなく、海外で仕事をする機会がある際にも能力を証明できます。試験自体の難易度は高くありませんが、受験資格を満たす必要があります。実際のプロジェクトマネジメントをした経験が少なくとも36か月以上求められます。 プロジェクトマネジメントに必要な知識や経験だけでなく。マネジメントに対する姿勢などの実務的な内容も問われます。勉強することで、最先端のマネジメント手法を身につけられるほか、順序立てた仕事の進め方が身につき、業務の効率化にもつながります。また試験を受けるために35時間の研修を受講する必要があります。そこではさまざまな人と関わるため、研修の場で人脈を広げることも可能です。
▶︎参考： PMI® 資格ハンドブック
PMC
PMCとは、プロジェクトマネジメントコーディネーターの略称で、特定非営利活動法人 日本プロジェクトマネジメント協会が定める資格です。資格取得を通して、プロジェクトを実務遂行できる基礎知識など、プロジェクトマネジメントに関する体系的知識を習得することができます。マネージャーとして、新しいプロジェクトのPMなどを担当することも多くあると思います。その際に、周囲を巻き込んでいきながら、適切に業務を進めていく力を身につけることができるのです。
▶︎参考： PMC資格試験実施要領と年間実施予定
キャリアコンサルタント
キャリアコンサルタントは国家資格であり、名称独占資格です。職業選択や能力開発に関する相談や助言を行う専門職です。主に企業内の人事や人材紹介会社、ハローワークなどで活動しています。働き方が多様化しているなかで、今注目を集めている資格の一つです。実践的なカウンセリング能力や人事系の知識が求められます。また厚生労働省が推奨しているセルフ・キャリアドックを行うための知識や能力も身につきます。セルフ・キャリアドックとは従業員に定期的にキャリアコンサルティングを行い、キャリア形成における気づきを支援する制度です。キャリアコンサルタント資格保有者だけが行える業務ではありませんが、キャリアコンサルティングを行うためには知識や能力が必要です。 資格を保有していれば相談者からの信頼も厚くなるでしょう。セルフ・キャリアドックによって従業員の定着やモチベーションの向上など多くのメリットがあります。マネジメントにおいて人材の活用は欠かせません。 また、キャリアコンサルティングは人事部やマネージャーの仕事です。現場の従業員に任せられる仕事ではないため、取得して損はない資格です。
ロジカルシンキングマスター
マネジャーは、部下の指導や経営層への報告などで論理的に物事を伝えていったり、業務を進めていく中で適切なアクションプランの策定をする必要があります。その際に求められる論理的思考力ですが、ロジカルシンキングマスター認定試験では論理的思考に関する基礎知識などを習得することができます。ロジカルシンキングマスターは、日本生活環境支援協会が運営しており、多角的な考え方なども身につけることができるので、マネージャーなどにおすすめの資格といえます。
論理的思考士
ロジカルシンキングマスターと別に論理的思考に関する資格の1つとして、有名なものが論理的思考士です。試験の概要などはロジカルシンキングマスターとほとんど同じですが、論理的思考士は、日本インストラクター技術協会が運営していることから、よりマネジメント層向けの資格となっており、基本的な論理的思考力のみならず、ロジカルな視点からアドバイスできる能力を有することを証明することができます。
公認モチベーション・マネジャー資格
公認モチベーション・マネジャー資格は学校法人三幸学園と株式会社リンクアンドモチベーションによって設立された資格です。部下などのメンバーのモチベーションは事業を推進していく上で必要不可欠なものです。部下のモチベーションを適切に管理していくために必要なコミュニケーション能力や対人関係スキルについて習得することができるだけでなく、自らの仕事や役割に対しても主体的に取り組むための理論なども習得することができるので、マネジメントをする人におすすめの資格の1つといえます。
▶︎参考： モチベーション・マネジメント協会
メンタルヘルス・マネジメント検定試験
メンタルヘルス・マネジメント検定試験とは、商工会議所が実施している民間資格です。高度な専門知識や臨床技術ではなく、メンタルヘルスに関する基礎知識や対処方法について学ぶことができます。職場のメンタルヘルス対策を進めるためには、マネージャーがメンタルヘルスに関する正しい知識をもつことが大切です。メンタルヘルス・マネジメント検定試験には3つのコースがあります。
経営・会計に関する資格
経営・会計に関する資格には、以下のものが挙げられます。
- ・中小企業診断士
- ・経営学検定試験
- ・社会保険労務士
- ・日商簿記検定
それぞれの資格の概要について、以下で詳しく解説します。
中小企業診断士
中小企業診断士は名称独占資格です。「経営コンサルタント」を認定する唯一の国家資格でもあります。独占業務ではありませんが「日本版MBA」とも呼ばれ、経営において必要な知識をもっていることを証明する資格です。 主な役割は企業の成長戦略の策定、経営計画の立案、支援などがあります。コンサルタントとして活動する方にとっては、取得するだけでネームバリューが上がるでしょう。 また、自社のマネジメントにおいても有効な知識が豊富なため、取得して損はない資格です。試験科目は「経済学・経済政策」「財務・会計」「企業経営理論」「運営管理」「経営法務」「経営情報システム」「中小企業経営・政策」と、経営において必要な知識全般です。小さなチームのマネジメントにおいては宝の持ち腐れになってしまうかもしれませんが、企業の経営に携わる立場であれば知っておきたい知識です。
▶︎参考： J-SMECA 中小企業診断協会
マネジメント検定
マネジメント検定は技能を保証する民間資格です。組織の運営についての知識を証明する資格で、独占業務ではありません。 試験の内容は経営学の基礎的な用語や知識、考え方などが中心です。難易度は高くなく、合格率も50％程度です。経営を学ぶ点では中小企業診断士と同じですが、経営学検定では主に「経営とはなにか」という理論を学びます。中小企業診断士の勉強をするのであれば網羅されている内容です。直接マネジメントに役立つ資格ではありませんが、経営を知ることで評価の仕方や予算管理など事業を俯瞰的に見る視点が身につきます。
▶︎参考： マネジメント検定
社会保険労務士
社会保険労務士とは、行政機関に提出する労働・社会保険に関する書類の作成や申請代行、個別労働関係紛争の解決手続きを代理でおこなうことができる国家資格です。従業員の健康管理や安全衛生、労働環境の整備は人事・労務が行うことが一般的ですが、マネージャーは適切な知識をつけた上で労働時間の管理などを行う必要があるので、マネジメントをする人におすすめの資格の1つです。
▶︎参考： 社会保険労務士試験オフィシャルサイト
日商簿記検定
日商簿記検定は簿記に関する技能を習得することができ、社会人のみならず学生の人にも人気の資格です。マネージャーなどは事業運営のため、利益向上やコスト削減などが必要不可欠です。簿記検定では財務諸表の読み方や企業活動や会計実務を踏まえた処理・分析スキルなどが出題されるので、お金に関する知識や数字に基づいた理論的な判断方法などを習得することができます。経営管理の必須知識として企業が目安としている2級の取得を目指しましょう。
▶︎参考： 簿記 | 商工会議所の検定試験
03職種別のおすすめのマネジメント資格
マネジメント全般において有効な資格を紹介してきましたが、職種によって事情は異なります。職種別に、おすすめの資格をご紹介します。
人事職
人事職においてマネジメントの知識は必須です。全社的な人材活用の仕組みは経営戦略において欠かせません。 人事職のマネジメントに役立つ資格はメンタルヘルス・マネジメント検定試験、キャリアコンサルタントのほかにビジネスキャリア検定があります。 ビジネスキャリア検定とは中央職業能力開発協会が実施する公的資格です。企業の職務遂行に必要な実務能力を証明する資格です。試験は「人事、人材開発、労務管理」「経理、財務管理」「営業、マーケティング」「生産管理」「企業法務、総務」「ロジスティックス」「経営情報システム」「経営戦略」の8分野に及びます。人事職としてほかの職種の知識や経営の知識も必要となるため、実践で役に立つ資格です。
財務・経理職
財務・経営・経理職は、専門的な知識が必要になるため税理士や簿記などの技能を証明する資格が多く存在します。 そのなかでもマネジメントに役立つ資格は、中小企業診断士や企業経営アドバイザーです。 企業経営アドバイザーとは、企業の事業性評価や経営支援を行ううえで欠かせない企業経営に関する資格です。企業の経営や事業を診断する、企業の総合産業医のようなものです。経営や事業を診断するための知識を証明する資格です。財務・経理の仕事は企業の経営に直結します。企業の経営の根幹にありつつ、不正がおこりやすい業務のため、定期的な検診が必要です。マネジメントをする立場であれば、日常の帳簿だけではなく、効率的な資金の運用の知識まで身につけておいて損はないでしょう。
営業職
営業職にも使える資格があります。販売士やITパスポートなど業務内容によって必要な資格は異なりますが、営業職のマネジメントにおいて有効なのは営業士の資格です。 営業士とは、日本営業士会が運営する公的資格です。公的資格とは各省庁が認めた資格です。「初級」「上級」「マスター」と3つのランクがあります。初級では主に営業活動の基本やコミュニケーションについて学びますが、上級ではマネジメントや効果的な営業戦略、リーダーシップに関してのスキルが必要になります。営業職のマネジメントをする際に、部下の営業成績を上げることは必須課題です。包括的な営業についての知識を学ぶことで成果向上へとつなげられます。
技術職
製品やサービスを生み出す技術職は、専門的な知識はもちろんのこと、プロジェクト単位で業務に取り組むことが多いです。そのため、PMPのようなプロジェクトマネジメントの資格は、おすすめの資格です。また、ITエンジニアであれば、ITストラテジストという、ビジネス目標に合わせたIT戦略の立案や、リスク管理、予算策定などを行う資格もあります。技術的な資格だけでなく、経営関係の資格も取得しておくことで、多面的な視点を持つことができます。
04資格を業務に活かすためのポイント
資格のゴールは取得することではなく、資格を活かして活躍することです。そのため、資格を業務に活かせなければ意味がありません。次では資格を業務に活かしてもらうための、企業側で行える施策についてご紹介します。
資格を活かせる業務の割り当て
従業員の資格に基づいて、可能な限りその専門知識やスキルを活かせる業務を割り当てられるようにしましょう。例えば、プロジェクトマネジメント資格を持つ従業員には、小規模であってもプロジェクトマネージャーを担当できる環境があることが望ましいです。身に着けた知識を実践に変えることで、そこから経験を積み、さらなる能力向上につなげることができます。
インセンティブ制度の整備
通常の業務と並行して資格を取得するとなると、資格の取得はどうしても後回しになってしまうものです。また、業務終了後に勉強をするとなってもなかなかモチベーションを上げられないという人もいるでしょう。したがって、事前に資格取得をすることでインセンティブを用意するなどして、社員の資格に対するモチベーションを向上させる仕組みを整備しましょう。おすすめのインセンティブとしては、手当や昇給、昇進などが挙げられます。
社内でのアピールと認知度の向上
誰がどのような資格を持っているのかを、社内で共有されるような仕組み作りも大切です。特定のスキルに関する資格を持っていることが認知されれば、業務を任せるきっかけになります。また、資格で得た知識を活かして、社員同士で教え合うといったコミュニケーションの活発化も期待できます。
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■資料内容抜粋
・大人たちが学び続ける「Schoo for Business」とは？
・研修への活用方法
・自己啓発への活用方法 など
05人材育成の手法としてのSchoo for Business
Schoo for Businessでは約8,000本の授業をご用意しており、様々な種類の研修に対応しています。その上、自己啓発にも効果的な内容の講座を毎日配信しているため、研修と自己啓発の両方に対応することができるシステムになっています。研修と自己啓発を掛け合わせることにより、誰かに要求されて学ぶのではなく、自発的に学び、成長していく人材を育成することが可能になります。ここでは、Schoo for Businessの具体的な活用方法と、特徴、さらにはどのようなメリットがあるのかを解説します。
1.研修と自己啓発を両方行うことができる
Schoo for Businessは社員研修にも自己啓発にも利用できるオンライン学習サービスです。通常の研修動画は、研修に特化したものが多く、社員の自己啓発には向かないものも少なくありません。しかし、Schooの約8,000本にも上る授業では、研修系の内容から自己啓発に役立つ内容まで幅広く網羅しているため、研修と自己啓発の双方の効果を得ることができるのです。
2.自発的に学ぶ人材を育成できるSchooの講座
上記でも説明したように、Schooでは約8,000本もの動画を用意している上に、毎日新しいトピックに関する動画が配信されるため、研修に加えて自ら学び、成長する人材の育成が可能です。近年の社会のグローバル化やテクノロジーの進化などにより、企業を取り巻く環境が刻々と変化しています。それに伴い、社員の業務内容や求められるスキルも早いスパンで変化しています。このような予測のつかない時代の中で会社の競争力を維持するためには、社員一人一人が自発的に学び、成長させ続けることができる環境、いわば「学び続ける組織」になることが必要です。
Schoo for Businessの講座では、体系的な社員研修だけでなく、自己啓発を通じて自発的に学び、成長できる人材を育成することが可能です。
ここでは、人材育成に活用できるSchooの講座をご紹介します。
メンバーと心がつながる上司力
組織づくりにおける上司の在り方についての著書『『Z世代・さとり世代の上司になったら読む本 引っ張ってもついてこない時代の「個性」に寄り添うマネジメント』で話題の竹内義晴さんに教えていただきます。
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特定非営利活動法人しごとのみらい 理事長
"特定非営利活動法人しごとのみらい理事長の竹内義晴です。「楽しくはたらく人・チームを増やす」をテーマにコミュニケーションや組織づくりに関わる企業研修や講義に従事しています。また2017年よりサイボウズ株式会社で複業を開始。複業や2拠点ワーク、テレワークなど今後の仕事の在り方を自ら実践し、地域を跨いだ活動経験からワーケーションや地域活性化のための事業開発にも関わっています。新潟県在住。 著書『Z世代・さとり世代の上司になったら読む本 引っ張ってもついてこない時代の「個性」に寄り添うマネジメント』（翔泳社）"
※研修・人材育成担当者限定 10日間の無料デモアカウント配布中。対象は研修・人材育成のご担当者に限ります。
元NHKアナウンサーが教える「心が動く話し方」
文章の書き方や伝え方は、これまで学校や職場、セミナーなどで習う機会はあったかもしれません。 では「話し方」はどうでしょうか。 おそらく少ないと思います。
ましてや、自分の声を録音し、話し方だけでなく、伝わる内容になっているか、深く分析したという方はさらに少ないでしょう。 相手が理解しやすい「話し方」を行うには、2つの点から工夫する必要があります。
- 1.声を出して話すこと自体の工夫。
- 美声など表面的な対策ではなく、あくまで聞き手にとって聞き取りやすいことを意識した、スピード・間・音程・声質の細かい調整を行います。
- 2.話す内容の工夫。
- なんとなくダラダラ話しては聞き手の心に届きません。中身をシンプルに、インパクトを与えるものにしておく準備が必要です。
この授業では、2回にわたり、上記2つのポイントを実演でご覧いただけます。 実際に放送の現場で行ってきた実践的な方法は、皆さんにとって重要な話す場面、プレゼンテーションやスピーチ、オンラインコミュニケーションなどで常に応用可能な、一生ものの武器になるはずです。
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株式会社マツモトメソッド 代表取締役
1991年、ＮＨＫにアナウンサーとして入局。主な担当番組は、「英語でしゃべらナイト」司会「ＮＨＫ紅白歌合戦」総合司会(2007，2008)「ＮＨＫのど自慢」司会「ダーウィンが来た！生きもの新伝説」ナレーションなど。2016年6月退職し、同年7月から「株式会社マツモトメソッド」代表取締役。ビジネスで必要な「理解しやすく」「説得力のある」話し方はもちろん、原稿・スライドの構成までトータルでサポートする。マンツーマン指導を基本として、講演・研修・ワークショップなども実施。著書に「元NHKアナウンサーが教える/話し方は3割」（BOW&PARTNERS 2021年）「心に届く話し方65のルール」（ダイヤモンド社 2017年）がある。
元NHKアナウンサーが教える「心が動く話し方」を無料視聴する
※研修・人材育成担当者限定 10日間の無料デモアカウント配布中。対象は研修・人材育成のご担当者に限ります。
ビジネスパーソンとして押えておきたい「人材マネジメント」の基礎
本授業では、「人材マネジメント」について解説します。 いまさら聞けない「人材マネジメント」の言葉の意味や目的、効果的な方法、今後のマネジメントを皆さんで学んでいきましょう。
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株式会社壺中天 代表取締役
立命館大学理工学部を卒業後、エンジニアとしてIT企業（SIer）に就職。2001年、人事部門へ異動、人事担当者、人事マネジャーを経験する。2008年、リクルート社で人事コンサルタントとなり50社以上の人事制度を構築、組織開発を支援する。2016年、急成長中のアカツキ社で人事企画室を立ち上げる。2020年、「人事の意志を形にする」ことを目的として壺中天を設立。
ビジネスパーソンとして押えておきたい「人材マネジメント」の基礎を無料視聴する
※研修・人材育成担当者限定 10日間の無料デモアカウント配布中。対象は研修・人材育成のご担当者に限ります。
3.受講者の学習状況を把握し、人材育成に役立てることができる
Schoo for Businessには学習管理機能が備わっているため、社員の学習進捗度を常に可視化することができる上に、受講者がどんな内容の講座をどれくらいの長さ見ていたのかも把握することができるため、社員のキャリアプランの傾向を掴むことも可能です。ここでは学習管理機能の使い方を簡単に解説します。
管理画面では受講者それぞれの総受講時間を管理者が確認できるようになっており、いつ見たのか、いくつの講座を見たのか、どのくらいの時間見たのか、ということが一目でわかるようになっています。
さらに、受講履歴からは受講者がどのような分野の動画を頻繁に見ているかが簡単にわかるようになっており、受講者の興味のある分野を可視化することが可能です。これにより、社員がどのようなキャリアプランを持っているのかを把握できるだけでなく、社員のモチベーションを高めながら人材育成するためのヒントを得ることができます。
さらに、社員に自己啓発を目的として受講してもらっている場合、社員がどのような内容の授業を受講する傾向があるのかを把握できるため、社員のキャリアプランを把握することができます。
06まとめ
さまざまな資格を紹介しましたが、冒頭でお伝えした通りマネジメントをするうえで資格は必須ではありません。ですが、資格をもっていることで有利になるケースがあることは確かです。また、実践のマネジメント業務で身につけた知識をそのまま資格取得に活かせることもあります。自分の業務内容や立場に応じて、必要であれば資格取得を検討してみてはいかがでしょうか。
