IT人材育成とは？企業の課題・育成方法・成功事例をわかりやすく解説

01IT人材とは？

IT人材とは主に情報技術（IT）分野で活躍する人材を指し、「従来型IT人材」と「先端IT人材」に分類されます。IT人材の中でも、先端IT人材は、AIやIoT、ビッグデータといった最先端技術に精通した人材を指します。

AIエンジニアやデータサイエンティストなどが該当し、技術変化に対応した新サービス創出や生産性向上に貢献します。ITに関する知識に加え、課題発見力やコミュニケーション能力も備えた、今後のビジネス環境には欠かせない存在と言えるでしょう。

▶︎参考：IT 人材需給に関する調査｜経済産業省

デジタル人材との違い

デジタル人材は、IT人材を包含しつつ、ユーザー企業の事業部門でDX（デジタルトランスフォーメーション）を担う人材などを指します。一方、IT人材は主にIT企業やユーザー企業の情報システム部門で、情報システムに直接携わる人材です。

つまり、デジタル人材はIT技術を活用しビジネス変革を推進する、より広範な役割を持つという点が違いと言えるでしょう。

IT人材需給の現状と課題

日本ではIT人材不足が深刻化しており、多くの企業が不足を感じています。帝国データバンクが実施した2025年4月調査では、情報サービス業の69.9%が正社員の人手不足を感じ、全業種で最も深刻な状況です。

これはシステムエンジニア不足の影響が大きく、実際に人手不足が事業継続に影響を及ぼし、ソフトウェア業者の倒産も過去最多を記録しています。また2024年に公開されたヒューマンリソシアの調査では、IT人材の需要拡大に対し、転職や定年で就業者数が伸び悩むと試算しており、2040年には最大73.3万人のIT人材が不足すると予測しています。

▶︎参考：IT人材は2040年に最大73.3万人不足と推計｜ヒューマンリソシア

▶︎参考：人手不足に対する企業の動向調査（2025年4月）｜帝国データバンク

なぜ企業にIT人材が必要なのか？

企業がIT人材を必要とする理由は、昨今のビジネス環境において、IT技術なしでは事業の成長を維持したり、セキュリティ対応などの基盤を構築したりすることが困難なためです。特に、DXを推進し、変化の激しい市場で優位性を確立するためには、IT人材は不可欠な存在と言えます。

IT人材は、主に以下の2つの重要な役割を担います。

新しい価値を創出し、競争環境に適応： AIやIoT、ビッグデータといった最先端技術に精通した先端IT人材は、新たなサービスや製品の創出、生産性向上に貢献します。DX推進には、デジタル技術を活用し、ビジネスの進め方を根本的に改善する能力が求められ、IT人材は情報技術に精通し、ビジネス展開に活かすアイデアを生み出すことができます。データサイエンティストなどは、データ解析・分析でビジネス戦略を支援します。

事業の土台を固め、企業を守る： IT人材は、システムの運用・保守を通じて業務効率化や生産性向上を実現し、事業のデジタル化を推進します。また、情報セキュリティに関する専門知識を持ち、情報漏洩や不正アクセスといったリスクから企業を守る役割も非常に重要です。

02IT人材育成が注目されている背景

IT人材育成が注目されている背景には、主に以下の2点があります。

この章では、それぞれの背景について詳しく紹介します。

圧倒的なIT人材不足と採用競争が激化しているため

企業のIT人材育成が注目される背景には、まずIT人材の圧倒的な不足があります。上でご紹介したデータの通り、現段階において多くの企業がIT人材の不足を感じており、さらに人材不足の状況は将来に渡って継続することが予測されています。

加えてこのような状況下で、IT人材の採用は競争が激化し、採用コストや人件費が高騰しています。優秀なIT人材は転職市場に現れにくく、外国企業との獲得競争も厳しいため、外部からの採用だけでは十分な人材確保が困難な状況です。

この「採用したくてもできない」状況から、既存の非IT人材をリスキリングによってIT人材へと育成し、社内のIT人材基盤を強化する必要性が高まっているのです。

ITサービスの構築・運用の内製化にシフトしつつある

企業がDX推進の必要性を背景に、ITサービスの構築・運用を内製化する流れにシフトしていることも、IT人材育成が注目されている背景にあります。システムの内製化によって、事業上重要な要素についてナレッジを蓄積し、外部環境の変化にもスピーディに適応することが求められているためです。

実際に、IPAの「DX動向2024」レポートによると、2022年と2023年の経年変化において、事業戦略や IT システムに適用するソーシング手段として「内製による自社開発」と答えた企業割合は増加しています。さらに、従業員が1,001人以上の大企業では対象企業の40.4%が「内製化を進めている」と答えており、規模の大きな企業ほど内製化シフトが進んでいる状況が伺えます。

ITサービスを社内で構築・運用するためには、IT知識だけでなく業務や戦略に深く精通した人材を確保しなければいけません。ただし、前述したようにIT人材を外部採用するのは難しい背景もあり、社内事情に詳しい人材をIT人材に育成する手段が注目されています。

▶︎参考：DX動向2024｜IPA

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・研修への活用方法
・自己啓発への活用方法　など

03IT人材に求められるスキルとは？

IT人材に求められるスキルには、主に以下の7つがあります。

この章では、それぞれのスキルの詳細を解説します。

▶︎参考リンク：DX動向2024｜IPA

システム思考力

システム思考力とは、複雑なITシステムや業務全体を統合的に捉え、全体最適化を実現するための思考力です。IT人材に共通して求められ、部分的な問題解決に留まらず、全体として最も効果的な解決策を導き、ビジネスの成長に貢献するために不可欠なスキルです。

ハードウェアと通信の知識

ハードウェアと通信の知識は、設計判断・トラブル対応・コスト/性能最適化に直結するIT人材の必須知識です。具体的には、システムの速さや安定性を左右する仕組み（CPU・メモリ・ストレージ・ネットワーク）と、その見極め方（主要指標と診断ツール）を学びます。これにより要件定義の精度向上、外部パートナーとの合意形成の迅速化、無駄なコストの削減が実現されます。

開発方法に関わる知識

開発方法に関わる知識も、ITシステム開発の進行に必須です。内容としてはウォーターフォールやアジャイルといった開発方法論の理解に加え、要件定義書・設計書等の作成ノウハウも含まれます。これにより、効率的な高品質システム開発とプロジェクト成功に貢献できます。

プロジェクトマネジメント力

ITシステムの開発や運用・改善は基本的に一人で担うのではなく、さまざまな役割の人材が協働しながら進めます。そのためIT人材が業務を円滑に推進するためには、技術的な知識だけではなく、チームで目標を達成するために計画立案から実行までを管理・推進する能力も非常に重要です。プロジェクトマネジメント力があると、予期せぬトラブルを防止し、計画の遅延やリソースの無駄なく業務が進行できるようになります。

ビジネスの基礎知識

ビジネスの基礎知識も、IT人材が企業成長や課題解決を担う上で必要不可欠なスキルです。経営方針や事業プロセス、顧客ニーズなどを深く理解することで、AIやIoT等の先端IT技術を活用したDX推進や新サービス創出を効果的に支援できます。また、ITを活用した業務効率化や生産性向上に貢献するメリットもあるでしょう。

セキュリティ知識・技術

セキュリティ知識・技術は、あらゆるITシステムやデータ活用の安全性を確保するために必要なスキルです。情報漏洩や不正アクセスを防ぎ、企業を守るために不可欠な知識であり、身につけることで事業継続と競争力強化に貢献できます。

ソフトスキル

ソフトスキルとは、コミュニケーション能力、論理的思考力、課題発見力、企画発想力などの、ビジネスに求められる汎用的なスキルです。これらを身につけることで、IT人材は技術をビジネス課題解決やDX推進に効果的に繋げ、組織全体の成長に貢献できるメリットがあります。

04IT人材の育成方法

IT人材の育成方法には、大きく分けて「社内での育成（OJT/勉強会など）」と、「外部研修」の2つがあります。この章では、それぞれの手法のメリットを紹介します。

社内での育成（OJT/勉強会など）

IT人材の育成手法としてよく用いられるものには、OJT（On-the-Job Training）や社内研修、自発的な勉強会などが挙げられます。社内育成のメリットは、育成予算が大幅に抑えられるという点や、個社の事情に合わせたカスタマイズ性の高さにあります。

例えばIT技術系社員の人数が多い企業や、ITサービスを中核事業にしている企業など、教え手が確保しやすく、かつ社内に体系的にインプットできるノウハウが蓄積しているケースに向いています。

外部研修

外部の研修会社を利用して、IT人材を育成するという方法もあります。この手法のメリットは、社内にノウハウの蓄積がない場合でも外部から専門的な知識を社内に持ち込むことができる点です。また社内で育成担当者を立てる必要がないため、社員に育成に割く時間がない場合にも実施しやすい利点もあります。

特に最新の技術のキャッチアップが必要なシーンなどは外部専門講師の効果が発揮されやすいため、ニーズに応じて社内での育成と組み合わせるのも有効です。

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・研修への活用方法
・自己啓発への活用方法　など

05IT人材育成の企業事例

この章では、IT人材育成の企業事例として、オンライン研修サービスSchoo for Businessを導入した3社の事例を紹介します。

事例1：花王株式会社

花王株式会社は、全社員を対象とした「DXアドベンチャープログラム」を展開し、IT人材育成に成功しています。Schooの「DXスキル診断」で自身の強み・弱みを把握後、Schooを活用して基礎知識を学習し、自律的なスキルアップを推進しています。既に14,000人超が最初のレベルを修了し、多様な社員のDX推進と活力最大化に貢献しています。

▶︎参考：Schoo導入事例｜花王株式会社

事例2：三井不動産レジデンシャル

三井不動産レジデンシャル株式会社は、組織の生産性向上と全社員のDXリテラシー底上げを目指し、オンライン研修サービスSchooを導入しました。全社員向けに約5時間の「必修動画パック」を設定し、DXの基礎知識定着を促進。これにより、従業員の自律的な学習を促し、DXを用いた業務変革意識を全社的に醸成しつつあります。また、各部署からの研修動画活用に関する問い合わせも増えるなど、DX以外の分野でも活用が進んでいます。

▶︎参考：Schoo導入事例｜三井不動産レジデンシャル株式会社

事例3：能美防災株式会社

能美防災株式会社は、創業100年を超える防災機器のトップシェア企業でありながら、DX人材育成の強化を経営課題に掲げました。同社は、全社的な「学びの文化」を醸成するため、オンライン学習サービスSchooを導入。導入から3ヶ月間は全社員1,800名にアカウントを配布してDX講座を推奨し、その後は公募制とすることで自律的な学びを促しました。その結果、社員の学ぶことへの関心が高まり、部署や職種に関わらず多様な社員が利用することで、人事施策への活用など様々な成果に繋がっています。

▶︎参考：Schoo導入事例｜能美防災株式会社

06IT人材の育成ならSchooのオンライン研修

オンライン研修/学習サービスのSchoo for Businessでは約9,000本の講座を用意しており、ITパスポート試験対策や情報セキュリティなど、幅広いスキルを習得することができます。

また、「DXスキル診断」で社員のDXスキルを可視化することができます。100問ほどの質問に回答することで、社員一人ひとりの強みや課題が明らかになります。また、この診断結果に基づいて自動で学習コンテンツをレコメンドする機能も備わっています。学習内容は、経産省のデジタルスキル標準に準拠しています。

Schoo for Businessの資料をもらう

IT人材育成に活用できる授業

Schooが保有するIT人材育成に関するコンテンツは、主に以下のような講座があります。

今こそ取りたい『ITパスポート』取得への道

ITに関する基礎的な知識が証明できる国家試験が「ITパスポート」です。この授業は、ITパスポート試験に備えて、学習の仕方や実際の問題を解いたりなど、取得に向けた試験勉強ができる内容となっています。

今こそ取りたい『ITパスポート』取得への道を無料視聴する

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システム開発のための外部設計・内部設計入門

この授業は開発エンジニアに向けて、システム設計書を組むために必要な理論を体系的に学べる総論授業です。要件定義書を読み解き、外部設計と内部設計を書くための基礎を学ぶことができます。

システム開発のための外部設計・内部設計入門を無料視聴する

※研修・人材育成担当者限定 10日間の無料デモアカウント配布中。対象は研修・人材育成のご担当者に限ります。

今さら聞けない「コンピューターが動く仕組み」

この授業では、コンピューターの仕組みを知らずにデジタル時代を迎えようとしているビジネスパーソンの方を対象に、意外と知らないコンピューターの仕組みを解説しています。コンピューターが動く仕組みを理解し、コンピューターのエラーやトラブルに対応できることが、本授業のゴールです。

今さら聞けない「コンピューターが動く仕組み」を無料視聴する

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プロジェクト・マネジメントのためのPMBOK®入門

このコースでは、全5回を通して、国際的な標準手法である「PMBOK®（Project Management Body of Knowledge）」第6版の基本的な考え方と活用法を解説しています。これからPMBOK®を導入したい方や、自己流の進行を脱却して体系的なマネジメント力を身につけたい方に向けた、入門授業です。

プロジェクト・マネジメントのためのPMBOK®入門を無料視聴する

※研修・人材育成担当者限定 10日間の無料デモアカウント配布中。対象は研修・人材育成のご担当者に限ります。

要件定義のセオリー　DX時代に成功するシステム開発の要点

本コースは、プロジェクト成功に欠かせない要件定義にフォーカスし、最新のDX時代に対応した要件定義の要点について学ぶ授業です。要件定義の基礎知識や、プロセスごとに理解する要件定義における重要ポイント、実践的な要件定義のテクニックなどを学ぶことができます。

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07まとめ

IT人材は、企業の成長と存続に不可欠です。しかし、深刻な人材不足と採用競争の激化、そしてITサービスの構築・運用を内製化するシフトにより、その育成が喫緊の課題となっています。

IT人材には、システム思考力からソフトスキルまで多様な能力が求められるので、OJTや外部研修などを活用して、多角的な育成をする必要があるのです。