公開日:2021/05/28
更新日:2022/08/31

プロジェクトマネージャーとは|必要なスキルや育成におすすめの授業を紹介

プロジェクトマネージャーとは|必要なスキルや育成におすすめの授業を紹介 | オンライン研修・人材育成 - Schoo(スクー)法人・企業向けサービス

新サービスの開発、商品のプロモーションなど、企業においてさまざまなプロジェクトの全体を管理する、プロジェクトマネージャーの不足が叫ばれています。本記事では、プロジェクトマネージャーの人材不足と現状、そして企業としてできることは何かを解説します。

 

01プロジェクトマネージャーとは

企業には、さまざまなプロジェクトが存在します。新サービスの開発、商品のプロモーション、システムの開発など、業界ごとに内容は異なりますが、これらのプロジェクト全体の進行を管理するのが、プロジェクトマネージャー(PM)です。 プロジェクトマネージャーは、必要な人員や資材の確保、予算や品質、納期などにも責任を持ちながら、多岐にわたる仕事をこなします。端的には「プロジェクト全体の進行を管理する人」と表現できますが、実にさまざまな仕事を行う難易度の高い立場であることがわかります。

プロジェクトリーダーとの違い

プロジェクトマネージャーのほかに、プロジェクトリーダーがいますが、両者には異なる役割があります。プロジェクトマネージャーが、プロジェクト全体を俯瞰的にマネジメントするのに対し、プロジェクトリーダーは、現場のリーダーとして指示をする立場にあります。

 

02プロジェクトマネージャーの主な仕事

プロジェクトマネージャーの主な仕事を、大きく3つに分けて解説します。

企画から計画の立案

プロジェクトマネージャーは、クライアントの要望をヒアリングし、企画から計画の立案を行います。必要な人員、資材、工数、費用を想定し、プロジェクトの目的や成果物、納期に関しても責任を持ちます。 プロジェクトの規模により、人員や期間が異なります。プロジェクトマネージャーは、スケジュールを組み、人員や作業環境の計画を立案していきます。ここで、プロジェクトチームを編成し、プロジェクト開始に向けて準備を進めます。

プロジェクト全体の推進と管理

プロジェクトが開始すると、全体の推進と管理を行います。納期などの情報をチームで共有し、プロジェクトが予定通り進行するよう管理します。各セクションの進捗状況の確認をしたり、問題が発生した場合には対策を講じたりしながら、現場で解決できない場合はクライアントとの交渉なども行います。 クライアントの要望や変更箇所が発生した場合は、速やかにチームへの連絡を行い、反映されるように管理します。このように、クライアントと現場の橋渡し以外にも、チーム内での対人関係が円滑になるようサポートするのも、プロジェクトマネージャーの大切な仕事です。

問題点や改善点の検証と報告

プロジェクトが終了すると、結果を評価します。問題点や課題となっている点を洗い出し、改善点を検証します。評価をまとめた「プロジェクト完了報告書」を作成するのも、プロジェクトマネージャーの仕事です。1つのプロジェクトから得られた教訓は、次回のプロジェクトに活かすことができます。

 

03プロジェクトマネージャーに必要なスキル

この章では、プロジェクトマネージャーに必要なスキルを紹介します。プロジェクトマネージャーを目指している人や、育成・採用しなければいけない人事担当者は参考にしてみてください。

コミュニケーション能力

プロジェクトマネージャーは社内外を問わず、プロジェクトを進めるために必要な人員をまとめ上げる必要があります。そのため、コミュニケーション能力は必須と言えるスキルです。また、関わる人の職種も多様なため、ビジネスサイドの知見だけなく開発やデザインといったクリエイティブサイドの知見も持ち合わせ、高次元なコミュニケーションが取れる能力がプロジェクトマネージャーに求められます。

交渉力

プロジェクトマネージャーは調整を担うことも重要な役目の1つです。さまざまなステークホルダーがいる中で、予算や各提案、スケジュールの変更などを交渉するスキルも求められます。御用聞きになって、全ての人の意見や主張を丸呑みにしているとプロジェクトは前に進みません。そのため、目的を明確にかかげて、交渉しながら折り合いをつける必要があります。

マネジメント能力

プロジェクトマネージャーには、さまざまなマネジメント能力が必要です。タスクマネジメントをしなければいけない場面もあれば、モチベーションマネジメントやメンタルマネジメントが必要な場面もあり、もちろんチームマネジメントは常に求められます。戦術した交渉力にも関係しますが、妥協を求めなければいけない場面でモチベーションをいかに下げないように伝えるかはプロジェクトマネージャーに必要なスキルです。

 

04プロジェクトマネージャーにおすすめの資格

この章では、主にこれからプロジェクトマネージャーになりたいと思っている人におすすめの資格を紹介します。ただし、プロジェクトマネージャーに、必ず取得すべき資格というものはありません。あくまでも、知識や実力を客観的に証明する一助として、資格が利用できるかもしれないという観点で参考にしてみてください。

プロジェクトマネージャー試験

プロジェクトマネージャー試験は、独立行政法人「情報処理推進機構(IPA)」が実施しており、システム開発プロジェクトのマネジメントスキルを証明するための資格です。試験は選択式と記述式を合わせ、合計5時間程度で実施されます。一般的には難関な試験とされているので、取得した際には就職や転職の際に助けになってくれるかもしれません。また、この資格取得を昇格条件にしている企業も一部あります。

情報処理推進機構|プロジェクトマネージャ試験

ITストラテジスト試験

ITストラテジスト試験も、プロジェクトマネージャー試験と同様に独立行政法人「情報処理推進機構(IPA)」が実施しています。こちらは、CIOやCTO、ITコンサルタントを目指す方に適していますが、プロジェクトマネージャーとしての能力も測ることができます。ITストラテジスト試験も、選択式と記述式で構成されており、合計5時間程度で実施されます。

情報処理推進機構|ITストラテジスト試験

応用情報技術者試験

応用情報技術者試験も、独立行政法人「情報処理推進機構(IPA)」が実施しています。プロジェクトマネージャーとしての能力を試すというよりは、ITエンジニアとしてのレベルアップを図りたい人におすすめの試験です。応用情報技術者試験は一般的に先述した2つの試験よりも難易度が低いと言われているため、ひとまず何かしら試験を受けてみたいという人はこの試験を目標にしてみましょう。

情報処理推進機構|応用情報技術者試験

 

05プロジェクトマネージャーの人材不足と現状

プロジェクトマネージャーの人材不足について、ここからは、その現状について解説します。

深刻な人材不足に悩まされている

昨今、多くの国内企業が慢性的な人手不足に悩まされています。その中でも、経済産業省が「2030年にIT人材が最大79万人不足する」と予想したことが話題になりました。特に、専門技術や経験を必要とするプロジェクトマネージャーの不足が指摘されています。 例えば、IT業界において、コンピューターの前で黙々と仕事をこなすエンジニアが、組織の管理のような対人関係を必要とする立場に立つことは、簡単ではありません。なぜなら、次々と更新されていくコンピューターのスキルや知識と同時に、プロジェクトチームをまとめ、クライアントとの交渉を行うスキルも求められることになるためです。

7割以上の経験者が自身のスキル不足を実感

調査やリサーチを行う株式会社ネオマーケティングが行った「プロジェクト推進に関する意識調査」によると、プロジェクトマネジャーが原因でプロジェクトが迷走したり炎上したりした経験がある人は、全体の8.0%にも及ぶことがわかりました。 そして、「スキル不足のPMが多い」と回答したのは67.6%でした。プロジェクトマネージャー自身もスキル不足を実感しており、70.3%が携わった案件でうまくいかなかった経験があると回答しています。 人材不足に悩まされていることに加えて、高いスキルを備えたプロジェクトマネージャーも不足していることで、問題の根がいかに深いかを示す調査結果になっています。

 
参考:プロジェクト推進に関する意識調査

企業や上司のサポートが足りていないのが現状

上記の調査結果の中で、プロジェクトがうまくいかなかった理由としてスキル不足のほかに挙げられているものが、「上司に相談したが、具体的なアクションまでサポートしてくれなかったから」「PMにすべてを任せすぎているから」というものです。 プロジェクトの進行において、企業として上司をはじめとした周囲からのサポート体制にも課題があると言えるでしょう。

 

06プロジェクトマネージャーの育成が難しい理由

高いスキルを持つプロジェクトマネージャーが少ないのは、プロジェクトマネージャーの育成が難しいことも関係しています。育成が難しいとされる理由を3つ挙げて、それぞれ解説します。

マネジメント力と経験年数は比例しない

一定の年齢に達すると、プロジェクトマネージャーへの転向を求められるのが現状です。しかし、マネジメント力と経験年数は比例するものではありません。技術力がいかに優れていても、マネジメントに必要とする資質を補えるわけではないのです。 業務やシステムに詳しいことに越したことはありませんが、プロジェクトマネージャーに選任するにあたり、マネジメントに求められるスキルや知識を養っておく必要があります。

技術者としての経験が不可欠

マネジメント力は、研修などで養うことができ、時には、比較的経験の浅い従業員が高いマネジメント力を発揮する場合もあります。しかし、このケースで不足しているのが技術者としての経験です。 現場経験の少ない技術者がプロジェクトマネージャーになることで、スケジュールや費用の想定が上手くいかず、納期に遅れたり炎上したりすることが考えられます。プロジェクトマネージャーになる際には、マネジメント力に加え、1つの現場経験として、技術者に求められるスキルを身につける必要があるといえます。

プロジェクトマネージャーを育てる優秀な人材が少ない

プロジェクトマネージャーを育成できる優秀な人材が少ないことも、問題のひとつといえます。市場において案件は増加し、その内容も高度なものになっていますが、高いスキルを持つプロジェクトマネージャーの数が不足しているのが現状です。 たたき上げでプロジェクトマネージャーに選任される人材がいるのも実情で、そのような場合には的確なサポートがなければ、トラブルを引き起こす原因にもなってしまいます。

 

07プロジェクトマネージャーの人材不足に対して企業は何ができるのか

プロジェクトマネージャーの人材不足に対して、企業としてできることはあるのでしょうか。ここでは3つの改善策について解説します。

社内教育や研修体制の構築

「仕事は見て学ぶ」が当たり前の時代は終わりました。人手不足が問題視される中、企業は積極的に人材育成に取り組み、従業員一人ひとりのスキルアップを目指す必要があります。現場経験は時間が解決するかもしれませんが、マネジメントに必要なスキルは、社内教育や研修によって補うことができます。 プロジェクトマネージャーにとって、良好な人間関係を構築し、円滑なコミュニケーションを可能とするヒューマンスキルは不可欠です。また、シニア層の再雇用や海外から人材補充をする可能性があることも見据えて、語学を含めた多様性・グローバル化への対応もしなければなりません。そのため、自社に必要とされるスキルを身につけることのできる環境構築が重要になります。

職場環境の見直し

少子高齢化などによる人手不足に加え、劣悪なイメージのある職場環境が、人材の流出を助長している場合もあります。建設業界のみならず、IT業界でも3K(きつい、帰れない、給料が安い)のイメージがあり、プロジェクトマネージャーどころかシステムエンジニアを目指す人材も不足している状態です。 そこで、職場環境を見直して、改善に力を入れる企業が増えています。現状を知るために、アンケート調査により従業員の満足度を調べてみると良いでしょう。その結果から、リモートワークなど柔軟なワークスタイルの提案、給料や昇進に関するキャリアパスの提示などを行うことができます。 職場環境の見直しは、自社で育成した人材の流出を防ぐためにも、非常に大切なポイントです。

外注の活用

優秀な技術者が優秀なプロジェクトマネージャーになるとは限りません。一定の年齢に達したことを理由にたたき上げで選任するには、リスクの高いポジションです。そこで、外注を活用することも対策として検討できます。 優秀なプロジェクトマネージャーは、ひとりで複数のプロジェクトを管理することが可能です。業務が滞っている場合などには、外注も解決策のひとつとして活用できるかもしれません。


 

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■資料内容抜粋
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08プロジェクトマネージャーの育成はSchoo for Business

Schoo for Businessでは7,000本以上の授業をご用意しており、様々な種類の研修に対応しています。その上、自己啓発にも効果的な内容の講座を毎日配信しているため、研修と自己啓発の両方に対応することができるシステムになっています。研修と自己啓発を掛け合わせることにより、誰かに要求されて学ぶのではなく、自発的に学び、成長していく人材を育成することが可能になります。ここでは、Schoo for Businessの具体的な活用方法と、特徴、さらにはどのようなメリットがあるのかを解説します。

1.研修と自己啓発を両方行うことができる

Schoo for Businessは社員研修にも自己啓発にも利用できるオンライン学習サービスです。通常の研修動画は、研修に特化したものが多く、社員の自己啓発には向かないものも少なくありません。しかし、Schooの約6000本にも上る授業では、研修系の内容から自己啓発に役立つ内容まで幅広く網羅しているため、研修と自己啓発の双方の効果を得ることができるのです。

2.プロジェクトマネージャーの育成におすすめの授業

Schooでは約7,000本以上の授業があり、その中にはプロジェクトマネージャーの育成におすすめの授業も多くあります。ここでは、プロジェクトマネージャーの育成におすすめのSchooの授業を3つ紹介します。

プロジェクト進行で起きる諸問題と対処法

プロジェクト進行で起きる諸問題と対処法

プロジェクトエディターの前田考歩先生から、プロジェクト進行における諸問題が何で、それらはなぜ起きるのか、更にその諸問題を解決するための打ち手について学ぶことができる授業です。

 
  • プロジェクトエディター

    自動車、映画、地域活性、防災、育児、離乳食、動画、カメラなどの事業・製品開発のプロジェクトマネジメントに携わる。テーマや規模を問わないプロジェクトの仮説立案、合意形成、進行管理を行うためのツール「プ譜」を考案。プ譜を使用したプロジェクト進行支援や企業研修、小中高大学生向けのProject Based Learningの支援を行う。 著書に『予定通り進まないプロジェクトの進め方』(宣伝会議)、『紙1枚に書くだけでうまくいく プロジェクト進行の技術が身につく本』(翔泳社)など

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プロジェクトマネジメント入門

プロジェクトマネジメント入門~チームで目的達成を目指す方法~

この授業では、プロジェクトマネジメントの基本的な進め方に則り、「①ゴール設定」「②計画の立て方・段取り」「③プロジェクト実行・リスクマネジメント」の全3回に渡って学ぶことができます。

 
  • ビジネスファイターズ合同会社 代表

    愛知県生まれ。南オレゴン大学卒。インサイトテクノロジー入社。インド企業とのソフトウェア共同開発プロジェクトに従事。その傍ら、プロジェクトマネジメント協会の標準本の出版翻訳に携わる。マーケティングに特化後は、データベース監査市場にて2年連続シェア1位獲得に貢献 (ミック経済研究所)。 外資系製造企業FAROでは、アジア太平洋地域でのマーケティングやプロジェクトに責任者として取り組む。人材育成や多様性のあるチーム作りにも力を入れ、1on1ミーティングは1,000回を超える。現在は、マーケティング支援や人材育成(研修・講習・執筆)など多方面で活動中。著書に『童話でわかるプロジェクトマネジメント』(秀和システム)、『仕事は「段取りとスケジュール」で9割決まる!』(明日香出版社)、『令和上司のすすめ』(日刊工業新聞社)、『まわるリモートチームのマネジメント術』(明日香出版社)などがある。

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プロジェクトマネジメントに特化したツール活用塾

プロジェクトマネジメントに特化したツール活用塾

この授業では、チームが抱える業務の見える化や遠隔的な業務管理能力の底上げをするために、会社で導入されているツールの活用方法について学ぶことができます。

 
  • イーディーエル株式会社代表取締役

    イーディーエル株式会社代表取締役。早稲田大学第一文学部(教育学専修)卒。筑波大学大学院教育研究科修了(教育学修士)。筑波大学大学院非常勤講師。「Google 認定トレーナー」及び「Google Cloud Partner Specialization Education」の2つを保有する国内唯一の女性トレーナー経営者。数時間でITスキルを劇的に引き上げる指導に定評があり、「Google 最高位パートナー」と呼ばれる。出版社勤務を経て専業主婦になるも、学習欲が高じて大学院に進学。在学中に事業欲が高まり、教育会社を起業し、現在に至る。

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3.受講者の学習状況を把握し、人材育成に役立てることができる

Schoo for Businessには学習管理機能が備わっているため、社員の学習進捗度を常に可視化することができる上に、受講者がどんな内容の講座をどれくらいの長さ見ていたのかも把握することができるため、社員のキャリアプランの傾向を掴むことも可能です。ここでは学習管理機能の使い方を簡単に解説します。

管理画面の使い方2

管理画面では受講者それぞれの総受講時間を管理者が確認できるようになっており、いつ見たのか、いくつの講座を見たのか、どのくらいの時間見たのか、ということが一目でわかるようになっています。

管理画面の使い方1

さらに、受講履歴からは受講者がどのような分野の動画を頻繁に見ているかが簡単にわかるようになっており、受講者の興味のある分野を可視化することが可能です。これにより、社員がどのようなキャリアプランを持っているのかを把握できるだけでなく、社員のモチベーションを高めながら人材育成するためのヒントを得ることができます。

さらに、社員に自己啓発を目的として受講してもらっている場合、社員がどのような内容の授業を受講する傾向があるのかを把握できるため、社員のキャリアプランを把握することができます。

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09まとめ

プロジェクトマネージャーの仕事内容や、深刻な人材不足の現状について解説しました。人手不足の解決が難しい中、企業としては既存従業員の人材育成にしっかりと取り組んでいく必要があります。それと同時に、優秀な人材の定着率を向上させる努力も大切なポイントであることがわかります。

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